こんにちは、ToMO（@tomo2011_08）です。
私は、サイドFIREを目指しています。
サイドFIREを目指す上で重要なことの1つとして、「投資」があります。
投資をして、今ある資産を拡大し、経済的自立を達成して、自分のやりたいことを仕事にしたいと思っています。
様々な投資の方法がありますが、その中の1つとして株式投資があり、株式投資を行う上で株式銘柄を分析することは非常に重要なことです。
日本株式投資をされる方の必需品といえるのが、以下の四季報になります。
お持ちでない方は、以下から購入して読まれることをお勧めします。
銘柄の事業内容は？、業績はどうか？、配当はいくらなのか？、現在の株価はいくらか？などを知って、投資するかしないかを決定したり、買い時・売り時を判断したりします。
私はこれまで20年以上様々な日本株銘柄に投資をしてきましたが、株式銘柄を分析した結果を残すことはしてきませんでした。
それではもったいないということで、今後の銘柄分析の結果をブログに残し、自身のためのみならず、ブログを見て頂いている方にとっても役に立てれば良いと考えています。
決算発表時やIRが出たタイミングで、最新の情報に更新しますので、読者登録やブックマークをして定期的にチェック頂くと非常に効果的です。
また、更新時にはX（Twitter）で発信しますので、私のXをフォロー頂くとさらにタイムリーな情報が受け取れ、効果的ですので、フォローをよろしくお願いします。
今回は、電動工具トップで販売拠点は豊富、園芸機器も強化するマキタについて調査をしました。
株式投資や就活のための企業研究をしておられる方におすすめの記事になります。
以下の情報は、2024年9月16日現在の情報になります。
目次
会社概要
（引用：マキタ公式HP）
マキタは、電動工具トップで販売拠点は豊富、園芸機器も強化する会社です。
東京証券取引所プライム市場の上場企業
JPX日経400およびJPXプライム150の構成銘柄の1つ
当社は経営姿勢/品質方針として掲げる「社会と共に生きる経営」、「お客さまを大切にする経営」、「堅実かつ積極的な経営」、「質実剛健の社風を大切にし、一人一人の能力を活かす経営」を根幹として、当社の長期目標である「strong Company」の実現に向けて鋭意努力を重ねています。
この姿勢のもと、当社は現在、電動工具のみならず園芸用機器、清掃・アウトドア製品を含めた「充電製品の総合サプライヤー」への進化に取組んでいます。
充電製品には、お客さまの安全性・利便性・快適性の向上、排ガス・騒音・燃料消費の低減といった利点があります。
当社は業界をリードするバッテリ充放電技術・モータ技術に磨きをかけ、積極的な製品開発を推し進めるとともに、販売・サービス体制をより一層強化することで環境問題をはじめとした社会課題の解決に貢献していきます。
そして今後当社が重点的に取り組んでいくのは環境への対応です。
使用時の排ガスがゼロの充電式園芸用機器へ注力していくとともに、再生可能エネルギーの活用や省エネルギー活動等を通して脱炭素社会の実現に貢献していきます。
（引用：マキタ公式HP）
まずは無料セミナーに参加♪【マネきゃん／Money Camp】 
関連セクター
沿革
▼クリックで詳細表示
1915年3月 - 牧田茂三郎により名古屋において牧田電機製作所（個人経営）創業、電灯器具、モータ、変圧器の販売修理を開始
1935年9月 - ソ連へ発電機、モータを初輸出
1938年12月 - 個人経営を株式会社に改組、株式会社牧田電機製作所設立
1945年4月 - 工場疎開を兼ねて安城市住吉町の現在地に移転
1958年1月 - 国産第一号の携帯用電気カンナ 1000を発売
1959年11月 - 電動工具メーカーへ転換
オーストラリアに小型電気カンナ 1300を出荷（電動工具の輸出開始）
1962年5月 - 商号を株式会社マキタ電機製作所に変更
1962年8月 - 名古屋証券取引所市場第二部に上場
1963年3月 - 完全無借金会社となる
1968年8月 - 東京・大阪両証券取引所市場第二部に上場
1969年4月 - 電池ドリル 6500Dを発売（充電式工具第1号）
1970年7月 - 東京・名古屋・大阪証券取引所市場第一部に指定（2003年2月 大阪証券取引所の上場を廃止）
マキタU.S.A.Inc.（米国）設立（初の海外現地法人）
岡崎工場（愛知県岡崎市）新設
1971年9月 - マキタ・フランスS.A.（フランス）設立（欧州初の現地法人 2004年4月からマキタ・フランス SASに社名変更）
1972年12月 - マキタ・エレクトリック（U.K.）Ltd.（英国）設立（1992年12月からマキタ（U.K.）Ltd.に社名変更）
1973年5月 - マキタ・オーストラリアPty.Ltd.（オーストラリア）設立（オセアニア初の現地法人）
1973年6月 - アムステルダム証券取引所に大陸預託証券（CDR）形式により株式上場（2004年2月 同取引所の上場を廃止）
1973年11月 - マキタ・パワー・ツールズ・カナダLtd.（カナダ）設立（1991年1月からマキタ・カナダInc.に社名変更）
1977年2月 - ADR （米国預託証券）発行に伴いNASDAQ（全米証券業会自動表示システム）にて取引開始（2013年4月 同取引所の上場を廃止）
1977年4月 - マキタ・ヴェルクツォイクG.m.b.H.（ドイツ）設立
1978年12月 - 充電式ドリル6010Dを発売（ニッカド電池第1号）
1980年4月 - カナダにおいて電動工具の生産開始、初の海外生産（2009年1月 生産終了）
1981年2月 - エア釘打 AN5000、エアコンプレッサ AC6001を発売（エア工具第1号）
1981年6月 - マキタ・ド・ブラジルLtda.（ブラジル）設立（南米で電動工具の生産開始）
1982年2月 - 欧州預託証券（EDR）発行に伴いルクセンブルグ証券取引所に上場（1998年6月 同取引所の上場を廃止）
1983年4月 - マキタ・パワー・ツールズ・シンガポールPte.Ltd.（シンガポール）設立（1991年4月からマキタ・シンガポールPte.Ltd.に社名変更）
1984年6月 - 電池生垣バリカン（UH3000D）を発売（充電式園芸用機器第1号）
1984年9月 - マキタ・コーポレーション・オブ・アメリカ（米国）設立
1985年11月 - 米国において電動工具の生産開始
1987年3月 - 日米半導体摩擦で電動工具が報復的課税対象品目となる
1989年5月 - 決算期を2月20日から3月31日に変更
1989年7月 - 名古屋市で開催された世界デザイン博覧会で工業デザイナー ジョルジェット・ジウジアーロ氏デザインの電動工具3機種（マルノコ、グラインダ、ドリル）を紹介
1989年12月 - マキタ・マニュファクチュアリング・ヨーロッパLtd.（英国）設立（欧州における初の生産子会社）
1991年1月 - チェンソーメーカーのザックス・ドルマーG.m.b.H.（ドイツ）を買収（現マキタ・エンジニアリング・ジャーマニーG.m.b.H.）
1991年4月 - 商号を株式会社マキタに変更
1991年7月 - 欧州（英国）において電動工具の生産開始
1992年5月 - 日進事業所開設
米国でダンピング提訴を受ける
1993年3月 - マキタ地球環境憲章策定（マキタ環境元年）
1993年12月 - 牧田（中国）有限公司（中国）設立（中国における生産子会社）
1995年7月 - 中国において電動工具の生産開始
1997年4月 - マキタ・ガルフFZE（アラブ首長国連邦）設立
1997年8月 - 米国シカゴ ハードウェアショーに充電式ドライバドリル 6213D出展（ニッケル水素電池第1号）
2000年11月 - 牧田（昆山）有限公司（中国）設立
2005年2月 - 充電式インパクトドライバ TD130D発売（リチウムイオン電池第1号）
2005年5月 - マキタEU S.R.L.（ルーマニア）設立
2006年1月 - 兼松日産農林株式会社の自動釘打機事業を譲り受ける
2007年5月 - 富士ロビン株式会社を連結子会社化（2007年8月に社名を株式会社マキタ沼津に変更、2013年4月 株式会社マキタに吸収合併）
2011年3月 - マキタ･マニュファクチュアリング・タイCo.,Ltd.（タイ）設立
2012年7月 -タイにおいて電動工具の生産開始
2015年3月 - 創業100周年
2018年5月 - マキタ・エンジニアリング・コリアCo.,Ltd.（韓国）設立
2018年8月 - マキタ・アフリカLIMITED（タンザニア）設立
2019年3月 - 尼寺空圧工業株式会社を連結子会社化（2021年6月 株式会社マキタに吸収合併）
2019年10月 - Li-ion 40Vmaxシリーズを発売
2022年3月 - エンジン製品の生産を終了
2022年7月 - マキタ・インターナショナル・プロキュアメント Co., Ltd.（台湾）設立
2022年10月 - 電子制御開発センター（東京オフィス） 営業開始
事業内容
マキタは、以下の5つの事業からなります。
「人の暮らしと住まい作りに役立つ工具のグローバルサプライヤー」として、電動工具や園芸用機器をはじめ充電製品を中心に製品ラインアップを幅広く展開し、お客さまの多様なニーズに応えています。
また、1つのバッテリで数多くのマキタ製品に使用することができるため、バッテリの高い互換性と豊富なラインアップが大きな強みとなっています。
【連結事業】製品 79%、部品・修理・アクセサリー 21%
【海外】83%
建築・建設
住宅やビルの建築現場や工場などさまざまな場所で使用されます。当社は1958年に国産初の携帯用電気カンナを発売して以来、穴あけ・締付け・切断・研磨などの作業を快適に行えるよう、独自の技術開発に取り組み、確かな技術力で豊富なラインアップを取りそろえています。
（引用：マキタ公式HP）
園芸
手軽なガーデニングからプロによるハードな作業まで、幅広い製品群が緑豊かな暮らしの空間づくりをサポートします。
当社は環境との調和を目指して、エンジン式に匹敵するパワーを有しながら「排ガスを出さない」「燃料を必要としない」「始動時の手間がない」「圧倒的に低騒音」を特長とする充電式園芸用機器の展開を積極的に進めています。
（引用：マキタ公式HP）
清掃
建築現場のみならずオフィスや店舗、倉庫の清掃などプロのニーズに応えるべく、機動性に優れた製品、吸引力と耐久性を高めた製品、騒音を抑えた製品など幅広く展開しています。
（引用：マキタ公式HP）
現場周辺・アウトドア・防災
現場で快適に作業ができる製品群、作業の休息時間をより快適にする製品群を拡充しています。
これらは現場だけでなく、アウトドアなどの趣味の時間をより心地よくするほか、災害・非常時の備えにもなります。
現場の快適性を高めつつ、いざという時に役立つ。そんな製品をご提案していきます。
（引用：マキタ公式HP）
部品・修理・アクセサリ
アクセサリ（ノコ刃や砥石などの消耗品）は作業の質と効率に大きく影響します。
当社では、作業に最適かつ高耐久のアクセサリを取りそろえています。
また、迅速かつ安定的な修理や部品供給を可能にするため世界各地にきめ細かなサービス拠点網を整備し、お客さまの作業効率・生産性向上をサポートしています。
（引用：マキタ公式HP）
時価総額
マキタの時価総額は1.2640兆円です。（2024年9月16日現在）
社員の状況
従業員数：連結 17,669名（臨時1,898名）
単体 3,427名（臨時643名）
平均勤続年数：16.40年
平均年齢：39.70歳
平均年収：647万円
業績
2024年4月26日に発表された2024年3月期の決算短信は以下です。
連結売上収益は3.0%減で、親会社の所有者に帰属する当期利益は273.3%増の436億9,100万円となっています。
売上高営業利益率は前年の3.69%から8.92%と大幅に改善しました。
（引用：マキタ公式HP）
2025年3月期の連結業績予想は減収増益になります。
次に、2024年7月30日に発表された2025年3月期の1Q決算の結果です。
連結売上収益は5.1%増で、親会社の所有者に帰属する四半期利益は43.1%増の160億1,000万円となっています。
売上高営業利益率は前年同期の8.84%から11.01%と改善しました。
第1四半期時点の親会社の所有者に帰属する当期利益の進捗率は31.39%でした。
計画以上のペースで業績は進捗しています。
適時開示情報
2024年10月30日 2025年3月期 第3四半期決算発表予定
2024年7月30日 2025年3月期 第1四半期決算短信
2024年4月26日 2024年3月期決算短信
株主還元について
過去の配当利回りと配当性向は以下です。
近年1.5%前後の配当を出しています。
2014年3月 1.60% 32.1%
2015年3月 1.89% 35.4%
2016年3月 1.45% 32.9%
2017年3月 1.28% 30.3%
2018年3月 1.17% 30.1%
2019年3月 1.61% 30.2%
2020年3月 1.60% 30.1%
2021年3月 1.45% 30.2%
2022年3月 1.83% 30.2%
2023年3月 0.64% 48.7%
2024年3月 1.33% 35.2%
2024年10月 -%
（引用：マキタ公式HP）
権利確定月は3月末日です。
100株以上 クオ・カード 1,000円分
500株以上 クオ・カード 5,000円分
1,000株以上 自社製品 または クオ・カード 10,000円分
配当権利付き最終日・権利落ち日
配当は、権利付き最終日までに買付をする必要があります。
権利落ち日以降は売却しても、配当の権利は確定できます。
マキタは、3月と9月が配当月になります。
権利付き最終日は、2024/3/27(水)、2024/9/26(木)です。
権利落ち日は、2024/3/28(木)、2024/9/27(金)です。
株価推移
10年チャートで見ると、2021年から2022年にかけて下落が続いていましたが、それ以降は上昇傾向です。
過去10年チャート
6か月チャートで見ると、5月以降、上下動はあるものの4,500円前後で横ばいです。
過去6か月チャート
株価指標
PER（株価収益率＝株価が純利益に対して何倍か） 27.79倍 （予 23.81倍）
PBR（株価純資産倍率＝株価が1株当たりの純資産の何倍か） 1.33倍
PERの目安は15倍、PBRは1倍なので、株価は割高といえます。
EPS（1株当たりの純利益） 162.41 （予 189.57）
BPS（1株当たりの純資産） 3,383.78
ROA（純資産利益率） 4.14% （予 4.68%）
（引用：マキタ公式HP）
ROEの目安は10%、ROAは5%なので、経営効率は悪いといえます。
自己資本比率 83.6%
自己資本比率の目安は30%なので、安全性は非常に良いといえます。
信用倍率 0.74倍（2024年9月27日現在）
比較される銘柄
まとめ
売上は2021年・2022年に大きく伸びましたが、それ以降はゆるやかに縮小傾向です。
利益はばらつきは大きいですが、やや縮小傾向です。
2025年3月期は減収増益予想です。
配当は小さいので、キャピタルゲイン狙い一択です。
一方、株価は2023年から上昇が続いています。
業績は安定しており、株価も上昇が続いているので、長期投資するのが良いでしょう。
大型の銘柄で、値動きは小さそうなので、短期投資向きではありません。
ということで、私の投資判断としては以下です。
あくまでも私の私見ですので、投資の判断は自己責任でお願いします。
直近業績：〇
安全性：◎
成長・将来性：〇
収益性：〇
規模：◎
割安度：✖
値動き：△
高配当投資：△（配当＋優待）
長期投資（値上がり益）：〇
短期投資：✖
今回も最後まで読んで頂き、ありがとうございました。
この記事がいいと思ったら、いいねやブックマーク、読者登録をよろしくお願いします。
最新の情報を発信していますので、X（Twitter）のフォローもよろしくお願いします。
