こんにちは、ToMO（@tomo2011_08）です。
私は、サイドFIREを目指しています。
サイドFIREを目指す上で重要なことの1つとして、「投資」があります。
投資をして、今ある資産を拡大し、経済的自立を達成して、自分のやりたいことを仕事にしたいと思っています。
様々な投資の方法がありますが、その中の1つとして株式投資があり、株式投資を行う上で株式銘柄を分析することは非常に重要なことです。
日本株式投資をされる方の必需品といえるのが、以下の四季報になります。
お持ちでない方は、以下から購入して読まれることをお勧めします。
銘柄の事業内容は？、業績はどうか？、配当はいくらなのか？、現在の株価はいくらか？などを知って、投資するかしないかを決定したり、買い時・売り時を判断したりします。
私はこれまで20年以上様々な日本株銘柄に投資をしてきましたが、株式銘柄を分析した結果を残すことはしてきませんでした。
それではもったいないということで、今後の銘柄分析の結果をブログに残し、自身のためのみならず、ブログを見て頂いている方にとっても役に立てれば良いと考えています。
決算発表時やIRが出たタイミングで、最新の情報に更新しますので、読者登録やブックマークをして定期的にチェック頂くと非常に効果的です。
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今回は、読売グループでテレビ放送の草分け、視聴率首位を継続し、動画配信「Hulu」、スポーツジムも展開する日本テレビホールディングスについて調査をしました。
株式投資や就活のための企業研究をしておられる方におすすめの記事になります。
以下の情報は、2025年7月31日現在の情報になります。
目次
会社概要
（引用：日本テレビホールディングス公式HP）
日本テレビホールディングスは、読売グループでテレビ放送の草分け、視聴率首位を継続し、動画配信「Hulu」、スポーツジムも展開する会社です。
東京証券取引所プライム市場の上場企業
当社グループの中核をなす日本テレビは2023年8月28日に開局70年を迎えます。
2022年には年間個人視聴率三冠王を12年連続で獲得し、地上波テレビ放送において絶大なご支持をいただいています。
2022-2024中期経営計画では、「テレビを超えろ、ボーダーを超えろ。」をスローガンに、地上波のみならず、インターネット配信や海外展開など、あらゆる面での「コンテンツ価値の最大化」を図っています。
2023年6月には、改革を加速するために大幅な組織改正を行いました。
新体制でグループ戦略やDXの強化も進めていきます。
さらに営業部門に、アドリーチマックス部を新設し、広告価値の最大化を目指します。
70年プロジェクトでは、「ブランド戦略」「よりよい体験」「共創の仕組み」という3つのチームが、10年後の日本テレビを咲かせるための取り組みを行っています。
開局70年のキャッチフレーズ「超える。超え続ける。」には、これまでの枠を打ち破るために様々なボーダーを乗り越えて行くという思いを込めています。
日本テレビとイギリスのロイヤル・シェイクスピア・カンパニーが共同で製作した舞台『となりのトトロ』は、2023年4月、英国演劇界で最も権威のある「ローレンス・オリビエ賞」を6部門で受賞しました。
まさに映像コンテンツが舞台というリアルイベントになり、国境というボーダーを越えて成功した良い事例です。
日本テレビホールディングスは、「新規ビジネス創出の加速」とともに、戦略的な投資やM&Aによる企業価値向上にも努めています。
2023年5月には、新たにファッションECサイトのラベルヴィーがグループに加わり、通販事業やリテール事業の拡充が可能になりました。
スポーツジムのティップネスをはじめ健康業界における「ウェルネス経済圏の構築」など、人々の生活を豊かにする事業にも取り組み、「感動✖信頼のNo.1企業へ」邁進していきます。
経営理念は「正しく速やかな報道、質の高い映像・情報の提供と、テレビという枠を超えた多彩な文化の創造により、国民生活を豊かなものにする」、
経営方針は「感動✖信頼のNo.1企業へ」です。
（引用：日本テレビホールディングス公式HP）
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沿革
▼クリックで詳細表示
1952年10月 - 会社設立
1953年8月 - 日本初の民間放送として放送開始
1959年9月 - 東京証券取引所に上場
1960年9月 - カラーテレビ放送開始
1963年11月 - 初の衛星中継を実施、米ケネディ大統領暗殺事件を伝える
1966年4月 - NNN（ニッポン・ニュース・ネットワーク）結成
1966年5月 - 「笑点」放送開始
1968年3月 - 麹町新社屋完成
1969年10月 - 日本テレビ音楽（株）を設立
1970年11月 - 東京タワーに電波送信所を移設
1971年1月 - 全国高校サッカー選手権の放送独占契約を締結、中継
1972年4月 - 日本テレビサービス設立
1972年7月 - ドラマ『太陽にほえろ』放送開始
1972年12月 - 生田スタジオ設立
1977年10月 - 『史上最大！アメリカ横断ウルトラクイズ』放送
1978年8月 - 「24時間テレビ」放送開始
1979年3月 - 『ズームイン！！朝！』放送開始
1980年3月 - クリーンアップ（現 日本テレビワーク24）設立
1981年1月 - （株）バップを設立
1985年10月 - 『金曜ロードショー』放送開始
1986年8月 - 米現地法人「NTVインターナショナル・コーポレーション」設立
1987年1月 - 「箱根駅伝」第63回大会より中継開始
1988年5月 - チョモランマ登頂中継
1994年4月 - ドラマ「家なき子」放送開始
1998年2月 - 24時間ニュース（現『日テレNEWS24』）の放送を開始
2000年12月 - BSデジタル放送開始
2002年3月 - CSデジタル放送開始
2003年4月 - 新本社ビル「日本テレビタワー」竣工
2003年12月 - 地上デジタル放送を開始
2004年7月 - 「コンプライアンス憲章」制定
2005年11月 - 日テレタワーが環境マネジメントシステム規格ISO14000認証取得
2006年10月 - 52年続いた『今日の出来事』に代わり『NEWS ZERO』放送開始
2007年2月 - 『世界の果てまでイッテQ！』放送開始
2007年4月 - 番組制作系の子会社を5社に機能別に再編
（株）日テレ・グループホールディングス
（株）日テレ・テクニカル・リソーシズ
（株）日テレアックスオン
（株）日テレイベンツ
（株）日本テレビアート
2007年12月 - 日テレ7設立
2011年4月 - 『ZIP！』放送開始
2011年7月 - 地上デジタル放送に完全移行
2012年10月 - 認定放送持株会社体制へ移行
2013年5月 - テレビ送信所を東京タワーから東京スカイツリーに切り替え
2013年10月 - ACM誕生
2014年1月 - タツノコプロを子会社化
2014年4月 - Huluの日本市場向け事業を承継し、SVOD事業を開始
2014年12月 - 株式会社ディップネスの株式取得により、総合スポーツクラブ事業に参入
2015年11月 - 新キャンペーン「カラダWEEK」開始
2019年1月 - 番町スタジオ稼働
2019年7月 - PLAY誕生
2019年9月 - BS日本が4K放送開始
2021年5月 - キャンペーン「Good For The Planet」開始
2021年11月 - 「サステナビリティポリシー」を発表
2022年3月 - ウォルト・ディズニー・ジャパンとの戦略的協業に関する合意締結を発表
ムラヤマホールディングスを子会社化
2022年4月 - IT系子会社を再編統合し日テレWANDS誕生
東京証券取引所の新市場区分において、プライム市場へ移行
2023年5月 - la belle vieを子会社化
2023年10月 - スタジオジブリを子会社化
事業内容
日本テレビホールディングスは、以下の6つの事業セグメントからなります。
【連結事業】メディア・コンテンツ 93%、生活・健康関連 6%、不動産関連 1%
時価総額
日本テレビホールディングスの時価総額は8,682.38億円です。（2025年7月31日現在）
社員の状況
従業員数：連結 5,771名（臨時5,202名）
単体 227名
平均勤続年数：17.4年
平均年齢：48.7歳
平均年収：1390万円
業績
2025年5月8日に発表された2025年3月期の決算短信は以下です。
連結売上高は9.1%増で、経常利益は32.8%増の657億2,400万円となっています。
売上高営業利益率は前年の9.89%から11.89%と改善しました。
2026年3月期の連結業績予想は増収減益になります。
次に、2025年7月31日に発表された2026年3月期の1Q決算の結果です。
連結売上高は8.1%増で、経常利益は60.6%増の218億2,600万円となっています。
売上高営業利益率は前年同期の10.78%から15.24%と改善しました。
第1四半期時点の経常利益の進捗率は34.10%でした。
計画以上のペースで業績は進捗しています。
適時開示情報
2025年7月31日 2026年3月期 第1四半期決算短信
2025年5月8日 2025年3月期決算短信
2025年5月8日 日本テレビグループ「経営ビジョン」策定ならびに「中期経営計画2025-2027」について
▼クリックで詳細表示
2025年3月21日 通期連結業績予想の修正に関するお知らせ
2025年2月6日 2025年3月期 第3四半期決算短信
2025年2月6日 株主優待実施のお知らせ
2024年11月29日 共同持株会社設立（共同株式移転）による日本テレビ系列基幹局4社の経営統合に関するお知らせ
2024年11月7日 2025年3月期 第2四半期決算短信
2024年10月18日 外国人等の議決権割合に関する公告実施のお知らせ
2024年7月31日 2025年3月期 第1四半期決算短信
2024年5月9日 2024年3月期決算短信
2024年5月9日 特別損失の計上に関するお知らせ 4億4千4百万円
2024年2月1日 2024年3月期 第3四半期決算短信
2023年5月11日 2023年3月期決算短信
株主還元について
過去の配当利回りと配当性向は以下です。
近年2.5%前後の配当を出しています。
2014年3月 2.02% 31.0%
2015年3月 1.50% 25.0%
2016年3月 1.83% 23.4%
2017年3月 1.77% 21.1%
2018年3月 1.80% 23.0%
2019年3月 2.11% 23.0%
2020年3月 2.90% 29.2%
2021年3月 2.41% 37.1%
2022年3月 2.90% 19.9%
2023年3月 3.24% 27.7%
2024年3月 1.72% 29.3%
2025年7月 1.22%
株主優待は、以下の贈呈です。
権利確定月は、3月・9月末日です。
配当権利付き最終日・権利落ち日
配当は、権利付き最終日までに買付をする必要があります。
権利落ち日以降は売却しても、配当の権利は確定できます。
日本テレビホールディングスは、3月と9月が配当月になります。
権利付き最終日は、2025/3/27(木)、2025/9/26(金)です。
権利落ち日は、2025/3/28(金)、2025/9/29(月)です。
株価推移
10年チャートで見ると、2022年には下落していましたが、それ以降急上昇しています。
過去10年チャート
6か月チャートで見ると、4月までは上昇していましたが、それ以降は横ばいです。
過去6か月チャート
株価指標
PER（株価収益率＝株価が純利益に対して何倍か） 17.90倍 （予 17.52倍）
PBR（株価純資産倍率＝株価が1株当たりの純資産の何倍か） 0.86倍
PERの目安は15倍、PBRは1倍なので、株価はやや割高といえます。
EPS（1株当たりの純利益） 183.42 （予 187.73）
BPS（1株当たりの純資産） 3,833.19
ROA（純資産利益率） 3.73% （予 3.81%）
ROEの目安は10%、ROAは5%なので、経営効率は悪いといえます。
自己資本比率 78.9%
自己資本比率の目安は30%なので、安全性は非常に良いといえます。
信用倍率 0.47倍（2025年7月25日現在）
比較される銘柄
まとめ
売上・利益は横ばいが続いています。
2026年3月期は増収減益予想です。
テレビ事業に関しては縮小していくでしょうが、その他の事業を伸ばせるかが今後の課題となるでしょう。
一方、株価は2023年から急上昇し、過去最高値圏にあります。
配当はそこそこありますが、業績は横ばいで株価は高い状況なので、長期投資するのが厳しい状況です。
大型の銘柄で、値動きは小さそうなので、短期投資向きではありません。
ということで、私の投資判断としては以下です。
あくまでも私の私見ですので、投資の判断は自己責任でお願いします。
直近業績：△
安全性：◎
成長・将来性：〇
収益性：〇
規模：〇
割安度：△
値動き：△
高配当投資：〇
長期投資（値上がり益）：△
短期投資：✖
今回も最後まで読んで頂き、ありがとうございました。
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