こんにちは、ToMO(@tomo2011_08)です。
私は、サイドFIREを目指しています。
サイドFIREを目指す上で重要なことの1つとして、「投資」があります。
投資をして、今ある資産を拡大し、経済的自立を達成して、自分のやりたいことを仕事にしたいと思っています。
様々な投資の方法がありますが、その中の1つとして株式投資があり、株式投資を行う上で株式銘柄を分析することは非常に重要なことです。
日本株式投資をされる方の必需品といえるのが、以下の四季報になります。
お持ちでない方は、以下から購入して読まれることをお勧めします。
銘柄の事業内容は?、業績はどうか?、配当はいくらなのか?、現在の株価はいくらか?などを知って、投資するかしないかを決定したり、買い時・売り時を判断したりします。
私はこれまで20年以上様々な日本株銘柄に投資をしてきましたが、株式銘柄を分析した結果を残すことはしてきませんでした。
それではもったいないということで、今後の銘柄分析の結果をブログに残し、自身のためのみならず、ブログを見て頂いている方にとっても役に立てれば良いと考えています。
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今回は、写真、医療機器、医薬・液晶フィルム、半導体材料、事務機器等を展開する富士フィルムホールディングスについて調査をしました。
株式投資や就活のための企業研究をしておられる方におすすめの記事になります。
以下の情報は、2024年11月7日現在の情報になります。
目次
会社概要
(引用:富士フィルムホールディングス公式HP)
富士フィルムホールディングスは、写真、医療機器、医薬・液晶フィルム、半導体材料、事務機器等を展開する会社です。
東京証券取引所プライム市場の上場企業
日経平均株価およびTOPIX Large70、JPX日経400、JPXプライム150の構成銘柄の1つ
1934年の創業以来、写真分野のリーディングカンパニーであり続けるとともに、世の中のニーズの変化をとらえて自社の事業ポートフォリオを変化させ、常に新たな価値を社会に提供し続けて来ました。
特に、人工知能(AI)などのデジタル技術を駆使して、社会やビジネスの仕組みを変革するデジタルトランスフォーメーション(DX)に貢献する製品・サービスの創出に注力しています。
革新的技術の向上および新しいビジネス価値創出を目指して、グループ全体で持続的なイノベーションの実現に取り組んでいます。
重点事業に位置付けているヘルスケアセグメントでは、アンメットメディカルニーズへの対応や医療サービスへのアクセス向上、疾病の早期発見を目指し、最先端の製品・サービスを提供しています。
医療用診断分野では、最先端の画像処理やAI技術など独自の技術を核に、CT、MRI、X線診断装置、超音波、内視鏡などの幅広い製品ラインナップで新たな価値の創出に取り組んでいます。
またバイオ医薬品の開発・製造受託(CDMO)では、高品質なバイオ医薬品の安定供給や、先進医療分野である遺伝子・細胞治療薬のプロセス開発・製造受託を推進しています。
(引用:富士フィルムホールディングス公式HP)
企業理念は「わたしたちは、先進・独自の技術をもって、最高品質の商品やサービスを提供する事により、社会の文化・科学・技術・産業の発展、健康増進、環境保持に貢献し、人々の生活の質のさらなる向上に貢献します」、
ビジョンは「オープン、フェア、クリアな企業風土と先進・独自の技術の下、勇気ある挑戦により、新たな商品を開発し、新たな価値を創造するリーディングカンパニーであり続ける」です。
(引用:富士フィルムホールディングス公式HP)
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沿革
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1934年1月 - 写真フィルム製造の国産工業化計画に基づき、大日本セルロイド(株)の写真フィルム部の事業一切を分離継承して、富士写真フィルム(株)創業
1934年2月 - 足柄工場(現 神奈川工場足柄サイト)の創業を開始し、写真フィルム、印画紙、乾板など写真感光材料の製造開始
1944年3月 - 榎本光学精機製作所の事業を継承し、富士写真光機(株)が発足
1946年4月 - 天然色写真(株)(1953年6月に富士天然色写真(株)に商号変更、フジカラーサービス(株)の前身)を設立
1962年2月 - 英国Rank Xerox Limited(現 Xerox Limited)との合弁により、富士ゼロックス(株)設立
1965年4月 - 富士天然色写真(株)を(株)フジカラーサービスに商号変更、ならびに富士天然色写真(株)の販売部門を分離し、フジカラー販売(株)を設立
1990年11月 - 富士ゼロックス、英国Rank Xerox Limitedからオーストラリア・ニュージーランド・シンガポール・マレーシアの経営権を取得
1993年10月 - 千代田メディカル(株)の発行済株式総数の51%を取得
1997年12月 - ドイツでEurocolor Photofinishing GmbH & Co.KGを買収
2000年12月 - 富士ゼロックス、中国での事業剣を米国Xerox Corporationより買収、中国における事業展開開始
2001年3月 - 富士ゼロックス(株)の発行株式総数の25%を追加取得、出資比率を75%として連結子会社化
2003年4月 - プロセス資材(株)(現 富士フィルムグラフィックシステムズ(株))の株式を追加取得し、連結子会社化
2004年4月 - 富士フィルムメディカル(株)と千代田メディカル(株)が富士フィルムメディカル(株)を存続会社として合併
富士フィルムアクシア(株)と富士フィルムバッテリー(株)が富士フィルムアクシア(株)を存続会社として合併
2004年10月 - 富士フィルムイメージング(株)を設立
(株)フジカラーイメージングサービスと富士フィルムアクシア(株)を新会社に統合するとともに、写真関連大手4特約店より営業を譲り受け、イメージング関連製品の国内営業機能を一元化
2004年11月 - 米国Arch Chemicals, Inc.より、同社Microelectronic Materials部門と同社所有の富士フィルムアーチ(株)(現 富士フィルムエレクトロニクスマテリアルズ(株))の株式全数を買収
2005年2月 - スクリーン印刷・パッケージ印刷用インクや産業用インクジェット用インクのビジネスを展開するSericolグループの英国持株会社Sericol Group Limited(現 FUJIFILM Sericol Limited)を買収
2006年1月 - 三協化学(株)(現 富士フィルムファインケミカルズ(株))を完全子会社化
2006年2月 - Avecia Inkjet Limitedを買収し、FUJIFILM Imaging Colorants Limitedに商号変更
2006年7月 - 産業用インクジェットプリンター用ヘッドメーカー、米国Dimatix, Inc.(現 FUJIFILM Dimatix, Inc.)を買収
2006年10月 - 富士フィルムホールディングス(株)が、二大事業会社 富士フィルム(株)・富士ゼロックス(株)を傘下に束ねる持株会社体制に移行
(株)第一ラジオアイソトープ研究所(現 富士フィルムRIファーマ(株))を買収
2006年12月 - 循環器部門向け医療画像情報システムメーカーである米国Problem Solving Concepts, Inc.を買収
2007年7月 - 富士フィルムグループ共通の総務/人事関連業務を集約し、富士フィルムビジネスエキスパート(株)を設立
2008年1月 - ドイツのオンラインフォトサービスのシステム開発会社IP Labs GmbHを買収
2008年3月 - 富士化学工業(株)を株式公開買付により連結子会社化
2008年11月 - 放射線情報システムメーカーである米国Empiric Systems, LLCを買収
2008年12月 - 丸紅(株)よりロシアのメディカルおよびイメージング製品の販売代理店であるZAO"FUJIFILM-RU"を買収
2009年4月 - フジノン東芝ESシステム(株)を富士フィルムメディカル(株)に統合
2009年6月 - 富士フィルム医薬品研究所を設立
2010年1月 - 米国でFUJIFILM U.S.A., Inc.とFUJIFILM Graphic Systems U.S.A. Inc.を統合し、FUJIFILM North America Corporationを設立
富士ゼロックスマニュファクチャリング(株)を設立
2010年2月 - 富士フィルムファーマ(株)を設立
2010年7月 - 富士ゼロックス、オーストラリアのマネージド・プリント・サービスプロバイダーのUpstream Print Solutions社を買収
2010年8月 - Problem Solving Concepts Inc.社とEmpiric Systems, LCC社をFUJIFILM Medical Systems USA, Incに統合
2010年12月 - 半導体用CMPスラリーの製造・販売会社 米Planar社を完全子会社化
2011年2月 - トルコの内視鏡製品販売代理店FILMED TIBBI CIHAZLAR PAZARLAMA VETICARET A.S.を買収
2011年3月 - バイオ医薬品の受託製造会社であるMSD Biologics (UK) Limited社およびDiosynth RTP Inc.社を買収
2011年4月 - 富士ゼロックスサービスクリエイティブ(株)を設立
2012年3月 - バイオシミラー医薬品の開発・製造・販売の合弁会社 協和キリン富士フィルムバイオロジクス株式会社を発足
超音波診断装置大手SonoSite, Inc.を買収
2012年10月 - オーストラリアのビジネスサービスプロバイダー Salmat Limitedのビジネスプロセスアウトソーシング事業を買収
2015年5月 - 米国のiPS細胞由来分化細胞の開発・製造会社、Cellular Dynamics International, Inc.を完全子会社化
2015年10月 - IPS細胞由来分化細胞の開発・製造・販売会社、セルラー・ダイナミクス・インターナショナル・ジャパン設立
米国の高純度溶剤製造・販売会社、Ultra Pure Solutions, Incを買収
2016年8月 - 動物の検体検査受託サービス会社、株式会社モノリスを買収し、富士フィルムモノリス株式会社設立
2016年10月 - 再生医療の中心とした動物の先端医療技術・サービス開発・提供合弁会社、セントラスト・アニマル・セラピューティクス株式会社設立
2018年4月 - 和光純薬工業株式会社と富士フィルムファインケミカルズ株式会社を統合、富士フィルム和光純薬株式会社を設立
2018年6月 - 培地のリーディングカンパニーIrvine Scientific Sales Company, Inc.と株式会社アイエスジャパンを連結子会社化
2018年10月 - 富士フィルムRIファーマ株式会社と富山化学工業株式会社、セルラー・ダイナミクス・インターナショナル・ジャパン株式会社を統合、富士フィルム富山化学株式会社を設立
2019年4月 - 富士フィルム和光純薬株式会社に株式会社アイエスジャパンを統合
創薬支援業務や検査業務の受託サービスを行う富士フィルム和光バイオソリューションズ株式会社を設立
2019年7月 - ドイツの内視鏡処置具メーカーmedwork GmbHを連結子会社化
富士フィルムモノリス株式会社と、富士フィルムメディカル株式会社の動物医療事業部門を統合、富士フィルムVETシステムズ株式会社を設立
2019年8月 - バイオ医薬品大手Biogen Inc.のデンマーク製造子会社Biogen (Denmark) Manufacturing ApSを連結子会社化
2019年10月 - 放射線科向け医療用ITシステムメーカーの横河医療ソリューションズ株式会社を買収し、富士フィルム医療ソリューションズ株式会社を設立
2019年11月 - 富士ゼロックス株式会社を100%子会社化
2020年2月 - 富士ゼロックス、豪オフィスITサービス企業CSG社を買収、子会社化
2020年9月 - 富士ゼロックスが米リップコード社とDXを牽引するサービス会社、富士フィルムリップコードを設立
2021年3月 - 日立製作所の画像診断関連事業を買収、新グループ会社 富士フィルムヘルスケア株式会社が営業を開始
2021年4月 - 富士ゼロックスの社名を富士フィルムビジネスイノベーションに変更
富士ゼロックスの国内営業部門と国内の全販売会社を統合し、富士フィルムビジネスイノベーションジャパン株式会社を設立
2022年1月 - 富士フィルムビジネスイノベーション株式会社がHOYAデジタルソリューションズ株式会社を買収し、富士フィルムデジタルソリューション株式会社を設立
2022年3月 - 米国バイオテック企業Shenandoah Biotechnologyを買収
2022年4月 - 米国バイオベンチャーAtara社の細胞治療薬製造拠点を買収
2022年5月 - 富士フィルムビジネスイノベーション株式会社が豪州のSmart Messaging Services Pty Ltdを買収
2022年6月 - 欧州のシステムインテグレーターUNIGRAPHICA社を買収
事業内容
富士フィルムホールディングスは、以下の4つの事業からなります。
優れた製品・サービスを提供し続けていくことで、企業としての社会的責任を果たし、社会とともに成長していきます。
【連結事業】ヘルスケア 32%、マテリアルズ 24%、ビジネスイノベーション 29%、イメージング 14%
【海外】64%
ヘルスケア事業
トータルヘルスケアカンパニーとして「予防」「診断」「治療」の3領域で幅広い事業を展開。
アンメットメディカルニーズへの対応や疾病の早期発見、画期的なワクチンや医薬品の開発・製造支援などを通じて、世界の人々の健康に貢献しています。
(引用:富士フィルムホールディングス公式HP)
マテリアルズ事業
産業の効率化や社会のICT化推進などを通じて、資源循環の促進や気候変動への対応といった環境課題に取り組んでいます。
(引用:富士フィルムホールディングス公式HP)
ビジネスイノベーション事業
働き方改革やデジタルトランスフォーメーションを支援する商品やサービスの提供を通じ、お客さまの経営課題の解決に貢献しています。
(引用:富士フィルムホールディングス公式HP)
イメージング事業
さまざまな思い出や出来事を写真や画像・映像というカタチにすることで、心の豊かさや人々のつながりを強めることに貢献しているほか、安全・安心な社会づくりも推進しています。
(引用:富士フィルムホールディングス公式HP)
時価総額
富士フイルムホールディングスの時価総額は4.3722兆円です。(2024年11月7日現在)
社員の状況
従業員数:連結 72,254名(臨時9,436名)
単体 821名(臨時75名)
平均勤続年数:19.3年
平均年齢:45.7歳
平均年収:1074万円
業績
2024年5月9日に発表された2024年3月期の決算短信は以下です。
連結売上高は前期比3.6%増、当社株主に帰属する当期純利益は11.0%増の2,435億900万円となっています。
売上高営業利益率は前年の9.55%から9.35%と横ばいでした。
(引用:富士フィルムホールディングス公式HP)
2025年3月期の連結業績予想は増収減益になります。
2024年8月7日には、通期業績予想の修正(上方修正)が発表されています。
次に、2024年11月7日に発表された2025年3月期の2Q決算の結果です。
連結売上高は9.1%増で、当社株主に帰属する四半期利益は2.9%減の1,103億円となっています。
売上高営業利益率は前年同期の9.04%から8.95%と横ばいでした。
第2四半期時点の当社株主に帰属する当期利益の進捗率は44.12%でした。
同時に、通期業績予想の修正(税引前当期純利益の下方修正)が発表されています。
計画に対して、業績の進捗は遅れ気味です。
適時開示情報
2024年11月7日 2025年3月期 第2四半期決算短信
2024年8月7日 2025年3月期 第1四半期決算短信
2024年5月9日 2024年3月期決算短信
▼クリックで詳細表示
2024年4月17日 中期経営計画「VISION2030」策定、及び2024年3月期業績予想の修正に関するお知らせ
2024年2月8日 2024年3月期 第3四半期決算短信
2024年2月8日 株式分割および株式分割に伴う定款の一部変更に関するお知らせ 1:3
2023年11月8日 2024年3月期 第2四半期決算短信
2023年8月9日 2024年3月期 第1四半期決算短信
2023年5月10日 2023年3月期決算短信
株主還元について
過去10年間の配当利回りと配当性向は以下です。
近年1.5%前後の配当を出しています。
2014年3月 1.80% 29.7%
2015年3月 1.40% 24.4%
2016年3月 1.46% 26.0%
2017年3月 1.61% 23.6%
2018年3月 1.77% 23.2%
2019年3月 1.59% 24.5%
2020年3月 1.75% 31.0%
2021年3月 1.52% 22.1%
2022年3月 1.47% 20.9%
2023年3月 1.94% 23.8%
2024年3月 1.48% 24.7%
2024年11月 1.71%
(引用:富士フィルムホールディングス公式HP)
株主優待は、100株以上で自社グループヘルスケア商品優待割引販売です。
権利確定月は、3月・9月末日です。
配当権利付き最終日・権利落ち日
配当は、権利付き最終日までに買付をする必要があります。
権利落ち日以降は売却しても、配当の権利は確定できます。
富士フィルムホールディングスは、3月と9月が配当月になります。
権利付き最終日は、2024/3/27(水)、2024/9/26(木)です。
権利落ち日は、2024/3/28(木)、2024/9/27(金)です。
株価推移
10年チャートで見ると、2020年まではゆるやかに上昇していましたが、2020年から2021年にかけて大きく上昇して、それ以降は下落傾向、2023年中盤からは上昇傾向です。
過去10年チャート
6か月チャートで見ると、7月には下落しましたが、それ以降は上昇して横ばいです。
過去6か月チャート
株価指標
PER(株価収益率=株価が純利益に対して何倍か) 17.99倍 (予 17.53倍)
PBR(株価純資産倍率=株価が1株当たりの純資産の何倍か) 1.39倍
PERの目安は15倍、RBRは1倍なので、株価はやや割高と言えます。
EPS(1株当たりの純利益) 202.40 (予 207.50)
BPS(1株当たりの純資産) 2,620.27
(引用:富士フィルムホールディングス公式HP)
ROA(純資産利益率) 5.09% (予 5.11%)
(引用:富士フィルムホールディングス公式HP)
ROEの目安は10%、ROAは5%なので、経営効率はやや悪いといえます。
自己資本比率 64.5%
(引用:富士フィルムホールディングス公式HP)
自己資本比率の目安は30%なので、安全性は非常に良いといえます。
信用倍率 23.60倍(2024年11月1日現在)
比較される銘柄
まとめ
この2年間は売上・利益を伸ばしていおり過去最高の売上・利益を更新しました(2023年)。
2025年3月期の業績予想は増収減益です。
一方、株価は上昇しており、過去最高値圏で推移しています。
配当は少ないですがありますし、株価は上昇しているので、素直に長期投資するのが最良でしょう。
大型の銘柄ですが、値動きはそこそこありそうなので、短期投資でキャピタルゲインを狙うのも良いです。
ということで、私の投資判断としては以下です。
あくまでも私の私見ですので、投資の判断は自己責任でお願いします。
直近業績:〇
安全性:◎
成長・将来性:〇
収益性:〇
規模:◎
割安度:△
値動き:〇
高配当投資:△(配当+優待)
長期投資(値上がり益):◎
短期投資:〇
今回も最後まで読んで頂き、ありがとうございました。
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