こんにちは、ToMO（@tomo2011_08）です。
私は、サイドFIREを目指しています。
サイドFIREを目指す上で重要なことの1つとして、「投資」があります。
投資をして、今ある資産を拡大し、経済的自立を達成して、自分のやりたいことを仕事にしたいと思っています。
様々な投資の方法がありますが、その中の1つとして株式投資があり、株式投資を行う上で株式銘柄を分析することは非常に重要なことです。
日本株式投資をされる方の必需品といえるのが、以下の四季報になります。
お持ちでない方は、以下から購入して読まれることをお勧めします。
銘柄の事業内容は？、業績はどうか？、配当はいくらなのか？、現在の株価はいくらか？などを知って、投資するかしないかを決定したり、買い時・売り時を判断したりします。
私はこれまで20年以上様々な日本株銘柄に投資をしてきましたが、株式銘柄を分析した結果を残すことはしてきませんでした。
それではもったいないということで、今後の銘柄分析の結果をブログに残し、自身のためのみならず、ブログを見て頂いている方にとっても役に立てれば良いと考えています。
決算発表時やIRが出たタイミングで、最新の情報に更新しますので、読者登録やブックマークをして定期的にチェック頂くと非常に効果的です。
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今回は、三菱グループの総合商社大手で、原料炭の資源を筆頭に機械、食品、化学品等の事業をおこなう三菱商事について調査をしました。
株式投資や就活のための企業研究をしておられる方におすすめの記事になります。
以下の情報は、2026年2月5日現在の情報になります。
目次
会社概要
（引用：三菱商事公式HP）
三菱商事は、三菱グループの総合商社大手で、原料炭の資源を筆頭に機械、食品、化学品等の事業をおこなう会社です。
東京証券取引所プライム市場の上場企業
日経平均株価およびTOPIX Core30、JPX日経400の構成銘柄の1つ
三菱UFJ銀行、三菱重工業とともに三菱グループの「御三家」と呼ばれています。
世界中に広がる約1,700の連結対象会社と協働しながらビジネスを展開しています。
天然ガス、総合素材、化学ソリューション、金属資源、産業インフラ、自動車、モビリティ、食品産業、コンシューマー産業、電力ソリューション、複合都市開発の10グループに産業DX部門、次世代エネルギー部門を加えた体制で、幅広い産業を事業領域としており、貿易のみならず、パートナーと共に、世界中の現場で開発や生産・製造などの役割も自らになっています。
企業理念は「豊かな社会の実現に貢献することを目指して」です。
（引用：三菱商事公式HP）
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関連セクター
沿革
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1954年 - 総合商社・三菱商事が新発足
東京・大阪両証券取引所に株式上場
1967年 - 三菱商事初となる経営計画を発表
1968年 - 初の大型投資となるブルネイでのLNG開発事業へ投資決定
1971年 - 英文社名を”Mitsubishi Corporation”とする
1986年 - 経営計画「K-PLAN」発表、社内売上高より収益重視の方針を徹底
1992年 - 「健全なグローバル・エンタプライズ」を目標とする経営方針を発表、連結重視と資産の有料かを進めるとともに、組織・人材のグローバル化を強化
1998年 - 経営計画「MC2000」を発表、事業の選択と集中、戦略分野の強化、顧客志向を重視し、足場固めに着手
2001年 - 「新たな価値創造への挑戦」を掲げる経営計画「MC2003」を発表、バリューチェーンの拡大・収益力強化に加え、新規事業の創出を重視
2004年 - 「INNOVATION 2007」を発表、ビジョンとして「新・産業イノベーター」を掲げ、将来の戦略分野に対応するためにR&D活動を加速する仕組みを導入
2010年 - 「中期経営計画2012」を発表、収益モデルの多様化を踏まえたマネジメントシステムや経営インフラを整備
2016年 - 「中期経営計画2018」を発表、企業像として「創意工夫により新たなビジネスモデルを構築し、自らの意志で社会に役立つ事業価値を追求していくことで、経営能力の高い人材が育つ会社」を掲げた。
2018年 - 「中期経営計画2021」を発表
2021年 - 「カーボンニュートラル社会へのロードマップ」を策定
2022年 - 「中期経営計画2024 MC Shared Value（共創価値）の創出」を発表、三菱商事グループの総合力による社会課題の解決を通じ、スケールのある共創価値を継続的に生み出すことを目標に掲げた。
事業内容
三菱商事は、以下の12つの事業からなります。
【連結事業】天然ガス 9%、総合素材 12%、石油化学 18%、金属資源 17%、産業インフラ 3%、自動車モビリティ他 40%
【海外】54%
産業DX
「中期経営戦略2024」における成長戦略の柱の一つであるDX戦略を推進する役割を担っています。
三菱商事グループは、幅広い産業知見とDX機能を活かし、産業・企業・コミュニティをつなぎ、リアルとデジタルの融合による社会課題の解決を通じて、産業全体の発展と地域色豊かな未来社会を実現することを目指しています。
当部門は、DX機能を多様なビジネスに横断的に展開するとともに、蓄積されたDX機能をサービス事業として提供し、事業価値の向上、社会全体の生産性向上に貢献していきます。
（引用：三菱商事公式HP）
次世代エネルギー
「中期経営戦略2024」における成長戦略の柱の一つであるエネルギートランスフォーメーション（EX）の推進に向け、低・脱炭素技術の発掘や社会実装、環境負荷の低い次世代エネルギーのサプライチェーン構築を進めていく役割を担っています。
エネルギー・資源の安定供給と、社会・経済活動の低・脱炭素化の両立のため、総合商社としての産業接地面の広さを活かしつつ、EX関連バリューチェーンの上流から下流まで幅広い取組を進めることによって、カーボンニュートラル社会の実現に貢献していきます。
（引用：三菱商事公式HP）
天然ガス
エネルギーの安定供給責任を全うしつつ、カーボンニュートラル社会実現に向けて事業を推進しています。
天然ガス/LNGは相対的に環境負荷が低く、カーボンニュートラル社会への移行期における重要なエネルギー源と位置付けられており、再生可能エネルギーの間歇性の補完、石炭・石油からの転換や電力が困難なセクターのエネルギー源、次世代エネルギーの原料など幅広い分野での活用が見込まれています。
北米、東南アジア、オーストラリア等、世界中で展開するLNG事業やシンガポールの販売子会社が実施するマーケティング活動等を通じ、気候変動・大気汚染等の環境問題の解決を図りながらエネルギーの安定供給を担っています。
また、よりクリーンなエネルギーの供給を目指し、天然ガス/LNG由来の水素等の次世代エネルギーやCO2削減手法として期待されているCCUS、カーボンクレジットにも注目し、カーボンニュートラル社会への移行に向けた取り組みも行っています。
（引用：三菱商事公式HP）
総合素材
社会のデジタル化・電化や自動車・モビリティの軽量化・EV化を支える機能素材事業、太陽光発電用パネルの原料となる珪砂事業の強化や、建設・インフラ分野でのCCUへの取り組みなどを通じて、カーボンニュートラル社会の実現に向けて貢献していきます。
また、素材流通に不可欠なリアル事業とデジタル技術を組み合わせることで、複雑な流通構造・業務プロセスから生じている人手不足や余剰コストの問題に取り組むとともに、当グループが保有する既存事業や産業知見・グローバルネットワークを活用し、従来の大量生産・大量消費の一方通行型経済モデルからサーキュラー・エコノミーへの転換を図ることで、サステナブルな社会の実現に向けて重要な役割を担う素材産業の変革に挑戦しています。
（引用：三菱商事公式HP）
化学ソリューション
幅広い分野において社会や人々の生活を支える上で不可欠な化学素材の安定供給を目指し、石油化学製品、塩、メタノール等の商品製造事業やトレーディング事業を推進しています。
また、持続可能な社会の実現に向けて、リサイクルPET・環境対応素材製造事業の推進等に取り組み、さらなる事業の強化と変化に対応した新たなビジネスモデルの構築を目指します。
（引用：三菱商事公式HP）
金属資源
事業環境の変化に応じて、事業モデルの変革を積み重ねてきました。
現在では、原料炭や銅を中心とする、世界最高水準のコスト競争力と品質を備えた優良資産ポートフォリオを保有しています。
今後加速する、脱炭素・電化・循環型社会への移行という社会環境の大きな変化においても、鉄や銅をはじめとする金属資源が欠かせません。
引き続き、トレーディング・資源投資・事業開発を通じて、「必要とする人に、必要な資源を、お届けし続ける」使命を果たしていきます。
（引用：三菱商事公式HP）
産業インフラ
幅広い業種、産業およびパートナーとの接地面積を有し、インフラ、船舶、宇宙航空機、産業機械の各分野において多様なビジネスモデルを展開しています。
技術革新・デジタル化や産業構造変化および低環境負荷など各産業のニーズに応えるサービスやソリューションを提供し、既存事業をさらに成長させるとともに、隣接する業界との新規事業開発も積極的に推進することで、お客さまと共に持続的な成長の実現を目指していきます。
（引用：三菱商事公式HP）
自動車・モビリティ
乗用車・商用車の海外現地生産・販売、販売金融、アフターサービスなど、自動車関連の一連のバリューチェーンをアセアンを中心にグローバルに展開しています。
これまで、自動車メーカーの海外進出や事業拡大とともに事業を拡大し、特に販売分野では、地域密着型でお客さまのニーズをつかみ、商品・サービスに反映することで商品力・ブランドロイヤリティの向上に努めてきました。
デジタル化やCASEの進展による業界構造変化を捉え、長年培ってきた機能と地域密着型のネットワークといった事業基盤をさらに強化し、ヒトやモノの移動に関する課題を解決するモビリティ・サービス事業への取り組みを進めて、社会課題解決に貢献していきます。
また、電動車両や蓄電池の普及等を通じて、脱炭素社会および持続可能な省エネルギー社会の実現に寄与することを目指します。
（引用：三菱商事公式HP）
食品産業
食糧、生鮮品、生活消費財、食品素材などの「食」に関わる商品を消費者にお届けする事業をグローバルに展開しています。
原料の生産・調達から製品製造に至るまでの各事業領域において、消費者のニーズをとらえた商品・サービスを安定的に提供し、多様で豊かな生活の実現に取り組んでいます。
また、サプライチェーン全体におけるさまざまな社会・環境課題を解決し、消費者の「安心・安全」の確保に取り組みことで、社会の要請に応える価値提供を追求していきます。
良質な商品・サービスをグローバル市場に水平展開して、新たな成長機会を創出するとともに、経済環境や産業構造の変化に柔軟に対応し、各事業において競争力を向上させることで、安定的かつ持続可能な供給モデルの構築を実現していきます。
（引用： 三菱商事公式HP）
コンシューマー産業
リテイル、アパレル・S.P.A.、ヘルスケア、食品流通・物流等の各領域において、デジタル技術を活用しながら生産者と生活者をつなぐことで、サプライチェーンの最適化と新たな需要創造を推進し、地域社会の持続的発展とお客さまの利便性向上に取り組んでいきます。
（引用：三菱商事公式HP）
電力ソリューション
再生可能エネルギーを「つくる（発電）」、天候により変動する電気を「整える（需給調整）」、そして整えた電気と付加価値の高いサービスを「届ける」。
これらの電力バリューチェーンの事業を核として、水事業を含む多様化するユーティリティーニーズに応えるさまざまな取り組みを行っています。
主な取り組みとしては、社会の脱炭素化に大きく貢献する再生可能エネルギー事業や地産地消型の分散型電源インフラの構築、また電力市場での現物・先物取引等の電力トレーディング事業も行っています。
再生可能エネルギー等の環境負荷の低い電源とデジタル技術を組み合わせ、電力の安定供給に貢献するだけでなく、需給調整機能など顧客に対する新たな付加価値の提供や、次世代燃料として期待される水素事業への取り組みを通じて、持続可能な低・脱炭素社会構築への貢献と企業価値向上の実現を目指します。
（引用：三菱商事公式HP）
複合都市開発
”街を創り、社会を創り、未来を創る”というビジョンの下、当社の総合力を発揮した高機能・魅力的な”街づくり”を推進していきます。
都市インフラ本部では、国内での複合都市開発・運営に加え、物流施設や商業施設、住宅等の不動産開発・運用、都市の基盤となるデータセンター、空港事業等のインフラ開発・運営に取り組んでいます。
金融事業本部では、プライベートエクイティファンド・インフラファンドの運用、ならびに三菱HCキャピタル・三菱オートリースを通じたアセットファイナンス等の総合ファイナンスサービスの提供に取り組んでいます。
当グループは不動産、インフラ、リース、企業投資等のさまざまな知見を複合手kいに組み合わせ、各国の社会ニーズに応じた、付加価値の高い、規模感のある複合都市開発事業の確立を目指し、取り組んでいきます。
（引用：三菱商事公式HP）
時価総額
三菱商事の時価総額は20.1285兆円です。（2026年2月19日現在）
社員の状況
従業員数：連結 62,062名（臨時13,037名）
単体 4,477名（臨時572名）
平均勤続年数：17.83年
平均年齢：42.4歳
平均年収：2033万円
業績
2025年5月2日に発表された2025年3月期の決算短信は以下です。
連結収益は前期比4.9%減、親会社の所有者に帰属する当期利益は1.4%減の9,507億900万円となっています。
売上高営業利益率は前年の6.96%から7.48%と横ばいでした。
2026年3月期の連結業績予想は減益になります。
次に、2026年2月5日に発表された2026年3月期の3Q決算の結果です。
連結収益は1.9%減で、親会社の所有者に帰属する四半期利益は26.5%減の6,079億2,300万円となっています。
売上高営業利益率は前年同期の8.64%から5.99%と悪化しました。
第3四半期時点の親会社の所有者に帰属する当期利益の進捗率は86.85%でした。
計画以上のペースで業績は進捗しています。
適時開示情報
2026年2月19日 （開示事項の経過）特定子会社の異動（子会社の特定子会社化）に関するお知らせ
2026年2月5日 2026年3月期 第3四半期決算短信
2026年1月28日 子会社の異動（特定子会社の除外）に関するお知らせ
2026年1月16日 子会社等の異動を伴う株式又は持分の取得に関するお知らせ
2025年12月22日 特定子会社の異動（子会社の特定子会社化）に関するお知らせ
2025年11月7日 特定子会社の異動（子会社の特定子会社化）に関するお知らせ
2025年11月4日 2026年3月期 第2四半期決算短信
2025年9月12日 子会社の異動（設立）に関するお知らせ
2025年8月27日 国内洋上風力発電事業に係る事業性再評価の結果について
2025年8月4日 2026年3月期 第1四半期決算短信
2025年7月9日 三菱食品株式会社株式に対する公開買付けの結果に関するお知らせ
2025年6月12日 三菱食品株式会社株式に対する公開買付けの買付条件等の変更に関するお知らせ
2025年5月8日 三菱食品株式会社株式に対する公開買付けの開始に関するお知らせ
2025年5月2日 2025年3月期決算短信
2025年4月3日 自己株式の取得並びに自己株式の公開買付けおよび市場買付け、並びに自己株式の消却に関するお知らせ
2025年4月3日 経営戦略2027
2025年4月3日 2025年度の業績見直し及び株主還元に関するお知らせ
2024年2月6日 2025年3月期 第3四半期決算短信
2024年2月6日 子会社の異動（特定子会社化）に関するお知らせ
2024年12月6日 子会社の減資及び異動（特定子会社の除外）に関するお知らせ
2024年11月1日 2025年3月期 第2四半期決算短信
2024年10月24日 子会社の異動（特定子会社化）に関するお知らせ
2024年8月19日 （開示事項の経過）当社子会社（株式会社ローソン）の異動（持分法適用会社化）に関するお知らせ
2024年8月1日 2025年3月期 第1四半期決算短信
2024年5月2日 2024年3月期決算短信
2024年5月2日 通期個別業績と前期実績との差異に関するお知らせ
▼クリックで詳細表示
2024年3月29日 子会社の異動に関するお知らせ
2024年2月6日 2023年3月期 第3四半期決算短信
2024年2月6日 自己株式取得に係る事項の決定及び自己株式の消却に関するお知らせ 10.0%
2024年2月6日 当社子会社（株式会社ローソン）の異動（持分法適用会社化）に関するお知らせ
2023年11月2日 2023年3月期 第2四半期決算短信
2023年11月2日 株式分割及び株式分割に伴う定款の一部変更並びに剰余金の配当（中間配当）及び配当予想の修正に関するお知らせ 3分割
2023年8月3日 2023年3月期 第1四半期決算短信
2023年5月9日 2023年3月期決算短信
株主還元について
過去の配当利回りと配当性向は以下です。
近年4.0%前後の配当を出しており、高配当といえます。
2014年3月 3.55% 25.2%
2015年3月 2.89% 28.4%
2016年3月 2.62% -%（赤字）
2017年3月 3.33% 28.8%
2018年3月 3.84% 31.1%
2019年3月 4.07% 33.6%
2020年3月 5.76% 37.9%
2021年3月 4.28% 114.7%
2022年3月 3.26% 23.6%
2023年3月 3.79% 22.2%
2024年3月 2.01% 30.4%
2025年3月 3.81% 42.2%
2026年2月 2.20%
株主優待はありません。
配当権利付き最終日・権利落ち日
配当は、権利付き最終日までに買付をする必要があります。
権利落ち日以降は売却しても、配当の権利は確定できます。
三菱商事は、3月と9月が配当月になります。
権利付き最終日は、2026/3/27(金)、2026/9/28(月)です。
権利落ち日は、2026/3/30(月)、2026/9/29(火)です。
株価推移
10年チャートで見ると、おおむね上昇傾向で推移しており、特に2021年以降は上昇速度が速くなっています。
過去10年チャート
6か月チャートで見ると、上昇傾向が続いています。
過去6か月チャート
株価指標
PER（株価収益率＝株価が純利益に対して何倍か） 16.67倍 （予 22.64倍）
PBR（株価純資産倍率＝株価が1株当たりの純資産の何倍か） 1.78倍
PERの目安は15倍、RBRは1倍なので、株価は割高と言えます。
EPS（1株当たりの純利益） 245.48 （予 185.92）
BPS（1株当たりの純資産） 2,361.60
ROE（自己資本利益率） 10.15% （予 7.87%）
ROA（純資産利益率） 4.42% （予 3.26%）
ROEの目安は10%、ROAは5%なので、経営効率は優良といえます。
自己資本比率 38.0%
自己資本比率の目安は30%なので、安全性は良いといえます。
信用倍率 1.81倍（2026年2月13日現在）
比較される銘柄
まとめ
売上・利益は2023年3月期まで伸びていましたが、それ以降は減益基調となっています。
新たに「産業DX」「次世代エネルギー」の事業も行っていくということで、今後も業績を伸ばしていけるのかが課題になってきます。
一方、株価はここ2年以上大きく上昇し、過去10年間で最高値を更新し続けています。
高配当でもあるので、素直に長期投資のが最良でしょう。
今後の業績に不安が残るのであれば、配当の権利取りのために短期で入るのもありです。
大型の銘柄ですが、値動きは小さそうなので、短期投資向きではありません。
ということで、私の投資判断としては以下です。
あくまでも私の私見ですので、投資の判断は自己責任でお願いします。
直近業績：〇
安全性：〇
成長・将来性：◎
収益性：〇
規模：◎
割安度：✖
値動き：△
高配当投資：◎
長期投資（値上がり益）：○
短期投資：✖
今回も最後まで読んで頂き、ありがとうございました。
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