こんにちは、ToMO（@tomo2011_08）です。
私は、サイドFIREを目指しています。
サイドFIREを目指す上で重要なことの1つとして、「投資」があります。
投資をして、今ある資産を拡大し、経済的自立を達成して、自分のやりたいことを仕事にしたいと思っています。
様々な投資の方法がありますが、その中の1つとして株式投資があり、株式投資を行う上で株式銘柄を分析することは非常に重要なことです。
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銘柄の事業内容は？、業績はどうか？、配当はいくらなのか？、現在の株価はいくらか？などを知って、投資するかしないかを決定したり、買い時・売り時を判断したりします。
私はこれまで20年以上様々な日本株銘柄に投資をしてきましたが、株式銘柄を分析した結果を残すことはしてきませんでした。
それではもったいないということで、今後の銘柄分析の結果をブログに残し、自身のためのみならず、ブログを見て頂いている方にとっても役に立てれば良いと考えています。
決算発表時やIRが出たタイミングで、最新の情報に更新しますので、読者登録やブックマークをして定期的にチェック頂くと非常に効果的です。
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今回は、一眼レフカメラでキヤノンと双璧、半導体・液晶製造用露光装置で世界的で、医療事業に注力するニコンについて調査をしました。
株式投資や就活のための企業研究をしておられる方におすすめの記事になります。
以下の情報は、2025年8月7日現在の情報になります。
目次
会社概要
（引用：ニコン公式HP）
ニコンは、一眼レフカメラでキヤノンと双璧、半導体・液晶製造用露光装置で世界的で、医療事業に注力する会社です。
東京証券取引所プライム市場の上場企業
日経平均株価の構成銘柄の1つ
1917年の創立以来、ニコンは光の可能性を追い求め、新たな価値を提供し続けてきました。
次の時代においても社会やお客さまの期待にお応えすべく、中期経営計画において「お客様の欲しいモノやコトをお客様にとって最適な方法で実現」することを目指し、完成品・サービス・コンポーネント一体でのソリューション提供を全社方針に定めています。
これらの取り組みを通じ、2030年には「人と機械が共創する社会の中心企業」でありたいと考えています。
ニコンは中期経営計画に沿って順調な成長を遂げつつあります。
一方、さらなる成長のためには課題も少なくありません。
国内外の投資案件の増加による収益・リスク管理、内部統制の強化など、グループ全体の力を一段引き上げる必要があります。
中期経営計画の達成とさらにその先の持続的な成長を目指してまいります。
企業理念は「信頼と創造」、
経営ビジョンは「Unlock the future with the power of light」です。
（引用：ニコン公式HP）
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沿革
▼クリックで詳細表示
1917年7月 - 東京計器製作所の光学計器部門と岩城硝子製造所の反射鏡部門を統合、三菱合資会社社長岩崎小彌太の出資をもって設立（直後に藤井レンズ製造所を合併）
1918年1月 - 大井第一工場（現・大井製作所) 完成
1918年5月 - 光学ガラスの製造研究に着手
1932年12月 - 写真レンズの名称NIKKOR(ニッコール)を商標登録
1946年9月 - 小型カメラの名称をニコンに決定
1948年3月 - 小型カメラ「ニコンＩ型」を発売
1949年5月 - 東京証券取引所に株式上場
1953年7月 - 米国にカメラ等の輸入・技術サービス・市場調査を行う現地法人 Nikon Optical Co., Inc. (現・Nippon Kogaku (U.S.A.) Inc.) を設立
1959年6月 - フィルム一眼レフカメラ「ニコンF」を発売
1967年6月 - 大井製作所大船工場 (現・横浜製作所) を新設
1971年7月 - 大井製作所相模原工場 (現・相模原製作所) を新設
1980年11月 - 超LSI製造用縮小投影型露光装置「NSR-1010G」を発売
1981年1月 - 米国に現地法人 Nikon Americas Inc. (現・連結子会社) を設立
1982年8月 - 米国に現地法人 Nikon Precision Inc. (現・連結子会社) を設立
1984年12月 - 熊谷製作所を新設
1986年3月 - 香港に現地法人 Nikon Hong Kong Ltd. (現・連結子会社) を設立
1986年12月 - 大型基板用露光装置「NSR-L7501G」を発売
1988年4月 - 商号を日本光学工業(株)から(株)ニコンに変更
1990年10月 - タイに現地法人 Nikon (Thailand) Co., Ltd. (現・連結子会社) を設立
1991年1月 - 水戸製作所を新設
1997年1月 - コンパクトデジタルカメラ「COOLPIX 100/300」を発売
1999年9月 - デジタル一眼レフカメラ「D1」を発売
2000年8月 - オランダに現地法人 Nikon Holdings Europe B.V. (現・Nikon Europe B.V.・連結子会社) を設立
2001年6月 - 執行役員制度を導入
2003年6月 - 報酬審議委員会を設置
2004年10月 - 横浜製作所横須賀分室（現・横須賀製作所）を新設
2005年4月 - 中国に現地法人 Nikon Imaging (China) Sales Co., Ltd. (現・連結子会社) を設立
2005年10月 - 内部監査部門である経営監査部を設置
2009年10月 - 単元株式数を100株に変更
2015年5月 - 英国の法人 Optos Plc (現・連結子会社) の全株式を取得し、メディカル事業（現・ヘルスケア事業）に本格参入
2016年6月 - 監査等委員会設置会社へ移行
2018年9月 - フルサイズミラーレスカメラ「Z 7」を発売
2019年5月 - 指名審議委員会を設置
2022年4月 - 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
2023年9月 - ドイツの法人SLM Solutions Group AG（現・Nikon SLM Solutions Group AG・連結子会社）の全株式を取得
事業内容
ニコンは、以下の5つの事業からなります。
【連結事業】映像 39%、精機 31%、ヘルスケア 15%、コンポーネント 7%、デジタルマニュファクチャリング 8%、他 0%
【海外】80%
映像事業
一瞬を高画質で記録できるデジタルカメラや、映像をシェアするためのアプリケーション、オンラインサービスなど、ニコンは映像から広がる楽しさを世界中に提供しています。
（引用：ニコン公式HP）
精機事業
IoTやAIのさらなる高度化のカギを握る半導体や高精細パネル。
ニコンは、それらの回路を光で焼き付ける製造装置の開発・製造を通じて、超スマート社会の実現を支えています。
（引用：ニコン公式HP）
ヘルスケア事業
約100年もの歴史を持つ顕微鏡の技術で、さまざまな生命現象を可視化・解析し、バイオサイエンスの研究や創薬分野の進歩に貢献する「ライフサイエンスソリューション」。
独自の技術を搭載した眼科機器・システムで、眼疾患の早期発見やQOLの向上に貢献する「アイケアソリューション」。
再生医療用細胞や遺伝子治療用細胞の受託開発・生産で、日本の再生医療の実用化や発展に貢献する「細胞受託生産ソリューション」。
ヘルスケア事業では、ニコンのコアテクノロジーである高度な光学技術と画像処理・解析技術を駆使し、3つのソリューションを提供しています。人生100年時代と言われる今、ニコンは誰もが健やかであり続けられる社会を願い、より多くの人々の健康と幸福を支えます。
（引用：ニコン公式HP）
コンポーネント事業
ニコンは、光学素材や光学部品、ロボティクスに不可欠なエンコーダ、測定・検査システム、さらには宇宙に関わる最先端技術の開発やFPDフォトマスク基板の製造など、多彩な事業を通じて、産業や科学技術の発展に貢献しています。
（引用：ニコン公式HP）
デジタルマニュファクチャリング事業
ニコンが長年培ってきた精密技術と光学技術の融合により、ものづくりの世界のニーズに応える高性能な材料加工装置およびソリューションを提供します。
（引用：ニコン公式HP）
時価総額
ニコンの時価総額は4,661.86億円です。（2025年8月8日現在）
社員の状況
従業員数：連結 20,069名
単体 4,634名
平均勤続年数：13.9年
平均年齢：42.1歳
平均年収：851万円
業績
2025年5月8日に発表された2025年3月期の決算短信は以下です。
連結売上収益は0.3%減で、親会社の所有者に帰属する当期利益は81.2%減の61億2,300万円となっています。
売上高営業利益率は前年の5.55%から0.34%と大幅に悪化しました。
（引用：ニコン公式HP）
2026年3月期の連結業績予想は減収増益になります。
次に、2025年8月7日に発表された2026年3月期の1Q決算の結果です。
連結売上収益は3.5%減で、親会社の所有者に帰属する四半期利益は243.6%増の94億6,900万円となっています。
第1四半期時点の親会社の所有者に帰属する当期利益の進捗率は35.07%でした。
同時に、通期業績予想の修正（下方修正）が発表されています。
下方修正が出るほど、業績は厳しい状況です。
適時開示情報
2025年8月7日 2026年3月期 第1四半期決算短信
2025年8月7日 2026年3月期連結業績予想の修正に関するお知らせ
2025年8月7日 連結子会社の解散及び清算、並びに繰延税金資産（法人税等調整額）の計上に関するお知らせ
2025年5月8日 2025年3月期決算短信
2025年5月8日 通期業績予想と実績の差異に関するお知らせ
▼クリックで詳細表示
2025年4月28日 一時費用の計上、2025年3月期連結業績予想の修正および配当予想の修正に関するお知らせ
2025年2月6日 2025年3月期 第3四半期決算短信
2024年11月7日 2025年3月期 第2四半期決算短信
2024年10月31日 2025年3月期連結業績予想の修正に関するお知らせ
2024年8月8日 2025年3月期 第1四半期決算短信
2024年5月9日 2024年3月期決算短信
株主還元について
過去の配当利回りと配当性向は以下です。
近年3.0%前後の配当を出しています。
2014年3月 1.93% 27.1%
2015年3月 1.99% 69.1%
2016年3月 1.05% 23.8%
2017年3月 0.99% 159.8%
2018年3月 1.90% 41.0%
2019年3月 3.84% 35.7%
2020年3月 4.01% 200.7%
2021年3月 1.93% -%（赤字）
2022年3月 3.04% 34.4%
2023年3月 3.32% 35.9%
2023年3月 3.27% 53.2%
2025年8月 3.58%
（引用：ニコン公式HP）
株主優待はありません。
配当権利付き最終日・権利落ち日
配当は、権利付き最終日までに買付をする必要があります。
権利落ち日以降は売却しても、配当の権利は確定できます。
ニコンは、3月と9月が配当月になります。
権利付き最終日は、2025/3/27(木)、2025/9/26(金)です。
権利落ち日は、2025/3/28(金)、2025/9/29(月)です。
株価推移
10年チャートで見ると、2018年から2020年までは下落していましたが、それ以降は上昇しています。
過去10年チャート
6か月チャートで見ると、3月は下落しましたが、それ以降は横ばいです。
過去6か月チャート
株価指標
PER（株価収益率＝株価が純利益に対して何倍か） 75.08倍 （予 15.32倍）
PBR（株価純資産倍率＝株価が1株当たりの純資産の何倍か） 0.72倍
PERの目安は15倍、PBRは1倍なので、株価は適正といえます。
EPS（1株当たりの純利益） 17.86 （予 91.23）
BPS（1株当たりの純資産） 1,940.15
ROA（純資産利益率） 0.55% （予 2.70%）
（引用：ニコン公式HP）
ROEの目安は10%、ROAは5%なので、経営効率は悪いといえます。
自己資本比率 56.3%
（引用：ニコン公式HP）
自己資本比率の目安は30%なので、安全性は非常に良いといえます。
信用倍率 1.63倍（2025年8月1日現在）
比較される銘柄
まとめ
売上は、2014年から2021年まで縮小が続き、それ以降は拡大しています。
しかし、利益はこの2年間縮小が続いています。
2026年3月期は減収増益予想です。
一方、株価は2021年から上昇が続いています。
業績も株価も拡大傾向なので、長期投資するのが良いでしょう。
配当もそこそこあるので、配当権利取りを意識して投資するのが良いです。
大型の銘柄で、値動きは小さそうなので、短期投資向きではありません。
ということで、私の投資判断としては以下です。
あくまでも私の私見ですので、投資の判断は自己責任でお願いします。
直近業績：△
安全性：◎
成長・将来性：〇
収益性：△
規模：〇
割安度：✖
値動き：△
高配当投資：〇
長期投資（値上がり益）：〇
短期投資：✖
今回も最後まで読んで頂き、ありがとうございました。
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