こんにちは、ToMO（@tomo2011_08）です。
私は、サイドFIREを目指しています。
サイドFIREを目指す上で重要なことの1つとして、「投資」があります。
投資をして、今ある資産を拡大し、経済的自立を達成して、自分のやりたいことを仕事にしたいと思っています。
様々な投資の方法がありますが、その中の1つとして株式投資があり、株式投資を行う上で株式銘柄を分析することは非常に重要なことです。
日本株式投資をされる方の必需品といえるのが、以下の四季報になります。
お持ちでない方は、以下から購入して読まれることをお勧めします。
銘柄の事業内容は？、業績はどうか？、配当はいくらなのか？、現在の株価はいくらか？などを知って、投資するかしないかを決定したり、買い時・売り時を判断したりします。
私はこれまで20年以上様々な日本株銘柄に投資をしてきましたが、株式銘柄を分析した結果を残すことはしてきませんでした。
それではもったいないということで、今後の銘柄分析の結果をブログに残し、自身のためのみならず、ブログを見て頂いている方にとっても役に立てれば良いと考えています。
決算発表時やIRが出たタイミングで、最新の情報に更新しますので、読者登録やブックマークをして定期的にチェック頂くと非常に効果的です。
また、更新時にはX（Twitter）で発信しますので、私のXをフォロー頂くとさらにタイムリーな情報が受け取れ、効果的ですので、フォローをよろしくお願いします。
今回は、POSなど流通システムで国内シェア5割で、海外主体の複合機はリコーと生産・開発統合で合意した東芝テックについて調査をしました。
株式投資や就活のための企業研究をしておられる方におすすめの記事になります。
以下の情報は、2025年11月10日現在の情報になります。
目次
会社概要
（引用：東芝テック公式HP）
東芝テックは、POSなど流通システムで国内シェア5割で、海外主体の複合機はリコーと生産・開発統合で合意した会社です。
東京証券取引所プライム市場の上場企業
当社グループは、自ら事業転換と企業変革を実行していくことで、世界の流通イノベーションにおいて中心的役割を果たす「グローバルトップのソリューションパートナー」になることを目指しています。
その達成に向けて、私たちがリテールおよびワークプレイスの事業領域で持つ世界有数の顧客基盤や営業・保守網などに基づいたタッチポイントの多さを最大限活用し、既存事業のさらなる収益力強化を図るとともに、お客様やパートナー様との「共創」により新たな価値を創出していきます。
具体的には、AI・生成AIを活用した価値提供領域の拡大と、生産、物流、広告など、さまざまな業界からなるエコシステム・コンソーシアムを組成し、広範なデータのバーティカルインテグレーションの実現に向けて取り込んできました。
私たち東芝テックグループは、流通業界、オフィスを変えるにとどまらず、広く社会課題を解決するという使命を持っていると考えています。
これからも、お客様やパートナー様とともに、経営理念である「ともにつくる、つぎをつくる。」を実践し、社会に貢献できる一企業を目指して、歩み続けます。
経営理念は「ともにつくる、つぎをつくる。～いつでもどこでもお客様とともに～」、
ビジョンは「社会に、感動を。
くらしに、笑顔を。
ジブンに、ワクワクを。」です。
（引用：東芝テック公式HP）
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沿革
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1919年 - (株)間宮堂、現在の大仁事業所に、新社屋を設立し、金庫、加減算機を製造
1926年 - 国内初の金銭登録機を発売
1928年 - 藤山愛一郎氏が間宮堂を買収、資本金200万円で日本金銭登録機株式会社を設立本格的な金銭登録機の製造の基礎を確立
1940年 - 外資排除により東京芝浦電気株式会社(現(株)東芝）が買収、同社大仁工場となる
1946年 - 照明器具ではランタン・誘蛾燈、事務機では和文タイプライタを、マツダブランドで製造
1950年 - 企業再建整備法により東京芝浦電気株式会社（現株式会社東芝）大仁工場が同社より分離独立。商号を「東京電気器具株式会社」とする。 資本金35,000,000円、 従業員数368名。
1952年 - 家電製品・クリーナー生産開始
家電製品・ミキサー生産開始
本社を東京都目黒区中目黒へ移転、東京電気株式会社に商号変更
1953年 - 東京工場を開設
1957年 - 金銭登録機の生産再開
1962年 - 東京証券取引所株式市場第二部に株式上場(上場株価350円)
三島工場を開設
1963年 - 世界初のマジックバッグ・クリーナー発売
1964年 - 電動加算機「トステック」シリーズ生産開始
1967年 - 本社事務所を東京都千代田区内神田に開設
郵政省為替貯金窓口会計機1号機納入
1969年 - 東京証券取引所株式市場第一部に指定替（当日株価389円）
初の海外現地法人TEC AMERICA,INC.を設立
1970年 - 電子料金はかり「ハイ・メトロン」生産開始
1971年 - 電子レジスター「マコニック」生産開始
1972年 - テック電子事務機(株)を設立（昭和52年9月「テック電子(株)」に商号変更）
1973年 - 世界初のマイコンチップ搭載の電子レジスターを開発
1974年 - 東京工場秦野分工場を開設（昭和60年4月秦野工場となる）
1977年 - オフィスコンピューター生産開始
1978年 - ロードセルはかり生産開始
1979年 - プリンタ分野に進出
POSシステム国産メーカー初の米国輸出
1981年 - 小型精密モーター生産開始
1982年 - 技術研究所を設立
事務用コンピュータ「事務コン帳作シリーズ」発売開始
1984年 - 晴海にシステムセンター（ソフトウェア開発拠点）を設置
三島工場が工業標準化実施優良工場として通産大臣賞受賞
1985年 - シンガポールの法人SEMICON INDUSTRIES PRIVATE LTD.を買収、海外生産を開始（現在は、Toshiba Tec Singapore Pte Ltd ）
東京工場を東京分工場として秦野工場の傘下とする
1986年 - 酒販店向POSシステムをサントリー(株)と共同開発・販売
1987年 - 業界初の縦型定置式スキャナ「テックスマートラインスキャナ」発売
1989年 - バーコード事業本格化
秦野工場が工業標準化実施優良工場として通産大臣賞受賞
郵便局用窓口端末機(CTM II）を納入開始
1990年 - 超薄形電子安定器開発、超薄形ベースライトがJAPAN SHOPで建設大臣賞受賞
百貨店向食品階総合情報システムを開発・納入
1991年 - 漢字系プリンタの開発・販売のため、日本IBMと合弁会社(株)アプティを設立
1992年 - セブン－イレブン・ジャパン様向次世代型POSシステム納入
小売業向流通情報システム事業で（株）東芝と連携強化、「S－2001」をコンセプトとして制定
社会貢献基金活動を開始、翌年2月基金を寄贈（以降、毎年2月の創立記念日に実施）
三島工場、品質保証の国際規格「ISO9002」認証取得、翌年4月大仁工場も取得
1993年 - 横浜ランドマークタワー内ショッピングセンターにLAN対応のOSI/POSシステム納入
二次元コード事業に参入
1994年 - （株）東芝からファクシミリとレーザープリンタ事業の移管を受け、事業を一本化
テック電子(株)と合併し、「株式会社テック」に商号変更、本店を静岡県田方郡大仁町に移転
オープンＰＯＳターミナル「ST-5000シリーズ」生産開始
1995年 - カラーバーコードプリンタ発売
ファクシミリのマレーシア生産拠点TIM ELECTRONICS SDN.BHD.に資本参加
レーザープリンターを中国（Shenzhen）委託生産で本格稼動
香港に国際資材調達会社TEC HONG KONG LIMITEDを設立
秦野工場、品質保証の国際規格「ISO9001」認証取得
1996年 - 郵便局用窓口端末機（CTM III）納入開始
業務用環境機器に参入
1997年 - 秦野工場・三島事業所、環境管理システムの国際規格「ISO14001」認証取得
大仁事業所、環境管理システムの国際規格「ISO14001」認証取得
東芝・VISAなどで構成する電子商取引の推進団体、スマートコマースジャパンのICカード型電子商取引における認証/暗号/決済の方式開発と実証実験（神戸）に参加1
1999年 - （株）東芝から複写機事業を譲り受け、東芝ライテック（株）に照明事業を譲渡し、商号を「東芝テック株式会社」に変更
アプリケーションはＮＴＴデータ、OSはマイクロソフト社のWinCEを搭載したINFOX端末器を発売(CT-2100)
東芝アメリカ情報システム社の複写機部門が独立した東芝アメリカビジネスソリューション社に資本参加
2000年 - 世界初のIH定着器を開発
創立50周年（2月21日）を迎え、社標を制定
流通業向けパッケージによる ASPサービスを開始
東芝テック欧州流通情報システム社 (Toshiba Tec Europe Retail Information Systems S.A.) を設立
2001年 - 当社とマイクロソフト（株）は、インターネットを基盤とした流通システム開発において業務提携することで合意
独・仏・英に複写機等の販売・サービス会社、東芝テックドイツ画像情報システム社、東芝テックフランス画像情報システム社、東芝テック英国画像情報システム社をそれぞれ設立
中国（深セン）で複写機製造の新工場（東芝複写機深セン社）が稼動
2002年 - 画像情報通信機器部門の国内製造拠点、柳町事業所および三島事業所の統合により新三島事業所がスタート
2003年 - モノクロの利便性を包含したカラーNet-Ready MFP「e-STUDIO 3511/4511」発売
2004年 - 新経営理念「私たちの約束」制定
ICカードに対応したハンディ型決済端末「IT-3300」発売
消せるトナーe-blue対応Net-Ready MFP「e-STUDIO 350EB」発売
2005年 - 東京地区事務所を品川区東五反田に統合・移転
国内食品スーパー・量販店向けPOSターミナル「WILLPOS-Unity M-7000」発売
大崎事務所、環境管理システムの国際規格「ＩＳＯ14001」 認証取得
画像情報通信機器の国内販売会社「東芝テックビジネスソリューション(株)」が営業開始
2006年 - 経済産業省の取組み「日本版フューチャーストアプロジェクト」として“電子タグと電子マネー決済を組み合わせたEXPRESSPOS”をファミリーマートとともに実証実験
セルフチェックアウトシステム「WILLPOS-Self SS-1000」発売
オフィス向けにリアルな写真画質を実現したカラーＭＦＰ 「e-STUDIO3150c」発売
2007年 - 家電事業を東芝コンシューママーケティング（株）に譲渡
バーコード事業強化のため東北リコー（株）より「AI ソリューションズ（株）」を承継
2008年 - 事業本部制に移行
大仁事業所、労働安全衛生マネジメントシステム「OHSAS18001」取得
2009年 - 大仁事業所、新社屋竣工
複写機累計生産台数750万台突破
製品安全対策優良企業表彰「経済産業大臣賞」受賞
2010年 - 創立60周年を迎える
創立60周年を機に「TOSHIBA」に社標変更
2011年 - 値引きシール文字認識対応「画像処理式縦型スキャナIS-890T」発売
国際チャート(株)を公開買付けにより子会社化
2012年 - International Business Machines Corporation（IBM）から同社のリテール・ストア・ソリューション（RSS）事業を取得
2013年 - ペーパーリユースシステム「Loops」発売
オブジェクト認識対応縦型スキャナ「IS-910T」発売
2014年 - 電子レシートサービス「スマートレシート」発売
2016年 - 分担制チェックアウトシステム「Semiself」発売
「消す印刷」と「残す印刷」を1台に搭載したハイブリッド複合機ペーパーリユースシステム「Loops」発売
2018年 - 自動搬送型RFIDトンネル式ゲートを開発
多様化するキャッシュレス決済ソリューションを提供するため、ベリトランス株式会社と合弁し、TDペイメント株式会社を設立
2019年 - カート型セルフレジ「ピピットカート」発売
「飲食店向けテーブル決済システム」発売
2021年 - 「プリンティング・ソリューション事業本部」の組織名称を「ワークプレイス・ソリューション事業本部」に変更
「経営理念」改定および「ビジョン」「行動指針」制定
事業内容
東芝テックは、以下の3つの事業からなります。
私たちにとって“お客様”とは、流通小売業、飲食業、物流・製造業などを展開する企業はもちろん、お店を利用される皆様、現場で働くスタッフ、オフィスや倉庫・工場を含めたサプライチェーンを構成するすべての人たちを含みます。
一人ひとりのお客様にとって最適な価値を創出するために、これまで培ってきたコア技術をベースに、時代をリードする一歩先のソリューションを目指しています。
【連結事業】リテールソリューション 57%、ワークプレイスソリューション 43%
【海外】64%
リテール・ソリューション
近年、流通小売業では慢性的な人手不足と従業員の働き方改革が課題となっていることに加え、多様なコード決済を含むキャッシュレス化、インバウンド対応など、取り巻く環境も大きく変化しています。
東芝テックは、お客様にも働く人にも、お店をもっと楽しみ、もっと好きになっていただくため、現場主義に徹した提案と販売・サービス体制の充実により、理想的なお店づくりをお手伝いしていきます。
（引用：東芝テック公式HP）
ワークプレイス・ソリューション
東芝テックの複合機は、お客様のニーズに基づき、オフィスだけでなく様々な業種・業務の改善に応えます。
またクラウドサービスとの連携、モバイル対応により、いつでもどこでもデータにアクセスでき、業務の効率化を後押しします。
（引用：東芝テック公式HP）
オートID・ソリューション
ひとつの商品がユーザーの手に届くまでには、メーカー、卸売、物流、小売など多様な企業が関わっています。品切れや過剰在庫といった需要と供給のミスマッチによって発生するリスクを最小化し、収益性を高めるには、企業間の壁を越えた情報のやり取りが鍵となります。東芝テックはバーコード、RFID、ビーコン、画像などの自動認識技術を駆使して、幅広い分野におけるSCM（サプライチェーン・マネジメント）の構築を強力にサポートします。
（引用：東芝テック公式HP）
時価総額
東芝テックの時価総額は1,795.15億円です。（2025年11月10日現在）
社員の状況
従業員数：連結 15,509名
単体 3,082名
平均勤続年数：15.88年
平均年齢：45.97歳
平均年収：785万円
業績
2025年5月12日に発表された2025年3月期の決算短信は以下です。
連結売上高は5.3%増で、経常利益は66.7%増の183億4,400万円となっています。
売上高営業利益率は前年の2.89%から3.51%と横ばいでした。
2026年3月期の連結業績予想は非開示になります。
2025年8月6日には、通期業績予想（減収減益）が発表されています。
次に、2025年11月10日に発表された2026年3月期の2Q決算の結果です。
連結売上高は10.9%減で、経常利益は赤字転落の-34億2,900万円となっています。
2Q時点で赤字と、業績は厳しい状況です。
適時開示情報
2025年11月10日 2026年3月期 第2四半期決算短信
2025年11月10日 期末配当予想の修正に関するお知らせ
2025年11月10日 特別損失（貸倒引当金繰入額）の計上に関するお知らせ
2025年9月22日 剰余金の配当（中間配当無配）に関するお知らせ
2025年9月10日 特別損失の計上に関するお知らせ
2025年8月6日 2026年3月期 第1四半期決算短信
2025年8月6日 通期連結業績予想に関するお知らせ
2025年8月6日 特別損失（貸倒引当金繰入額）の計上に関するお知らせ
2025年5月12日 2025年3月期決算短信
2025年5月12日 東芝テック株式会社の2025年3月期通期決算における個別業績の決算値と前事業年度の実績値との差異に関するお知らせ
2025年5月12日 営業外収益（デリバティブ評価益）、営業外費用（為替差損）及び特別損失（事業構造改革費用）の計上に関するお知らせ
▼クリックで詳細表示
2025年3月26日 リテールソリューション事業の欧州構造改革に関するお知らせ
2025年2月13日 合弁会社「エトリア株式会社」への沖電気工業株式会社の参画に関するお知らせ
2025年2月6日 2025年3月期 第3四半期決算短信
2025年2月6日 特別損失（貸倒引当金繰入額）の計上に関するお知らせ
2025年2月6日 営業外収益（為替差益）及び営業外費用（デリバティブ評価損）の計上に関するお知らせ
2024年11月8日 2025年3月期 第2四半期決算短信
2024年11月8日 特別利益（受取清算金及び持分変動利益並びに事業譲渡益）の計上に関するお知らせ 211億51百万円
2024年11月8日 営業外利益（デリバティブ評価益）及び営業外費用（為替差損）の計上に関するお知らせ
2024年8月8日 2025年3月期 第1四半期決算短信
2024年5月10日 2024年3月期決算短信
株主還元について
過去の配当利回りと配当性向は以下です。
近年1.0%前後の配当を出しています。
2014年3月 1.36% 29.5%
2015年3月 1.64% 38.1%（赤字）
2016年3月 0.00% -%（赤字）
2017年3月 0.32% 7.1%
2018年3月 1.27% 12.6%
2019年3月 1.63% 24.5%
2020年3月 0.88% 44.2%
2021年3月 0.49% 15.4%
2022年3月 0.81% 40.9%
2023年3月 1.02% -%（赤字）
2024年3月 1.48% 27.2%（赤字）
2025年3月 1.68% 8.0%
2025年11月 -%
株主優待はありません。
配当権利付き最終日・権利落ち日
配当は、権利付き最終日までに買付をする必要があります。
権利落ち日以降は売却しても、配当の権利は確定できます。
東芝テックは、3月と9月が配当月になります。
権利付き最終日は、2025/3/27(木)、2025/9/26(金)です。
権利落ち日は、2025/3/28(金)、2025/9/29(月)です。
株価推移
10年チャートで見ると、2016年から2021年まで上昇傾向が続いていましたが、それ以降は下落傾向です。
過去10年チャート
6か月チャートで見ると、3,000円前後で横ばいが続いています。
過去6か月チャート
株価指標
PER（株価収益率＝株価が純利益に対して何倍か） 5.37倍 （予 -倍）
PBR（株価純資産倍率＝株価が1株当たりの純資産の何倍か） 1.63倍
PERの目安は15倍、PBRは1倍なので、株価は割安といえます。
EPS（1株当たりの純利益） 565.20 （予 -）
BPS（1株当たりの純資産） 1,856.69
ROA（純資産利益率） 8.64% （予 -%）
ROEの目安は10%、ROAは5%なので、経営効率は非常に良いといえます。
自己資本比率 29.1%
自己資本比率の目安は30%なので、安全性は悪いといえます。
信用倍率 0.90倍（2025年10月31日現在）
比較される銘柄
まとめ
売上はこの4年間は拡大傾向です。
利益は不安定で、前々期は最終赤字でした。
配当は小さいため、キャピタルゲイン狙い一択です。
一方、株価は2022年から下落が続いています。
業績は不安定で、株価も下落が続いているので、長期投資はしにくい状況でしょう。
大型の銘柄で、値動きは小さそうなので、短期投資向きではありません。
ということで、私の投資判断としては以下です。
あくまでも私の私見ですので、投資の判断は自己責任でお願いします。
直近業績：〇
安全性：〇
成長・将来性：〇
収益性：△
規模：〇
割安度：◎
値動き：△
高配当投資：△
長期投資（値上がり益）：△
短期投資：✖
今回も最後まで読んで頂き、ありがとうございました。
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