こんにちは、ToMO（@tomo2011_08）です。
私はサラリーマンをしながら、サイドFIREを目指しています。
サイドFIREを目指す上で重要なことの1つとして、「投資」があります。
投資をして、今ある資産を拡大し、経済的自立を達成して、自分のやりたいことを仕事にしたいと思っています。
様々な投資の方法がありますが、その中の1つとして株式投資があり、株式投資を行う上で株式銘柄を分析することは非常に重要なことです。
日本株式投資をされる方の必需品といえるのが、以下の四季報になります。
お持ちでない方は、以下から購入して読まれることをお勧めします。
銘柄の事業内容は？、業績はどうか？、配当はいくらなのか？、現在の株価はいくらか？などを知って、投資するかしないかを決定したり、買い時・売り時を判断したりします。
私はこれまで20年以上様々な日本株銘柄に投資をしてきましたが、株式銘柄を分析した結果を残すことはしてきませんでした。
それではもったいないということで、今後の銘柄分析の結果をブログに残し、自身のためのみならず、ブログを見て頂いている方にとっても役に立てれば良いと考えています。
決算発表時やIRが出たタイミングで、最新の情報に更新しますので、読者登録やブックマークをして定期的にチェック頂くと非常に効果的です。
また、更新時にはX（Twitter）で発信しますので、私のXをフォロー頂くとさらにタイムリーな情報が受け取れ、効果的ですので、フォローをよろしくお願いします。
今回は、モーター世界大手、精密小型モータでは世界首位のニデックについて調査をしました。
株式投資や就活のための企業研究をしておられる方におすすめの記事になります。
以下の情報は、2024年4月23日現在の情報になります。
目次
会社概要
（引用：ニデック公式HP）
ニデックは、モーター世界大手、精密小型モータでは世界首位の会社です。
東京証券取引所プライム市場の上場企業
日経平均株価及びTOPIX Core30、JPX日経400、JPXプライム150の構成銘柄の1つ
世界中にグループ企業約300社を擁しており、小さいものから大きいものまで、”回るもの、動くもの”全てを手がける「世界No.1の総合モーターメーカー」です。
更なる成長に向けて、グループ会社各々が技術力、競争力を高めるとともに、モーター関連領域で高い技術を持つ企業のM&Aにも積極的に取り組んでいます。
当社が40年という短い期間で今日の地位を築くことができたのは、創業以来一貫して「世界一」を追求し続けたからです。
「世界一」の実現に向けた「情熱、熱意、執念」「知的ハードワーキング」「すぐやる、必ずやる、出来るまでやる」という三つの精神。
この精神こそが、当社のアイデンティティであり、当社の強みなのです。
企業理念の社是は「我社は科学・技術・技能の一体化と誠実な心をもって全世界に通じる製品を生産し 社会に貢献すると同時に 会社および全従業員の繁栄を推進することをむねとする。」、
使命は「世界一高性能なモータで地球に貢献する
全社員の弛まざる努力により、当社が世に送り出すモータを中心とした製品を通じて、地球環境の保全を始めとする様々な課題を解決すると共に世界の人々のより良い生活の実現に貢献する」、
目指す姿は「100年を超えて成長し続けるグローバル企業
人類が抱える多くの課題を解決する世界No.1のソリューション企業集団」です。
（引用：ニデック公式HP）
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関連セクター
沿革
「世界一になる！」
この思いのもと、社員4名、小さなプレハブ小屋からNIDECはスタートしました。
▼クリックで詳細表示
1973年7月 - 京都市西京区に現代表取締役会長永守重信が資本金2,000万円で日本電産株式会社を設立
1973年8月 - 精密小型ACモータの製造・販売を開始
1974年10月 - 米国に代理店をおく
1974年11月 - 京都市中京区大宮に本社事務所を移転
1975年1月 - アジア、欧州各国にも代理店を拡大
1975年4月 - ブラシレスDCモータの本格生産開始
1978年11月 - 米国のファンメーカー・トリン社と日本電産トリン（株）を設立し、ファンブロワー分野へ本格的進出を図る
1979年10月 - 8インチ型ハードディスク装置用スピンドルモータの生産を開始
1982年10月 - 軸流型ブラシレスDCファンの本格的生産を開始
1983年11月 - 本社事務所を京都市中京区烏丸御池に移転
1984年2月 - 米国トリン社の軸流ファン部門を買収し、米国に現地法人・ニデックトリンコーポレーションを設立
3.5インチ型ハードディスク装置用スピンドルモータの生産を開始
1984年10月 - 滋賀工場を新設
1988年11月 - 株式を大阪証券取引所市場第2部、ならびに京都証券取引所に上場
1989年1月 - （株）デーシーパックに資本参加、茨城日本電産（株）とし電源装置分野へ進出
1989年3月 - 現地法人・シンガポール日本電産（株）を設立
信濃特機（株）に資本参加
1991年4月 - 台湾駐在員事務所を開設
1991年5月 - 米国日本電産（株）が電源装置メーカー「パワーゼネラル」を買収
1992年2月 - 中国に現地法人・日本電産（大連）有限公司を設立
1992年10月 - 現地法人・台湾日本電産股份有限公司を設立
1993年9月 - 本社事務所を京都市右京区西京極の自社ビルに移転
1993年10月 - 真坂電子（株）を買収
茨城日本電産（株）と真坂電子（株）を合併し、新たに日本電産パワーゼネラル（株）を発足
1995年2月 - 共立マシナリ（株）の第三者割当増資を引き受け、資本参加
無段変速機のトップメーカー、シンポ工業（株）の第三者割当増資を引き受け、資本参加
1995年12月 - 現地法人・フィリピン日本電産（株）を設立
1997年3月 - トーソク（株）に資本参加
1997年4月 - （株）リードエレクトロニクスに資本参加
1997年5月 - 京利工業（株）に資本参加
1997年12月 - トーソク（株）と共同出資で日本電産トーソク・ベトナム会社を設立
1998年2月 - 現地法人・インドネシア日本電産（株）を設立
（株）コパル並びにコパル電子（株）に資本参加
1998年9月 - 株式を東京証券取引所市場第1部に上場、並びに大阪証券取引所市場第1部に昇格
1998年10月 - 芝浦メカトロニクス（株）、（株）東芝との3社合弁で芝浦電産（株）を設立
（株）コパルのマレーシア現地法人にシンガポール日本電産（株）が資本参加、日本電産コパル・マレーシア（株）に社名変更
1999年4月 - 日本電産シンポ（株）、トーソク（株）、（株）コパル、芝浦電産（株）、日本電産キョーリ（株）、日本電産リード（株）との共同出資で日本電産総合サービス（株）を設立
1999年10月 - ネミコン（株）に資本参加
2000年3月 - （株）ワイ・イー・ドライブに資本参加
2000年4月 - 日本電産芝浦（タイ）（株）と日本電産芝浦エレクトロニクス・タイランド（株）が合併（社名は日本電産芝浦エレクトロニクス・タイランド（株））
2000年10月 - 米国シーゲート社のタイのHDD用モータ工場を買収し現地法人・タイ日本電産ハイテクモータ（株）を設立
2001年1月 - 現地法人・フィリピン日本電産精密（株）を設立
2001年9月 - ニューヨーク証券取引所へ上場
2001年10月 - 台湾開発センターを開設
2002年4月 - 中国に現地法人・日本電産（浙江）有限公司を設立
2002年6月 - 中国に現地法人・日本電産（東莞）有限公司を設立
2003年3月 - 「本社・中央開発技術研究所」ビルが京都市南区に完成
2003年4月 - 現地法人・日本電産（上海）国際貿易有限公司を設立
2003年5月 - 本社事務所を移転し、中央開発技術研究所を開設
2003年10月 - （株）三協精機製作所に資本参加
2004年4月 - 三共流通興業（株）を日本電産ロジステック（株）に名称変更
2006年2月 - 中国に現地法人・日本電産自動車モータ（浙江）有限公司を設立
2006年12月 - 仏ヴァレオ社のMotor & Actuators事業を買収し、日本電産モーターズ アンド アクチュエーターズ（株）を設立
2007年2月 - シンガポールのブリリアント マニュファクチャリング社を買収
2007年4月 - 日本サーボ（株）に資本参加
2009年9月 - 当社100%出資の新会社、日本電産テクノモータホールディングス（株）を設立、日本電産シバウラ（株）、日本電産パワーモータ（株）をその傘下に
2009年11月 - 滋賀技術開発センター新本館がオープン
2010年1月 - 日本電産テクノモータホールディングス（株）が、イタリアの家電用部品メーカーAppliances Components社の家庭用モータ事業を買収
日本電産ソーレモータ有限会社が発足
2010年2月 - タイ日本電産（株）が、タイのSalee社が保有するベースプレートメーカーであるSC WADO社を買収
2010年10月 - 米国のEmerson Electric Co.のMotors & Controls事業を買収し、日本電産モータ（株）を設立
2010年12月 - インドに販売子会社としてインド日本電産（株）を設立
2011年7月 - 三洋精密（株）に資本参加
2011年11月 - 中国に中国国内グループ会社の金融統括子会社として、日本電産（上海）管理有限公司を設立
2012年3月 - カンボジアに初の拠点となるエス・シー・ワドー・コンポーネント（カンボジア）（株）を設立
2012年4月 - 日本電産シンポ（株）が、米国最大手プレス機器メーカー The Minster Machine Companyを買収
シンガポールに日本電産シンガポールモーター基礎技術研究所を開設
2012年5月 - イタリアのAnsaldo Sistemi Industriali S.p.A.を買収
2012年6月 - 日本電産中央モーター基礎技術研究所を開設
2012年9月 - 台湾に日本電産台湾モーター基礎技術研究所を開設
米国持株会社Nidec US Holdings Corporationを設立し、同社がAvtron Industrial Automation, Inc.を買収
2012年11月 - 米国持株会社Nidec US Holdings CorporationがKinetek Group Inc.を買収
2012年12月 - 江蘇凱宇汽車電器有限公司に資本参加
2013年4月 - 米国に車載用モータ事業のアメリカ市場の統括会社として、日本電産自動車モータ・アメリカ（株）を設立
2014年1月 - 日本電産サンキョーが三菱マテリアルCMIを買収
精密加工センターを生産技術センターに改組
2014年3月 - ホンダエレシスを買収
2015年2月 - Gerate-und Pumpenbau GmbH Dr. Eugen Schmidtを買収
2015年5月 - Nidec ASI S.p.A.がMotortecnica s.r.l.を買収
2015年7月 - Nidec Motor (Qingdao) CorporationがChina Tex Mechanical & ElectricalEngineering LtdのSRモータ・ドライブ事業を買収
2015年8月 - 日本電産シンポ（株）がスペインのプレス機器メーカーArisa, S.A.を買収
米国のモータドライブメーカKB Electronics, Inc.を買収
2015年9月 - イタリア・E.M.G. Elettromeccanica S.r.l.の事業資産を取得
日本電産サンキョー（株）が、インドネシアのPT.NAGATA OPTO INDONESIAを買収
2015年10月 - 生産技術研究所を開設
2016年5月 - ニューヨーク証券取引所における上場を廃止
Nidec FIR Elettromeccanica S.r.l.がイタリア・E.C.E S.r.l.を買収
日本電産ソーレモータ（有）がルーマニア・ANA IMEP S.A.を買収
2016年12月 - 日本電産モーターが米国・Canton Elevator, Inc.を買収
2017年1月 - 米国・Emerson Electric Co.のモータ・ドライブ事業及び発電機事業を買収
2017年3月 - 本社ANNEXグローバル研修センターがオープン
日本電産シンポ（株）が米国・Vamco International, Inc.を買収
グループ会社のコーポレートブランドロゴをNidecに統一
2017年7月 - イタリア・LGBエレットロポンぺ社を買収
ドイツ・セコップグループを買収
2017年10月 - 日本電産サンキョー（株）東京丸善工業の事業を承継
2017年11月 - ドイツ日本電産モーターズアンドアクチュエーターズ（有）がドイツ・ドライブエクスパート社を買収
2018年2月 - 「生産技術研究所」一期新棟が京都府相良郡精華町にオープン
2018年4月 - 日本電産サンキョー（株）が米国・ジェンマーク社を買収
2018年5月 - フランス自動車メーカーグループPSAとの合弁会社（日本電産 PSA イーモーターズ）設立
2018年7月 - イタリア CIMA S.p.A.を買収
2018年8月 - 日本電産シンポ（株）がドイツ減速機メーカーMSグレスナー社を買収
2018年11月 - 台湾・Chaun-Choung Technology Corp.を買収
2019年2月 - ドイツ・プレス機用周辺機器メーカーズィステーメ・シュトイエルンゲン社を買収
2019年3月 - ドイツ・大型減速機メーカーデッシュ・アントリープステヒニク社を買収
2019年7月 - ブラジル・エンブラコ社を買収
2019年10月 - 中国自動車メーカー 広州汽車グループとの合弁会社（広州尼得科汽車駆動系統有限公司）設立
オムロンオートモティブエレクトロニクスを買収
2020年4月 - セコップ・オーストリアのデルタ型コンプレッサー製造事業の譲受契約締結
2020年6月 - 「監査役設置会社」から「監査等委員会設置会社」に移行
2021年4月 - 日本電産グループ新企業理念を制定
2021年8月 - 日本の工作機械のトップ企業「三菱重工工作機械」を買収
2022年2月 - 小型マシニングセンターの名門企業「OKK」を買収
2022年3月 - 世界最薄級のLinear震動モータ「Slider」を開発
2022年5月 - 半導体内製化に向け「半導体ソリューションセンター」を設立
2023年4月 - 社名を「ニデック株式会社」に変更
事業内容
ニデックは、以下の6つの事業からなります。
（引用：ニデック公式HP）
【連結事業】精密小型モータ 19%、車載 23%、家電・商業・産業用 41%、機器装置 13%、電子・光学部品 4%、他 0%
【海外】83%
精密小型モータ
パソコンやデータセンターで使われるHDD用モータを取り扱っています。
また、スマホ・携帯電話に使われる触覚デバイスに加え、OA機器用モータやCD・DVDドライブ用モータ、ファンモータを含む熱処理部品なども製造・販売しています。
（引用：ニデック公式HP）
車載
世界トップシェアを誇る電動パワステ用モータや、ポンプや先進運転支援システム（ADAS）向けセンサー、EV用トラクションモータなどを製造・販売しています。
（引用：ニデック公式HP）
家電・商業・産業用
洗濯機やエアコンをはじめとする家電製品向けのモータや、エレベータ用モータなどの商業用モータ、そして船舶用モータなどの産業用モータを取り扱っています。
（引用：ニデック公式HP）
機器装置
工場で使用される産業用ロボットや各種検査装置、プレス機器などを製造・販売しています。
（引用：ニデック公式HP）
電子・光学部品
産業用の電子機器に搭載されるスイッチやトリマ、センサなどの電子部品と、デジタルカメラやスマホ・携帯電話に搭載されるカメラシャッターや手振れ補正装置などの光学部品を製造・販売しています。
（引用：ニデック公式HP）
その他
オルゴール関連商品や人材サービス、各種保険などを取り扱っています。
（引用：ニデック公式HP）
時価総額
ニデックの時価総額は4.0219兆円です。（2024年4月23日現在）
社員の状況
従業員数：連結 106,592名（臨時21,410名）
単体 2,176名（臨時61名）
平均勤続年数：11.80年
平均年齢：40.00歳
平均年収：686万円
業績
2024年4月23日に発表された2024年3月期の決算短信は以下です。
連結売上高は前期比4.7%増、親会社の所有者に帰属する当期利益は178.9%増の1,253億8,700万円となっています。
売上高営業利益率は前年の4.46%から6.95%と改善しました。
（引用：ニデック公式HP）
2025年3月期の連結業績予想は増収増益になります。
適時開示情報
2024年4月23日 2024年3月期決算短信
▼クリックで詳細表示
2024年1月24日 2024年3月期 第3四半期決算短信
2024年1月24日 中期連結業績予想及び期末配当予想の修正に関するお知らせ
2024年1月24日 自己株式の取得枠設定に関するお知らせ 0.34%
2023年10月23日 2024年3月期 第2四半期決算短信
2023年7月20日 2024年3月期 第1四半期決算短信
2023年4月24日 2023年3月期決算短信
株主還元について
過去10年間の配当利回りと配当性向は以下です。
近年は1.0%前後の配当を出しています。
2014年3月 0.80% 24.2%
2015年3月 0.88% 25.8%
2016年3月 1.04% 26.4%
2017年3月 0.80% 22.7%
2018年3月 0.58% 21.5%
2019年3月 0.75% 28.2%
2020年3月 1.03% 57.9%
2021年3月 0.45% 28.8%
2022年3月 0.67% 28.0%
2023年3月 1.02% 89.5%
2024年4月 1.11%
（引用：ニデック公式HP）
株主優待は、以下を贈呈です。
・「日本電産サンキョーオルゴール記念館すわのね」無料入館リーフレット
・来館時5,000円以上の商品を購入した場合、購入価格の10%割引
・オンラインショップ「オルゴールギャラリー」にて5,000円以上の商品をご購入の場合、10%割引
・「【Nidecグループ】グリーンサンホテル」宿泊費10%割引特典
※「オルゴール記念館すわのね」無料入館リーフレット持参で割引
①オルゴール 5,000円相当（Nidecオリジナルもしくは、複数種類の中から自社が1つ選択）
②オルフェウス（75,000円～90,000円相当）
100株以上 継続保有 3年以上：①応募・抽選で100名
100株以上 継続保有 10年以上：①応募・抽選で100名、②応募・抽選で10名、いずれかを選択
配当権利付き最終日・権利落ち日
配当は、権利付き最終日までに買付をする必要があります。
権利落ち日以降は売却しても、配当の権利は確定できます。
ニデックは、3月と9月が配当月になります。
権利付き最終日は、2024/3/27(水)、2024/9/26(木)です。
権利落ち日は、2024/3/28(木)、2024/9/27(金)です。
株価推移
10年チャートで見ると、2020年までは上昇傾向で来ましたが、その後、横ばいから下落に転じています。
過去10年チャート
6か月チャートで見ると、2月までは横ばいでしたが、それ以降は上昇傾向が続いています。
過去6か月チャート
株価指標
PER（株価収益率＝株価が純利益に対して何倍か） 84.34倍 （予 28.06倍）
PBR（株価純資産倍率＝株価が1株当たりの純資産の何倍か） 2.44倍
PERの目安は15倍、RBRは1倍なので、株価は割高と言えます。
EPS（1株当たりの純利益） 78.16 （予 234.95）
BPS（1株当たりの純資産） 2,703.09
（引用：ニデック公式HP）
ROA（純資産利益率） 1.56% （予 4.34%）
ROEの目安は10%、ROAは5%なので、経営効率は悪いといえます。
自己資本比率 51.7%
自己資本比率の目安は30%なので、安全性は非常に良いといえます。
比較される銘柄
まとめ
売上は年々伸びており、成長企業と言えます。
利益については、2023年3月期は事業環境の悪化と構造改革費用の計上により大きく減りましたが、2024年3月期は大きく改善し、2025年3月期も増収増益予想となっています。
一方、株価は直近下落しており、買いやすい状況にはあります。
配当は小さいですが、2023年度から成長の勢いが戻ると株価も上昇することが考えられるので、長期投資をしてじっくり育てていくのが最良でしょう。
大型の銘柄なので、短期投資向きではありません。
ということで、私の投資判断としては以下です。
あくまでも私の私見ですので、投資の判断は自己責任でお願いします。
直近業績：△
安全性：◎
成長・将来性：◎
収益性：〇
規模：◎
割安度：✖
値動き：△
高配当投資：△（配当＋優待）
長期投資（値上がり益）：◎
短期投資：✖
今回も最後まで読んで頂き、ありがとうございました。
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