こんにちは、ToMO（@tomo2011_08）です。
私はサラリーマンをしながら、サイドFIREを目指しています。
サイドFIREを目指す上で重要なことの1つとして、「投資」があります。
投資をして、今ある資産を拡大し、経済的自立を達成して、自分のやりたいことを仕事にしたいと思っています。
様々な投資の方法がありますが、その中の1つとして株式投資があり、株式投資を行う上で株式銘柄を分析することは非常に重要なことです。
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銘柄の事業内容は？、業績はどうか？、配当はいくらなのか？、現在の株価はいくらか？などを知って、投資するかしないかを決定したり、買い時・売り時を判断したりします。
私はこれまで20年以上様々な日本株銘柄に投資をしてきましたが、株式銘柄を分析した結果を残すことはしてきませんでした。
それではもったいないということで、今後の銘柄分析の結果をブログに残し、自身のためのみならず、ブログを見て頂いている方にとっても役に立てれば良いと考えています。
決算発表時やIRが出たタイミングで、最新の情報に更新しますので、読者登録やブックマークをして定期的にチェック頂くと非常に効果的です。
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今回は、楽器のヤマハが発祥で、2輪で世界大手、稼ぎ頭はマリン、産業ロボットも強化するヤマハ発動機について調査をしました。
株式投資や就活のための企業研究をしておられる方におすすめの記事になります。
以下の情報は、2024年5月13日現在の情報になります。
目次
会社概要
（引用：ヤマハ発動機公式HP）
ヤマハ発動機は、楽器のヤマハが発祥で、2輪で世界大手、稼ぎ頭はマリン、産業ロボットも強化する会社です。
東京証券取引所プライム市場の上場企業
日経平均株価およびJPX日経400、JPXプライム150の構成銘柄の1つ
ヤマハ発動機は、「感動創造企業」を企業目的に、社会や環境との調和を図りながら、製品やサービスを通じて世界の人々の喜びや驚き、高揚感、そして豊かさや幸福感の実現をめざしています。
私たちは、常に「新しい価値の提案による、新しい感動を期待される会社」でありたいと考えています。
その期待に応えようとするエネルギーと、4つのコア技術（「パワートレイン技術」「車体・艇体技術」「制御技術」「生産技術」）の組み合わせを背景に、個性的な製品を生み、幅広い事業を育て、自ら需要を創造することで会社を成長させてきました。
モビリティの電動化やデジタル技術の急速な進展、それに伴うさまざなな枠組みの再編など、ビジネスの潮流は大きな変革期を迎えています。
そうした中で、私たちが積み上げてきた先進技術や幅広い事業基盤、そしてアイデアや思いをかたちにする力は、次なるステージにチャレンジする当社にとって大きな原動力となるでしょう。
当社には、「ヤマハらしさ」を表す「発・悦・信・魅・結」という共通価値が存在します。
企業活動や事業活動のすべてのプロセス、すべての階層にその「ヤマハらしさ」を注ぎ込むことで、ヤマハはヤマハらしくなっていく。
そうすることが、お客さまの期待に応える術であり、競争力をさらに高めていく糧になると信じています。
創業以来積み上げてきた当社ならではの個性的かつ多様な事業、製品、技術、そして「ヤマハらしさ」を成長の源泉に、ヤマハ発動機がお届けする「次の感動」。私たちが進む「次なるステージ」にぜひご期待ください。
企業目的は「感動創造企業 世界の人々に新たな感動と豊かな生活を提供する」、
経営理念は「顧客の期待を超える価値の創造」、「仕事をする自分に誇りがもてる企業風土の実現」、「社会的責任のグローバルな遂行」です。
（引用：ヤマハ発動機公式HP）
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関連セクター
沿革
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1955年7月 - 日本楽器製造株式会社（現 ヤマハ株式会社）より分離独立し、静岡県浜松市においてヤマハ発動機（株）として発足、分離以前より製造していた二輪車を継続生産販売
1960年4月 - ヤマハモーターパワープロダクツ（株）（連結子会社）の前身の（株）昌和製作所に資本参加
1960年7月 - ボート、船外機の販売を開始
1961年9月 - 東京証券取引所第一部に新規上場
1965年5月 - 漁船の販売を開始
1966年3月 - 日本楽器製造株式会社（現 ヤマハ株式会社）新居工場のボート生産業務を生産設備と共に譲り受けヤマハ発動機新居工場としてボートの生産を開始
1966年10月 - 静岡県磐田市に二輪車生産工場として磐田工場完成
1968年4月 - 和船の販売を開始
1968年7月 - スノーモビルの販売を開始
1968年10月 - Yamaha Motor Europe N.V.（連結子会社）を設立
1969年8月 - 汎用エンジンの販売を開始
1970年11月 - Yamaha Motor do Brasil Ltda.（連結子会社）を設立
1973年6月 - 発電機の販売を開始
1974年3月 - プールの販売を開始
1974年7月 - PT.Yamaha Indonesia Motor Manufacturing（連結子会社）を設立
1975年4月 - ゴルフカーに販売を開始
1977年1月 - Yamaha Motor Corporation, U.S.A.（連結子会社）を設立
1978年9月 - ヤマハモーターエレクトロニクス（株）（連結子会社）の前身の森山工業（株）に資本参加
1978年10月 - 除雪機の販売を開始
1984年2月 - 四輪バギーの販売を開始
産業用ロボットの販売を開始
1986年10月 - Yamaha Motor Manufacturing Corporation of America（連結子会社）を設立
1986年11月 - ウェータービーグルの販売を香椎
1986年12月 - 台湾山葉機車工業股份有限公司（連結子会社）を設立
1987年1月 - サーフェスマウンターの販売を開始
1989年12月 - 産業用無人ヘリコプターの販売を開始
1993年11月 - 電動アシスト自転車の販売を開始
1996年10月 - 電動車いすの販売を開始
1998年1月 - Yamaha Motor Vietnam Co., Ltd.（連結子会社）を設立
1998年7月 - 静岡県磐田市にコミュニケーションプラザを開設
2000年3月 - トヨタ自動車株式会社との業務提携を強化
2001年6月 - Thai Yamaha Motor Co., Ltd.（連結子会社）を子会社化
2004年6月 - 決算期を3月31日から12月31日に変更
2006年5月 - 静岡県袋井市にグローバルパーツセンターが稼働開始
2006年12月 - 財団法人（現 公益財団法人）ヤマハ発動機スポーツ振興財団を設立
2007年1月 - 1998年4月に1社へ統合した国内販売会社から、二輪車を中心としたランドビーグル製品の販売を継承し、ヤマハ発動機販売（株）（連結子会社）が事業活動を開始
2007年5月 - Yamaha Motor Philippines, Inc.（連結子会社）を設立
2008年3月 - India Yamaha Motor Pvt. Ltd.（2007年10月設立：連結子会社）がYamaha Motor India Pvt. Ltd.（連結子会社）から営業譲渡を受け、4月より創業を開始
2008年6月 - ヤマハマリン（株）（2009年1月吸収合併）袋井工場（現 ヤマハ発動機袋井南工場）が稼働開始
2013年8月 - レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークルの販売を開始
2017年2月 - 静岡県磐田市にヤマハモーターイノベーションセンターを開設
静岡県浜松市北区に浜松IM事業所（現 浜松ロボティクス事業所）を開所
2018年6月 - 神奈川県横浜市港北区にヤマハモーターアドバンストテクノロジーセンター（横浜）を開設
2019年6月 - 新規株式取得により（株）新川（現 ヤマハロボティクスホールディングス（株）（連結子会社））及びその子会社アピックヤマダ（株）並びにそれらの子会社19社、関連会社3社をグループ会社化
2020年4月 - ヤマハモーターロボティクスホールディングス（株）（2021年1月に商号をヤマハロボティクスホールディングス（株）に変更（連結子会社））を完全子会社化
事業内容
ヤマハ発動機は、以下の5の事業領域からなります。
ヤマハ発動機は、二輪車の開発を起点とするパワートレイン技術、走行・航走を支える車体・艇体
技術をコア・テクノロジーとし、さらに制御技術やコンポーネント技術を発展させながら、半世紀にわたって事業の多軸化とグローバル化に取り組んできました。
パワートレイン技術はやがてマリンエンジンやRV、パワープロダクツ事業といった新たな軸を生み出し、また艇体技術のひとつであるFRP加工技術はプール事業をはじめ、各種パーソナルビークルの外装品などに発展しています。
【連結事業】ランドモビリティ 66%、マリン 23%、ロボティクス 4%、金融サービス 4%、他 4%
【海外】94%
ランドモビリティ
（引用：ヤマハ発動機公式HP）
マリン
（引用：ヤマハ発動機公式HP）
ロボティクス
（引用：ヤマハ発動機公式HP）
金融サービス
（引用：ヤマハ発動機公式HP）
その他
（引用：ヤマハ発動機公式HP）
時価総額
ヤマハ発動機の時価総額は1.5424兆円です。（2024年5月13日現在）
社員の状況
従業員数：連結 53,701名（臨時11,776名）
単体 10,366名
平均勤続年数：19.60年
平均年齢：43.50歳
平均年収：812万円
業績
2024年2月14日に発表された2023年12月期の決算短信は以下です。
連結売上高は7.4%増で、経常利益は1.1%増の2,419億8,200万円となっています。
売上高営業利益率は前年の10.00%から10.38%と横ばいでした。
（引用：ヤマハ発動機公式HP）
2024年12月期の連結業績予想は増収増益になります。
次に、2024年5月13日に発表された2024年12月期の1Q決算の結果です。
連結売上高は5.9%増で、親会社の所有者に帰属する四半期利益は12.7%増の559億7,300万円となっています。
売上高営業利益率は前年同期の12.51%から12.14%と横ばいでした。
第1四半期時点の親会社の所有者に帰属する当期利益の進捗率は31.98%でした。
計画以上のペースで業績は進捗しています。
適時開示情報
2024年5月13日 2024年12月期 第1四半期決算短信
2024年2月14日 2023年12月期決算短信
株主還元について
過去10年間の配当利回りと配当性向は以下です。
近年4.0%前後の配当を出しており、高配当といえます。
2014年12月 1.64% 20.4%
2015年12月 1.60% 25.6%
2016年12月 2.33% 33.2%
2017年12月 2.38% 30.2%
2018年12月 4.17% 33.7%
2019年12月 4.09% 41.5%
2020年12月 2.85% 39.5%
2021年12月 4.17% 25.8%
2022年12月 4.15% 24.4%
2023年12月 3.84% 29.5%
2024年5月 3.41%
（引用：ヤマハ発動機公式HP）
株主優待は、以下の贈呈です。
権利確定月は、6月・12月末日です。
保有株式数・保有期間によりポイントを進呈。ポイント数に応じて優待品の中からお好きなものを選択
＜12月末＞
100株以上 3年未満：1,000ポイント 3年以上：2,000ポイント
300株以上 3年未満：2,000ポイント 3年以上：3,000ポイント
1,000株以上 3年未満：3,000ポイント 3年以上：4,000ポイント
3,000株以上 3年未満：4,000ポイント 3年以上：5,000ポイント
翌年の自社カレンダー
＜6月末＞
※希望者のみ
3,000株以上 レーシング・マリンのいずれかを選択
配当権利付き最終日・権利落ち日
配当は、権利付き最終日までに買付をする必要があります。
権利落ち日以降は売却しても、配当の権利は確定できます。
ヤマハ発動機は、6月と12月が配当月になります。
権利付き最終日は、2024/6/26(水)、2024/12/26(木)です。
権利落ち日は、2024/6/27(木)、2024/12/27(金)です。
株価推移
10年チャートで見ると、2018年から2020年までは下落していましたが、それ以降は上昇傾向が続いています。
過去10年チャート
6か月チャートで見ると、12月・1月は上昇しましたが、それ以外は横ばいです。
過去6か月チャート
株価指標
PER（株価収益率＝株価が純利益に対して何倍か） 8.35倍 （予 7.83倍）
PBR（株価純資産倍率＝株価が1株当たりの純資産の何倍か） 1.21倍
PERの目安は15倍、PBRは1倍なので、株価は割安といえます。
EPS（1株当たりの純利益） 165.98 （予 177.81）
BPS（1株当たりの純資産） 1,153.09
ROE（自己資本利益率） 15.26% （予 15.42%）
ROA（純資産利益率） 6.40% （予 6.25%）
（引用：ヤマハ発動機公式HP）
ROEの目安は10%、ROAは5%なので、経営効率は優良といえます。
自己資本比率 40.5%
（引用：ヤマハ発動機公式HP）
自己資本比率の目安は30%なので、安全性は良いといえます。
比較される銘柄
まとめ
売上・利益はこの3年間拡大しています。
2024年12月期は増収増益予想です。
一方、株価は2021年以降上昇傾向が続いています。
高配当であり、株価は上昇を続けており割安レベルなので、長期投資をするのがよいでしょう。
配当の権利取りのため、短期的には購入するのが最良です。
大型の銘柄ですが、値動きは大きそうなので、短期投資でキャピタルゲインを狙うのも良いです。
ということで、私の投資判断としては以下です。
あくまでも私の私見ですので、投資の判断は自己責任でお願いします。
直近業績：〇
安全性：〇
成長・将来性：〇
収益性：◎
規模：◎
割安度：◎
値動き：〇
高配当投資：◎
長期投資（値上がり益）：〇
短期投資：〇
今回も最後まで読んで頂き、ありがとうございました。
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