社畜から経済的自立(FIRE)を目指す

40歳代の平凡なサラリーマンが経済的自立(FIRE)を目指して行動する軌跡とそれに関する情報をお届け(副業・節約・投資・FIRE)

MENU

【株式銘柄分析】みずほフィナンシャルグループ みずほFG(8411)~3メガバンクの一角 銀行 信託 証券 アセットマネジメント 高配当 日経平均株価 TOPIX Core30 JPX日経400~

こんにちは、ToMO(@tomo2011_08)です。

 

私はサラリーマンをしながら、サイドFIREを目指しています。

 

サイドFIREを目指す上で重要なことの1つとして、「投資」があります。

投資をして、今ある資産を拡大し、経済的自立を達成して、自分のやりたいことを仕事にしたいと思っています。

 

様々な投資の方法がありますが、その中の1つとして株式投資があり、株式投資を行う上で株式銘柄を分析することは非常に重要なことです。

 

日本株式投資をされる方の必需品といえるのが、以下の四季報になります。

お持ちでない方は、以下から購入して読まれることをお勧めします。

 

 

銘柄の事業内容は?、業績はどうか?、配当はいくらなのか?、現在の株価はいくらか?などを知って、投資するかしないかを決定したり、買い時・売り時を判断したりします。

 

私はこれまで20年以上様々な日本株銘柄に投資をしてきましたが、株式銘柄を分析した結果を残すことはしてきませんでした。

それではもったいないということで、今後の銘柄分析の結果をブログに残し、自身のためのみならず、ブログを見て頂いている方にとっても役に立てれば良いと考えています。

 

決算発表時やIRが出たタイミングで、最新の情報に更新しますので、読者登録やブックマークをして定期的にチェック頂くと非常に効果的です。

また、更新時にはX(Twitter)で発信しますので、私のXをフォロー頂くとさらにタイムリーな情報が受け取れ、効果的ですので、フォローをよろしくお願いします。

 

 

今回は、3メガバンクの一角で、旧富士、第一勧業、日本興業の3行が前身の銀行持株会社みずほフィナンシャルグループについて調査をしました。

 

www.mizuho-fg.co.jp

 

株式投資や就活のための企業研究をしておられる方におすすめの記事になります。

 

以下の情報は、2024年5月15日現在の情報になります。

 

 目次

 

会社概要

(引用:みずほフィナンシャルグループ公式HP)

 

みずほフィナンシャルグループは、3メガバンクの一角で、旧富士、第一勧業、日本興業の3行が前身の銀行持株会社です。

東京証券取引所プライム市場およびニューヨーク証券取引所NYSE)の上場企業

日経平均株価およびTOPIX Core30、JPX日経400の構成銘柄の1つ

 

みずほフィナンシャルグループは、銀行持株会社として、銀行持株会社、銀行、証券専門会社、その他銀行法により子会社とすることができる会社の経営管理およびこれに附帯する業務、その他銀行法により銀行持株会社が営むことのできる業務を行うことを事業目的とし、グループの経営効率の向上と事業分野、機能面における特色・強みの結合を実現するために必要な経営管理等を行っています。

 

経営理念は「<みずほ>は、フェアでオープンな立場から、時代の先を読み、お客さま、経済・社会、そして社員の<豊かな実り>を実現する。」、

パーパスは「ともに挑む。ともに実る。」

バリューは「変化の穂先であれ。」です。

 

(引用:みずほフィナンシャルグループ公式HP)

 

スマホで参加!無料の資産運用セミナーで投資を学ぼう【マネきゃん/Money Camp】

 

沿革

▼クリックで詳細表示

1999年12月 - 第一勧業銀行、富士銀行、日本興業銀行の3行による、全面的統合に関する契約の締結

2000年9月 - みずほホールディングス設立

2000年10月 - みずほ証券発足

      みずほ信託銀行発足

2002年4月 - 会社分割および合併により、3行をみずほ銀行みずほコーポレート銀行に統合・再編

      みずほ証券みずほ信託銀行みずほホールディングスの直接子会社に

      安田信託銀行みずほアセット信託銀行へ商号変更

2003年1月 - みずほフィナンシャルグループ設立

2003年5月 - グループ経営体制の再編

      みずほフィナンシャルグループ普通株式東京証券取引所大阪証券取引所に上場

      みずほホールディングス、銀行・証券持株会社として、中間持株会社

      みずほインベスターズ証券みずほ銀行の子会社に

      みずほ証券みずほコーポレート銀行の子会社に

      みずほ信託銀行みずほアセット信託銀行が合併、みずほ信託銀行

      みずほホールディングスみずほ信託銀行、戦略子会社等※を、みずほフィナンシャルグループの直接の子会社または関連会社に

      ※資産管理サービス信託銀行、第一勧業アセットマネジメント、富士投信投資顧問、興銀第一ライフ・アセットマネジメント、ユーシーカードみずほ総合研究所、第一勧銀情報システム、富士総合研究所、興銀システム開発みずほキャピタル

2003年5月 - 再生専門子会社むずほプロジェクト、みずほコーポレート、みずほグローバル、みずほアセットの4社を設立

2004年9月 - みずほ証券農林中央金庫を割当先とする第三者割当増資を実施

2004年10月 - 第一勧銀情報システム、富士総合研究所、興銀システム開発が統合し、みずほ情報総研

2005年3月 - みずほホールディングス公的資金劣後債1,000億円を期限前償還し、当グループの公的資金劣後債を完済

2005年10月 - 再生専門子会社4社(みずほプロジェクト、みずほコーポレート、みずほグローバル、みずほアセット)は、各々の親銀行であるみずほ銀行みずほコーポレート銀行およびみずほ信託銀行と合併

      みずほフィナンシャルグループみずほホールディングスと共同で、「富裕個人関連連携推進営業」を会社分割し、新設のみずほプライベートウェルスマネジメントに承継

      みずほフィナンシャルストラテジー(旧 みずほホールディングス)が保有するみずほ銀行およびみずほコーポレート銀行の株式のすべてをみずほフィナンシャルグループが取得

2005年11月 - みずほフィナンシャルグループみずほフィナンシャルストラテジー保有するみずほフィナンシャルグループ普通株式について、グローバルオファリングにより763,000株(総額5,316億円)の売出しを実施

2006年7月 - みずほフィナンシャルグループ公的資金優先株式を完済し、これにより当初公的資金残高2兆9,490億円を完済

2006年9月 - みずほコーポレート銀行新韓金融持株会社に出資

2006年11月 - みずほフィナンシャルグループニューヨーク証券取引所米国預託証券ADR)を上場

2006年12月 - みずほコーポレート銀行、米国銀行持株会社法に基づく「金融持株会社」(FHC)の資格を取得

2007年4月 - みずほコーポレート銀行みずほ証券、米国において資産運用会社「みずほオルタナティブインベストメンツ」を設立

2007年5月 - みずほフィナンシャルグループみずほフィナンシャルストラテジー保有する残存自己株式すべての買戻し・消却を実施

2007年6月 - みずほコーポレート銀行みずほコーポレート銀行(中国)を設立

      中国の5支店(上海・北京・深圳・大連・無錫)を同社に移行

2007年7月 - 第一勧業アセットマネジメントと富士投資投資顧問が合併し、みずほ東進投資顧問に

2007年10月 - みずほ銀行ユーシーカードクレディセゾンと共同で総合プロセシングサービス会社「キュービタス」を設立

      みずほコーポレート銀行、中国の中信銀行に出資、業務提携に係る覚書を締結

2008年1月 - 興銀第一ライフ・アセットマネジメントがDIAMアセットマネジメントに社名を変更

      みずほコーポレート銀行みずほ証券、ブリッジフォードグループ、米国のM&A専業投資銀行エバコア社の4社間で業務提携契約を締結

      みずほコーポレート銀行エバコア社に出資

2009年1月 - みずほフィナンシャルグループ、端株等無償割当てを行い株式数を実質的に1,000倍にすると同時に、単元株式制度の導入で単元株式を1単元100株に

2009年5月 - みずほ証券新光証券が合併(新社名:みずほ証券

2009年7月 - みずほフィナンシャルグループ普通株式(30億株、払込金額5,292億円)を発行

2010年7月 - みずほフィナンシャルグループ普通株式60億株(払込金額の総額7,516億円相当)発行

2010年9月 - みずほフィナンシャルグループオリエントコーポレーションを持分法適用関連子会社に

2010年10月 - オルタナティブ商品の選定・提供を行う「みずほグローバルオルタナティブインベストメンツ」、営業を開始

2011年3月 - みずほコーポレート銀行、べっじファンド調査会社「ユーリカヘッジ」を買収

     みずほフィナンシャルグループ、運用会社「BlackRock」の株式を一部取得し(2010年)、業務提携契約を締結

2011年9月 - みずほ信託銀行みずほ証券みずほインベスターズ証券を完全子会社化

     みずほ銀行みずほコーポレート銀行みずほ証券ベトナムのべとコムバンクと資本・業務提携

2011年12月 - みずほ銀行インドネシアのバリモア・ファイナンス連結子会社

2012年6月 - みずほコーポレート銀行、ウェストエルビー・ブラジルの発行済株式100%取得

2013年1月 - みずほ証券みずほインベスターズ証券が合併(新社名:みずほ証券

2013年4月 - みずほフィナンシャルグループみずほ証券を直接出資子会社化

2013年7月 - みずほ銀行みずほコーポレート銀行が合併(新社名:みずほ銀行

2014年6月 - みずほフィナンシャルグループ委員会設置会社の移行

2015年6月 - 「コーポレートガバナンス・コード」のすべての原則について実施(コンプライ)することとし、対応を記載した「コーポレート・ガバナンスに関する報告書」を東京証券取引所に提出

2015年8月 - みずほ証券の国内全支店および一部本社営業部署で銀行代理業の取扱い開始

2015年9月 - アセットマネジメントビジネスにおいて、Matthews Asiaと資本・業務提携

2015年10月 - 不動産アセットマネジメント分野の取り組み強化に向け、みずほ信託銀行がシンプレクス不動産投資顧問とシンプレクス・リート・パートナーズの子会社化を発表

2016年7月 - 米国銀行持株会社米州みずほ設置

2016年10月 - グループの資産運用機能を統合し、「アセットマネジメントOne」として発足

2016年11月 - ソフトバンクとの合弁会社「J.Score」を設立

      「グローバル・カウンシル」を開催し、ビジネスの第一線で活躍する方々と意見交換を実施

2017年1月 - 「フィデューシャリー・デューディー・アドバイザリー・コミッティ」と「フィデューシャリー・デューディー推進室」を設置

2017年3月 - 資産管理専門信託銀行の統合に関する基本合意書を締結

2017年6月 - みずほ銀行みずほ信託銀行みずほ証券は、監査等委員会設置会社に移行

2017年7月 - 英国のEU離脱による影響等を踏まえ、ドイツのフランクフルト市に証券業務を担う新会社設立準備を開始

2017年9月 - ソフトバンクとの合弁会社「J.Score」が日本初のFinTechサービス「AIスコア・レンディング」の提供を開始

2017年10月 - グリーンプロジェクトへの融資を資金使途としたグリーンボンドをみずほフィナンシャルグループ持株会社)として初めて発行

      社会的関心の高まりや、「コーポレート・ガバナンス・システムに関する実務指針」における開示に関する提言も踏まえ、相談役・顧問等の開示制度開始に先立ち、顧問制度について公表

2017年12月 - 「第2回グローバル・カウンシル」を開催し、政治経済情勢、および経営戦略への影響、デジタルイノベーション等について、ビジネスの一線で活躍する方々と意見を交換

      米国での銀行・信託・証券一体戦略を加速し、お客さまの利便性を向上するため、米国みずほ銀行と米国みずほ信託銀行を合併

2018年10月 - 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社との共同株式移転によりJTCホールディングス株式会社を設立

2019年3月 - 当社および当社子会社の株式会社みずほ銀行は興銀リース株式会社の持分法適用関連会社化を実施

2019年5月 - 株式会社みずほ銀行とLINE Financial株式会社の共同出資により、LINE Bank設立準備株式会社を設立

      当社および当社子会社の株式会社みずほ銀行はLINE Credit株式会社の持分法適用関連会社化を実施

2019年10月 - 興銀リース株式会社は、商号をみずほリース株式会社に変更

2020年6月 - 日本アイ・ビー・エム株式会社と株式会社みずほフィナンシャルグループ出資による、新たなシステム運用会社「MIデジタルサービス株式会社」が発足

2020年7月 - JTCホールディングス株式会社、日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社および資産管理サービス信託銀行株式会社は、2020年7月27日に合併し、「株式会社日本カストディ銀行」が発足

2020年9月 - スマホ証券分野での協業を目的として、みずほ証券株式会社がソフトバンク株式会社の子会社である株式会社OneTapBUY(2021年2月1日にPayPay証券株式会社に商号変更)の株式を取得し、持分法適用関連会社化を実施

2021年4月 - みずほ情報総研株式会社とみずほ総合研究所株式会社が合併し、「みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社」が発足

2022年6月 - 農林中央金庫保有する全てのみずほ証券株式会社の普通株式を株式譲渡を通じて取得し、みずほ証券株式会社を完全子会社化

 

株式投資を学ぶならファイナンシャルアカデミー

 

事業内容

みずほフィナンシャルグループは、以下の5つの事業からなります。

 

【資金】 預金 77%、金銭信 15%、他 9%

【資産】現・預け金 19%、有価証券 11%、貸出金 25%、他 45%

【融資】中小企業等向け 59%、住宅・消費者向け 13%

 

<みずほ>は、銀行・信託・証券・アセットマネジメント・リサーチ&コンサルティング等、幅広い領域に係る業務を行っています。

お客さまの属性に応じた銀行・信託・証券等グループ横断的な戦略を策定・推進する5つのカンパニーと、全カンパニー横断的にすべてのお客さまに機能を提供する2つのユニットを設置することで、<みずほ>の特長を活かし、お客さまのニーズに即したサービスを迅速に提供していきます。

 

(引用:みずほフィナンシャルグループ公式HP)

 

 

時価総額

みずほフィナンシャルグループ時価総額7.7879兆です。(2024年5月15日現在)

 

社員の状況

従業員数:連結 51,212名(臨時13,190名)

     単体 2,270名(臨時90名)

平均勤続年数:16.90年

平均年齢:41.40歳

平均年収:1038万円

 

 

業績

2024年5月15日に発表された2024年3月期の決算短信は以下です。

連結経常収益は51.3%増で、親会社株主に帰属する当期利益は22.2%増の6,789億9,300万円となっています。

売上高営業利益率は前年の13.66%から10.45%と悪化しました。

 

 

(引用:みずほフィナンシャルグループ公式HP)

 

2025年3月期の連結業績予想は増益になります。

 

 

kabutan.jp

 

今なら無料のオンライン講座!投資の達人になる投資講座

 

適時開示情報

2024年5月15日 2024年3月期決算短信

2024年5月15日 剰余金の配当に関するお知らせ

▼クリックで詳細表示

2024年2月2日 2024年3月期 第3四半期決算短信

2023年11月13日 2024年3月期 第2四半期決算短信

2023年11月13日 中間配当ならびに配当予想の修正について

2023年5月15日 2023年3月期決算短信

 

株主還元について

過去10年間の配当利回りと配当性向は以下です。

直近は5.0%前後の配当を出しており、高配当といえます。

 

2014年3月 3.19%  23.0%

2015年3月 3.55%  30.1%

2016年3月 4.46%  27.8%

2017年3月 3.68%  31.4%

2018年3月 3.93%  33.0%

2019年3月 4.39%  197.3%

2020年3月 6.05%  42.4%

2021年3月 4.69%  40.3%

2022年3月 5.11%  38.2%

2023年3月 4.53%  38.7%

2024年3月 3.45%  39.1%

2024年5月 3.75%

 

(引用:みずほフィナンシャルグループ公式HP)

 

株主優待はありません

 

配当権利付き最終日・権利落ち

配当は、権利付き最終日までに買付をする必要があります。

権利落ち日以降は売却しても、配当の権利は確定できます。

 

みずほフィナンシャルグループは、3月と9月が配当月になります。

 

権利付き最終日は、2024/3/27(水)、2024/9/26(木)です。

権利落ち日は、2024/3/28(木)、2024/9/27(金)です。

 

 

株価推移

10年チャートで見ると、2019年までは下落傾向でしたが、それ以降は上昇しています。

 

過去10年チャート

 

6か月チャートで見ると、1月以降上昇傾向が続いています。

 

過去6か月チャート

 

finance.yahoo.co.jp

 

保険・資産運用・住宅ローンなど幅広い金融商品の無料相談サービス【マネプロ】

 

株価指標

PER(株価収益率=株価が純利益に対して何倍か)  11.57倍 (予 10.47倍)

PBR(株価純資産倍率=株価が1株当たりの純資産の何倍か)  0.77倍

 

PERの目安は15倍、PBRは1倍なので、株価は割安といえます。

 

EPS(1株当たりの純利益) 267.88 (予 295.92)

BPS(1株当たりの純資産) 4,037.28

 

ROE自己資本利益率) 7.62% (予 7.33%)

ROA(純資産利益率) 0.24% (予 0.27%)

 

(引用:みずほフィナンシャルグループ公式HP)

 

ROEの目安は10%、ROAは5%なので、経営効率は悪いといえます。

 

自己資本比率 3.6%

 

自己資本比率の目安は30%なので、安全性は非常に悪いといえます。

 

 

比較される銘柄

tomokutchi.hatenablog.com

tomokutchi.hatenablog.com

tomokutchi.hatenablog.com

 

まとめ

経常収益は2023年3月大きく伸びましたが、それ以前は横ばいでした。

利益は安定しておらず、20023年3月期は収益ほど利益は伸びていません。

2025年3月期は増益予想です。

 

一方、株価は2022年下旬から上昇傾向が続いています。

高配当銘柄であり、安定した企業ではあるので、素直に長期投資するのが最良です。

配当権利取りのため、短期的に購入するのも良いです。

 

大型の銘柄で、値動きも小さそうなので、短期投資向きではないでしょう。

 

ということで、私の投資判断としては以下です。

あくまでも私の私見ですので、投資の判断は自己責任でお願いします。

 

直近業績:〇

安全性:✖

成長・将来性:△

収益性:◎

規模:◎

割安度:◎

値動き:△

 

高配当投資:◎

長期投資(値上がり益):◎

短期投資:△

 

株のプロによる推奨銘柄はコチラ! 

 

今回も最後まで読んで頂き、ありがとうございました。

この記事がいいと思ったら、いいねやブックマーク、読者登録をよろしくお願いします。

最新の情報を発信していますので、X(Twitter)のフォローもよろしくお願いします。