こんにちは、ToMO（@tomo2011_08）です。
私はサラリーマンをしながら、サイドFIREを目指しています。
サイドFIREを目指す上で重要なことの1つとして、「投資」があります。
投資をして、資産を拡大し、経済的自立を達成して、自分のやりたいことを仕事にしたいと思っています。
様々な投資の方法がありますが、その中の1つとして株式投資があり、株式投資を行う上で株式銘柄を分析することは非常に重要なことです。
銘柄の事業内容は？、業績はどうか？、配当はいくらなのか？、現在の株価はいくらか？などを知って、投資するかしないかを決定したり、買い時・売り時を判断したりします。
私はこれまで様々な銘柄に投資をしてきましたが、株式銘柄を分析した結果を残すことはしてきませんでした。
それではもったいないということで、今後の銘柄分析の結果をブログに残して、自身のためのみならず、ブログを見て頂いている方にとっても役に立てれば良いと考えています。
今回は、三菱商事が筆頭株主でタイヤ国内4位、北米での大口径SUV用に強みを持つTOYO TIREについて調査をしました。
株式投資や就活のための企業研究をしておられる方におすすめの記事になります。
以下の情報は、2024年2月15日現在の情報になります。
目次
会社概要
（引用：TOYO TIRE公式HP）
TOYO TIREは、三菱商事が筆頭株主でタイヤ国内4位、北米での大口径SUV用に強みを持つ会社です。
東京証券取引所プライム市場の上場企業
JPX日経400の構成銘柄の1つ
売上高の約9割を占める主幹事業として、乗用車用タイヤをはじめ、SUV/ピックアップトラック向けのライトトラック用タイヤのほか、トラック・バス用タイヤなどの自動車タイヤを製造、販売しています。
TOYO TIRES、NITTOのブランドをグローバル市場に展開しています。
社是は「昨日より今日はより良くより安く、需要者の為に各自の職場で最善を」、
私たちの使命（ミッション）は、「お客さまの期待や満足を超える感動や驚きを生み出し、豊かな社会づくりに貢献します。」です。
（引用：TOYO TIRE公式HP）
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関連セクター
沿革
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1945年8月 - 東洋紡績（株）（現 東洋紡（株））がゴム工業発展のために設立し、今日か育成した東洋ゴム化工（株）、および（株）平野護謨製造所が合併、東洋ゴム工業（株）設立
1949年5月 - 株式を大阪証券取引所に上場
1953年7月 - 自動車タイヤ生産のため伊丹工場（兵庫県伊丹市）を開設
1955年5月 - 株式を東京証券取引所に上場
1961年12月 - 中央研究所（大阪府茨木市）を開設（2013年12月、兵庫県川西市に移転）
1966年7月 - 米国での自動車タイヤ販売を促進するため、業界に先駆け、「Toyo Tire (U.S.A.)Corp.（現 Toyo Tire U.S.A.Corp.）」を設立
1971年4月 - 公害防止機器、工業用ゴム製品の生産のため、明石工場（兵庫県加古郡）を開設
1974年2月 - オーストラリア「バキュラグ社（現 TOYO TYRE AUSTRALIA PTY LTD）」に資本参加
1975年9月 - 三菱商事（株）と合弁で欧州に自動車タイヤの販売会社「Toyo Relfen GmbH（現 Toyo Tire Holdings of Europe GmbH）」を設立
1979年2月 - 日東タイヤ（株）と生産、技術、販売、管理等業務全般にわたり提携
1986年4月 - 自動車部品技術センター（愛知県みよし市）を開設
1996年10月 - 菱東タイヤ（株）を吸収合併
2001年2月 - 米国（ケンタッキー州）に自動車用防振ゴム製品の生産・販売会社「Toyo Automotive Parts (USA),Inc.」を設立
2001年11月 - 「TOYO TECHNICAL CENTER（現 タイヤ技術センター）」（兵庫県伊丹市）を開設
2003年1月 - 三菱商事（株）と合弁で自動車タイヤの販売会社「東洋輸胎（上海）貿易有限公司（現 通伊欧輸胎（上海）貿易有限公司）」を中国（上海）に設立
2004年6月 - 米国（ジョージア州）に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire North America,Inc（現 Toyo Tire North America Manufactureing Inc.）」を設立
2004年9月 - 中華人民共和国（広東省）に自動車用防振ゴム製品の生産子会社「東洋橡塑（広州）有限公司」を設立
2005年7月 - イギリス（ノーザンプトン州）に自動車タイヤの販売会社「Toyo Tyre (UK) Ltd.」を設立
オランダ（ローゼンダール）に自動車タイヤの販売会社「Toyo Tire Benelux B.V.」を設立
2006年11月 - イタリア（コルサルベッティ）の自動車タイヤの販売会社（現 Toyo Tire Italia S.p.A.）を子会社化
2007年4月 - 国内の自動車タイヤ販売会社10社を統合し、「（株）トーヨータイヤジャパン」を設立
2008年1月 - 米国（カリフォルニア州）に北米事業のホールディングカンパニー「Toyo Tire Holdings of America Inc.」を設立
2008年6月 - スペイン（マドリード）にイベリア駐在員事務所を開設
米国（カリフォルニア州）に自動車タイヤの販売会社「Toyo Tire North America OE Sales LLC」を設立
2008年10月 - ロシア（モスクワ）に自動車タイヤの販売会社「TOYO TIRE RUS LLC」を設立
2010年4月 - 中華人民共和国（江蘇州）に自動車タイヤの生産子会社「東洋輸胎張家港有限公司（現 通伊欧輸胎張家港貿易有限公司）」を設立
2010年12月 - マレーシア（クアラルンプール）の自動車タイヤの製造・販売会社「Silverstone Berhad」を子会社化
2011年4月 - マレーシア（ペラ州）に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tyre Manufacturing (Malaysia) Sdn Bhd（現 Toyo Tyre Malaysia Sdn Bhd）」を設立（2013年5月工場竣工）
2011年6月 - 中華人民共和国（山東省）の自動車タイヤの製造・販売会社を子会社化し、社名を「東洋輸胎（諸城）有限公司（現 通伊欧輸胎（諸城）有限公司）」に変更
2011年12月 - タイ（アユタヤ県）に自動車用防振ゴムの販売会社「Toyo Rubber Chemical Products (Thailand) Limited」を設立
2013年10月 - メキシコ（グァナファト州）に自動車用防振ゴミの販売会社「TOYO AUTOMOTIVE PARTS DE MEXICO, S.A. DE C.V.」を設立
2013年12月 - 研究開発センター（大阪府茨木市）を兵庫県加西市に移設し、名称を、現「基盤技術センター」に変更
2014年5月 - ドイツ（ヴィリッヒ）に自動車タイヤの販売会社「Toyo Tire Deutschland GmbH」を設立
2018年11月 - 三菱商事（株）と資本業務提携を締結
2019年1月 - TOYO TIRE（株）に社名変更
米国（ジョージア州）に「北米R&Dセンター」を開設
2019年10月 - セルビア共和国（インジヤ）に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire Serbia d.o.o. Beograd（現 Toyo Tire Serbia d.o.o.）」を設立
2019年11月 - ドイツ（ヴィリッヒ）に「欧州R&Dセンター」を開設
事業内容
TOYO TIREは、以下の2つの事業からなります。
【連結事業】タイヤ 92%、自動車部品 8%、他 0%
【海外】80%
タイヤ事業
乗用車タイヤをはじめ、ライトトラック用タイヤ、トラック・バス用タイヤなどの自動車タイヤを製造・販売しています。
TOYO TIRES、NITTOの2ブランドを、世界5ヵ国の工場から世界各地に提供しています。
（引用：TOYO TIRE公式HP）
自動車部品事業
自動車用防振ゴムなど、ゴム関連技術、振動制御を活かした製品を展開しています。
（引用：TOYO TIRE公式HP）
時価総額
TOYO TIREの時価総額は4,253.46億円です。（2024年2月15日現在）
社員の状況
従業員数：連結 10,574名（臨時1,170名）
単体 3,674名（臨時525名）
平均勤続年数：15.10年
平均年齢：40.30歳
平均年収：633万円
業績
2024年2月14日に発表された2023年12月期の決算短信は以下です。
連結売上高は11.2%増で、経常利益は68.6%増の860億4,700万円となっています。
売上高営業利益率は前年の8.86%から13.91%と大幅に改善しました。
（引用：TOYO TIRE公式HP）
2024年12月期の連結業績予想は増収減益になります。
適時開示情報
2024年2月14日 2023年12月期決算短信
2024年2月14日 2023年12月期 個別業績の前期実績値との差異及び剰余金の配当（増配）に関するお知らせ
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2024年1月26日 株主代表訴訟の判決に関するお知らせ
2023年11月14日 2023年12月期 第3四半期決算短信
2023年11月14日 業績予想の修正及び配当予想の修正に関するお知らせ
2023年8月10日 2023年12月期第2四半期累計期間の連結業績予想値と実績値との差異及び通期連結業績予想の修正、並びに配当予想の修正に関するお知らせ
2023年2月14日 2022年12月期決算短信
株主還元について
過去10年間の配当利回りと配当性向は以下です。
近年4.0%前後の配当を出しており、高配当といえます。
2013年12月 2.00% 26.3%
2014年12月 1.89% 18.3%
2015年12月 1.87% 341.3%
2016年12月 3.09% -%（赤字）
2017年12月 1.93% 36.9%
2018年12月 3.27% 54.1%
2019年12月 2.86% 27.9%
2020年12月 2.87% 59.3%
2021年12月 4.24% 28.3%
2022年12月 5.34% 25.7%
2023年12月 4.24% 21.3%
2024年2月 3.80%
（引用：TOYO TIRE公式HP）
株主優待はありません。
配当権利付き最終日・権利落ち日
配当は、権利付き最終日までに買付をする必要があります。
権利落ち日以降は売却しても、配当の権利は確定できます。
TOYO TIREは、6月と12月が配当月になります。
権利付き最終日は、2024/6/26(水)、2024/12/26(木)です。
権利落ち日は、2024/6/27(木)、2024/12/27(金)です。
株価推移
10年チャートで見ると、上下動はありながらも、2,000円周辺で横ばい状態が続ています。
過去10年チャート
6か月チャートで見ると、上昇傾向が続いていましたが、1月に急落しましたが、上昇傾向は継続しています。
1月の急落は、品質管理基準に満たないゴム製自動車部品をホンダに納入した疑いがあるとの報道を受けたものでした。
過去6か月チャート
株価指標
PER（株価収益率＝株価が純利益に対して何倍か） 5.58倍 （予 8.96倍）
PBR（株価純資産倍率＝株価が1株当たりの純資産の何倍か） 1.02倍
PERの目安は15倍、PBRは1倍なので、株価は割安といえます。
EPS（1株当たりの純利益） 469.41 （予 292.27）
BPS（1株当たりの純資産） 2,566.75
（引用：TOYO TIRE公式HP）
ROE（自己資本利益率） 21.81% （予 11.39%）
ROA（純資産利益率） 11.20% （予 6.97%）
ROEの目安は10%、ROAは5%なので、経営効率は非常に優良といえます。
自己資本比率 61.2%
自己資本比率の目安は30%なので、安全性は非常に良いといえます。
比較される銘柄
まとめ
売上はこの2年間伸びていますが、利益は不安定です。
2023年12月期は2度の上方修正をして、増収増益の見込みです。
直近の業績は非常に好調です。
一方、株価は長年2,000円前後で横ばい状態が続いています。
また、2024年1月に品質管理基準に満たないゴム製自動車部品をホンダに納入した疑いが報道されて、今後の株価は見通しがつかない状況です。
高配当ですが、このような状況での投資は、長期・短期問わず避けた方が良いでしょう。
配当の権利取りのために、短期的に投資するのが最良と思います。
大型の銘柄で、値動きは小さそうなので、短期投資向けではありません。
ということで、私の投資判断としては以下です。
あくまでも私の私見ですので、投資の判断は自己責任でお願いします。
直近業績：◎
安全性：◎
成長・将来性：〇
収益性：〇
規模：△
割安度：◎
値動き：△
高配当投資：◎
長期投資（値上がり益）：✖
短期投資：✖
今回も最後まで読んで頂き、ありがとうございました。
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