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【株式銘柄分析】丸紅 Marubeni(8002)~総合商社 穀物 発電 森林 インフラ 芙蓉グループ 高配当 日経平均株価 TOPIX Large70 JPX日経400 JPXプライム150~

こんにちは、ToMO(@tomo2011_08)です。

 

私はサラリーマンをしながら、サイドFIREを目指しています。

 

サイドFIREを目指す上で重要なことの1つとして、「投資」があります。

投資をして、今ある資産を拡大し、経済的自立を達成して、自分のやりたいことを仕事にしたいと思っています。

 

様々な投資の方法がありますが、その中の1つとして株式投資があり、株式投資を行う上で株式銘柄を分析することは非常に重要なことです。

 

日本株式投資をされる方の必需品といえるのが、以下の四季報になります。

お持ちでない方は、以下から購入して読まれることをお勧めします。

 

 

銘柄の事業内容は?、業績はどうか?、配当はいくらなのか?、現在の株価はいくらか?などを知って、投資するかしないかを決定したり、買い時・売り時を判断したりします。

 

私はこれまで20年以上様々な日本株銘柄に投資をしてきましたが、株式銘柄を分析した結果を残すことはしてきませんでした。

それではもったいないということで、今後の銘柄分析の結果をブログに残し、自身のためのみならず、ブログを見て頂いている方にとっても役に立てれば良いと考えています。

 

決算発表時やIRが出たタイミングで、最新の情報に更新しますので、読者登録やブックマークをして定期的にチェック頂くと非常に効果的です。

また、更新時にはX(Twitter)で発信しますので、私のXをフォロー頂くとさらにタイムリーな情報が受け取れ、効果的ですので、フォローをよろしくお願いします。

 

 

今回は、芙蓉グループの総合商社大手で、穀物・発電で商社首位級、プラントや輸送機、農業化学品に強みを持つ丸紅について調査をしました。

 

www.marubeni.com

 

株式投資や就活のための企業研究をしておられる方におすすめの記事になります。

 

以下の情報は、2024年3月7日現在の情報になります。

 

 目次

 

会社概要

(引用:丸紅公式HP)

 

丸紅は、芙蓉グループの総合商社大手で、穀物・発電で商社首位級、プラントや輸送機、農業化学品に強みを持つ会社です。

東京証券取引所プライム市場の上場企業

日経平均株価およびTOPIX Large70、JPX日経400、JPXプライム150の構成銘柄の1つ

 

丸紅グループは、社是「正・新・和」の精神に則り、公正明朗な企業活動を通じ、経済・社会の発展、地球環境の保全に貢献する、誇りある企業グループを目指しています。

 

中期経営戦略GC2024では、既存事業の強化と新たなビジネスモデル創出の重層的な追求により、着実に収益の柱を育成・確立していきます。

また、脱炭素、循環型経済への移行、水資源・生物多様性保全、人権の尊重、持続可能なサプライチェーンの構築等、サステナビリティへの取り組みは丸紅グループが事業を行っていく上での前提であり、あらゆる業界におけるサステナビリティに係る課題の解決を通じて「グリーンのトップランナー」となることをグループ全体の目標として掲げています。

 

将来を見通すことがより難しくなっている時代において、数々の社会課題や、未来と現在との間のギャップが生まれています。

丸紅グループは「ギャップを埋め続ける永遠のパートナー」として、社会・顧客の皆様の課題に正面から向き合い、ステークホルダーの皆様と共に、新しい価値を生み出していきます。

 

社是は「正・新・和」、

経営理念は「丸紅は、社是「正・新・和」の精神に則り、公正明朗な企業活動を通じ、経済・社会の発展、地球環境の保全に貢献する、誇りある企業グループを目指します。」です。

 

(引用:丸紅公式HP)

 

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関連セクター

tomokutchi.hatenablog.com

 

沿革

▼クリックで詳細表示

1842年 - 初代伊藤忠兵衛、滋賀県に出生

1858年 - 忠兵衛、家業から独立し、叔父成宮武兵衛と共に初めて麻布の持下りを行う

1872年 - 長兵衛、「伊藤長兵衛商店」創業

    忠兵衛、大阪に「紅忠(べんちゅう)」出展

1914年 - 伊藤忠合名会社設立、組織を法人化

1918年 - 伊藤忠合名会社の営業部門を伊藤忠商事伊藤忠商店に分割

1920年 - 伊藤忠商事の貿易部門が大同貿易として分離

1921年 - 伊藤忠商店と伊藤長兵衛商店が合併し、丸紅商店設立

    九代伊藤長兵衛、社長に就任

1933年 - 丸紅商店、「丸紅精神五か条」制定

1941年 - 伊藤忠商事等と合併し、三興設立

1944年 - 大同貿易等と合併し、大建産業設立

1949年 - 丸紅株式会社設立

1950年 - 大阪・東京証券取引所に上場

1951年 - ニューヨークに最初の現地法人設立

1955年 - 髙島屋飯田と合併し、「丸紅飯田」へ社名変更

1966年 - 東通を吸収合併

1972年 - 「丸紅株式会社」に社名変更

1973年 - 南洋物産と合併

1974年 - 社会福祉法人丸紅基金設立認可

1976年 - ロッキード事件発覚

1998年 - 丸紅行動憲章・行動マニュアル施行

1999年 - リストラクチャリング・プランがスタート

2001年 - 中期経営計画@ction21スタート

    伊藤忠丸紅鉄鋼設立

2003年 - 中期経営計画”V”PLANスタート

2006年 - 中期経営計画”G”PLANスタート

2008年 - 中期経営計画SG2009スタート

2010年 - 中期経営計画SG-12スタート

2013年 - 2013年3月期 純利益2,057億円達成

    中期経営計画Global Challenge 2015スタート

2016年 - 中期経営計画Global Challenge 2018スタート

2019年 - 中期経営計画GC2021 Global crossvalue platformスタート

2021年 - 丸紅ビル竣工

    丸紅ギャラリー開館

2022年 - 中期経営計画GC2024スタート

 

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事業内容

丸紅は、以下の5つのグループ、17の事業からなります。

 

【連結事業】 ライフスタイル 2%、情報物流 4%、食料第一 10%、食料第二 32%、アグリ 16%、フォレスト他 37%

【海外】59%

 

生活産業グループ

  • ライフスタイル本部

衣料品、フットウェア、生活用品などのライフスタイル関連商品について、短納期で企画・生産し、適時に適量を店頭まで届ける体制を確立しています。

市場のトレンド・ニーズを瞬時に捉え、デザインに落とし込む高度な企画提案機能、原料調達から最終製品化まで垂直統合されたサプライチェーンの組み合わせにより、高品質で価格競争力のある商品を提供し、国内外の幅広い客先から高い信頼を得ています。

 

(引用:丸紅公式HP)

 

  • 情報ソリューション本部

ネットワーク回線・データセンター・クラウドなどの情報通信サービスの提供、ネットワークシステム構築・ソリューション提案、デジタルトランスフォーメーションを支援・推進するコンサルティングサービスなど、あらゆる角度から顧客のニーズに応えるため、先端技術をも取り込んだ総合的ICTサービスを展開できる営業基盤を備えています。

 

(引用:丸紅公式HP)

 

  • 食料第一本部

国内では、菓子専業卸の最大手である山星屋、国分グループ本社との共同事業である冷凍食品卸のナックス、加工食品・酒類卸の国分首都圏といった卸売業各社に出資しており、また小売業との戦略的提携を通じて、強固な食品流通網を築いています。

また、高度な工場管理水準・製造技術を有する明治産業株式会社の全株式及び関連する商標権を取得し、アトリオン製菓株式会社として、多様化するマーケットニーズに応え、さらなる成長を目指しています。

 

海外では、ベトナムにおいて、即席めん市場で最大のシェアを持つエースコックベトナム社へ経営参画するなど、海外成長市場での内需取り込むに向けた積極的な事業展開を進めています。

食品流通や製造分野でのノウハウを培い、国内外での製造領域まで含めた事業領域の拡大に取り組んでいます。

 

(引用:丸紅公式HP)

 

  • 食料第二本部

海外では、世界各国で増加する高品質な牛肉のニーズに応えるべく、豪州レンジャーズバレー(肉牛肥育)と米国クリークストーン社(牛肉処理加工)にて事業を行っています。

豪州・米国に二拠点体制で、ブラックアンガス牛に代表されるプレミアムビーフの生産・処理加工を行い、グローバル戦略を強化しています。

 

また、中国では、日本での経験・ノウハウを活かしたブロイラー一貫生産の合弁事業を展開し、鶏肉・鶏肉加工品の生産を拡大しています。

国内では、日本チャンキー(種鶏事業)、およびウェルファムフーズ(ブロイラー及び豚肉の生産・販売)を有し、厳格な生産管理に基づく安全・安心な食肉製品を量販店・外食や畜産加工メーカーに販売しています。

 

(引用:丸紅公式HP)

 

  • アグリ事業本部

米国のHelena社は”People...Products...Knowledge...”をコーポレートポリシーとする農業の総合ソリューションプロバイダーです。

全米の農家に直接販売するネットワークを有する米国トップクラスの農業資材リテーラーとして業界内で確固たる地位を築いており、日々変化する市場環境に応じてさらなる進化を目指しています。

米国では肥料のディストリビューション事業も運営しています。

 

その他、丸紅は英国、オランダやブラジルにも大手農業資材リテーラーを、また、日本、マレーシア、ミャンマーなどに肥料・農薬の製造販売事業会社を保有しており、グローバルに農業資材事業拡大を進めています。

 

(引用:丸紅公式HP)

 

素材産業グループ

  • フォレストプロダクツ本部

植林、パルプ生産事業および紙製品の製造からトレードまで、多岐にわたる森林由来の素材利用に関わるビジネスを展開しています。

また、今後需要の増加が見込まれるバイオマス燃料事業においては、サプライソースをさらに拡充していきます。

素材利用による経済価値および排出権取引を見据えた環境価値の追求により、森林資源の価値最大化を目指していきます。

 

(引用:丸紅公式HP)

 

  • 化学品本部

オレフィン取引において特殊タンカーの用船を活用し、アジア・中東地域を中心に業界トップクラスの地位を維持しています。

また、アロマ、合繊原料、合成樹脂、塩ビ、肥料原料についても、有力サプライヤーとの連携を通じて世界的に販売網を拡大しています。

 

(引用:丸紅公式HP)

 

  • 金属本部

経済発展や脱炭素化に必要不可欠な銅・アルミ・鉄分野において、優良パートナーと事業を推進するとともに、各事業において世界トップクラスのグリーン化を実現しています。

また、住管型社会に貢献するグリーン素材を含む幅広い商材の取り扱いを実施。

長年蓄積してきた事業基盤やノウハウ、ネットワークに基づき、今後も需要が拡大する金属資源の安定供給を担っていきます。

 

(引用:丸紅公式HP)

 

エナジー・インフラソリューショングループ

  • 新エネルギー開発推進部

エナジー・インフラソリューショングループ内のエネルギー本部・電力本部・インフラプロジェクト本部から新エネルギー関連事業を集約し、各本部の事業基盤を活用しながら既存分野の強みを発揮することによって、新エネルギー領域において脱炭素に資する製造から利用までのサプライチェーン構築を目指します。

 

  • エネルギー本部

赤道ギニア・ペルー・パプアニューギニアと世界各地でLNGプロジェクトに参画しています。

引き続き、既存事業の安全操業に努めるとともに、将来の世界的なLNG需要の増大に対応すべく、投資機会の追求、トレード、燃料ガス供給から発電設備までを一体で提供するGas to Power事業など、川上から川下まで統合的な取り組みを強化していきます。

 

(引用:丸紅公式HP)

 

  • 電力本部

持続可能な開発目標としての気候変動を緩和する低炭素社会の実現に向けて、洋上・陸上風力、太陽光、バイオマス、水力など、国内外での再生可能エネルギー発電事業のさらなる拡大と、石炭火力発電事業の縮小による発電事業に伴う環境負荷の低減に取り組んでいます。

また、CO₂排出量削減に向けた新技術の導入なども検討していきます。

 

(引用:丸紅公式HP)

 

  • インフラプロジェクト本部

豪州ゴールドコースト市の路面電車システムPPP事業者の最大株主としての参画を皮切りに、豪州シドニーメトロ案件やメキシコ道路案件などの交通PPP事業展開を図ってきました。

当該地域に加えて、中近東、欧州、アジアなどにおいても、国内外の戦略的パートナーと協業し、交通分野のインフラ事業投資の拡大、ならびに優良資産の積み上げ、事業価値の向上に取り組んでいます。

また、従来の交通インフラ事業を通して得た知見・経験、交通事業者などとのネットワークを活かし、TODや顔認証による交通決済事業など、新規事業の開発にも取り組んでいます。

 

(引用:丸紅公式HP)

 

社会産業・金融グループ

  • 航空・船舶本部

航空機・エンジンの部品トレード事業やアセットマネジメント事業による航空機資産のバリューアップ機能の拡充を図るとともに、エンジン開発投資、エンジン整備代理店事業、空港グランドハンドリング事業、空港車両自動化事業等、航空機・航空会社へのライフサイクルサービスの提供を通じ民間航空市場の成長に貢献します。

 

ビジネスジェット分野では米ガルフストリームホンダジェットの代理店事業に続き、日本航空と共同でビジネスジェットの運航・管理サービス事業を推進する等、同分野のリーディングカンパニーとして業界を牽引する総合的な取り組みを進めています。

 

(引用:丸紅公式HP)

 

  • 金融・リース・不動産本部

自動車関連のファイナンス事業では、米国・チリ・オーストラリア・インドネシア等においてBtoB、BtoCの各顧客向けに、業界における先進的なサービス・商品など、ニーズに応じた各種機能を提供しています。

自動車分野において長年に渡り培った業界でのノウハウや競争力のあるデータ分析技術を活かして、顧客の利便性の向上、更なる事業成長を目指しています。

 

(引用:丸紅公式HP)

 

  • 建機・産機・モビリティ本部

丸紅が手がける事業の中でも建機の販売代理店事業は歴史が長く、英国、豪州では数十年にわたり事業を継続しています。

また、資源国や新興国におけるインフラ需要を狙い、アジアや中南米においても建機販売代理店・プロダクトサポート事業を拡大しています。

 

(引用:丸紅公式HP)

 

CDIO

  • 次世代事業開発本部

今後飛躍的な成長が見込まれる領域で成長テーマを掲げ、スピード重視で新たなビジネスモデルの構築に取り組んでいます。

 

  • 次世代コーポレートディベロップメント本部

投資プラットフォームとしてシンガポール・米国に設立したMarubeni Growth Capital社から、現地のトレンドを的確に捉えた投資により、丸紅グループに成長性の高い消費者関連ビジネスを取込み、投資先企業の長期的なパートナーとして成長支援、価値向上施策を推進していきます。

 

(引用:丸紅公式HP)

 

 

時価総額

丸紅の時価総額4.2695兆です。(2024年3月7日現在)

 

社員の状況

従業員数:連結 45,995名(臨時7,102名)

     単体 4,340名

平均勤続年数:17.60年

平均年齢:42.30歳

平均年収:1593万円

 

 

業績

2023年5月8日に発表された2023年3月期の決算短信は以下です。

連結収益は8.0%増で、親会社の所有者に帰属する当期利益は28.0%増5,430億100万円となっています。

売上高営業利益率は前年の3.34%から3.71%と改善しました。

 

 

(引用:丸紅公式HP)

 

2024年3月期の連結業績予想は減益になります。

 

 

2023年11月2日には、通期業績予想の修正(上方修正)が発表されています。

 

 

次に、2024年2月2日に発表された2024年3月期の3Q決算の結果です。

連結収益は26.4%減、親会社の所有者に帰属する四半期利益は19.8%減の3,714億6,900万円となっています。

売上高営業利益率は前年同期の3.87%から3.90%と横ばいでした。

第3四半期時点の親会社の所有者に帰属する当期利益の進捗率は82.55%となりました。

 

 

3Q時点で前年と比べて減収減益ですが、業績の進捗率は計画以上のペースで進捗しています。

 

kabutan.jp

 

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適時開示情報

2024年2月2日 2024年3月期 第3四半期決算短信

2023年11月2日 2024年3月期 第2四半期決算短信

2023年5月8日 2023年3月期決算短信

 

株主還元について

過去10年間の配当利回りと配当性向は以下です。

近年4.0%前後の配当を出しており、高配当といえます。

 

2014年3月 3.61%  20.6%

2015年3月 3.74%  42.7%

2016年3月 3.68%  58.5%

2017年3月 3.35%  26.1%

2018年3月 4.03%  26.0%

2019年3月 4.44%  26.0%

2020年3月 6.49%  581.4%

2021年3月 3.58%  26.1%

2022年3月 4.35%  25.5%

2023年3月 4.34%  24.7%

2024年3月 3.26%

 

(引用:丸紅公式HP)

 

株主優待はありません

 

配当権利付き最終日・権利落ち

配当は、権利付き最終日までに買付をする必要があります。

権利落ち日以降は売却しても、配当の権利は確定できます。

 

丸紅は、3月、9月が配当月になります。

 

権利付き最終日は、2024/3/27(水)、2024/9/26(木)です。

権利落ち日は、2024/3/28(木)、2024/9/27(金)です。

 

 

株価推移

10年チャートで見ると、2020年冬から上昇が続いていましたが、2023年夏以降は横ばいです。

 

過去10年チャート

 

6か月チャートで見ると、波はあるものの、横ばいが続いています。

 

過去6か月チャート

 

finance.yahoo.co.jp

 

 

株価指標

PER(株価収益率=株価が純利益に対して何倍か)  7.71倍 (予 9.31倍)

PBR(株価純資産倍率=株価が1株当たりの純資産の何倍か)  1.32倍

 

PERの目安は15倍、PBRは1倍なので、株価は割安といえます。

 

EPS(1株当たりの純利益) 322.25 (予 269.89)

BPS(1株当たりの純資産) 1,899.98

 

ROE自己資本利益率) 18.87% (予 14.20%)

ROA(純資産利益率) 6.83% (予 5.30%)

 

(引用:丸紅公式HP)

 

ROEの目安は10%、ROAは5%なので、経営効率は優良といえます。

 

自己資本比率 37.3%

 

自己資本比率の目安は30%なので、安全性は良いといえます。

 

 

比較される銘柄

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住友商事(8053)

 

まとめ

売上は波がありながらも伸びており、それに連動して利益も伸びています。

2024年3月期は減益の見込みです。

 

一方、株価は2023年夏まで上昇が続いていましたが、それ以降は横ばいです。

業績は伸びており、高配当でもあるので、素直に長期投資するのが最良です。

 

大型の銘柄で、値動きは小さそうなので、短期投資向きではありません。

 

ということで、私の投資判断としては以下です。

あくまでも私の私見ですので、投資の判断は自己責任でお願いします。

 

直近業績:〇

安全性:〇

成長・将来性:〇

収益性:△

規模:◎

割安度:〇

値動き:〇

 

高配当投資:◎

長期投資(値上がり益):◎

短期投資:△

 

株のプロによる推奨銘柄はコチラ! 

 

今回も最後まで読んで頂き、ありがとうございました。

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