こんにちは、ToMO（@tomo2011_08）です。
私はサラリーマンをしながら、サイドFIREを目指しています。
サイドFIREを目指す上で重要なことの1つとして、「投資」があります。
投資をして、資産を拡大し、経済的自立を達成して、自分のやりたいことを仕事にしたいと思っています。
様々な投資の方法がありますが、その中の1つとして株式投資があり、株式投資を行う上で株式銘柄を分析することは非常に重要なことです。
銘柄の事業内容は？、業績はどうか？、配当はいくらなのか？、現在の株価はいくらか？などを知って、投資するかしないかを決定したり、買い時・売り時を判断したりします。
私はこれまで様々な銘柄に投資をしてきましたが、株式銘柄を分析した結果を残すことはしてきませんでした。
それではもったいないということで、今後の銘柄分析の結果をブログに残して、自身のためのみならず、ブログを見て頂いている方にとっても役に立てれば良いと考えています。
今回は、世界的な輸送機器メーカーで、四輪では世界7位、二輪や小型ジェット機（ビジネスジェット）、芝刈機では世界首位の本田技研工業（ホンダ）について調査をしました。
株式投資や就活のための企業研究をしておられる方におすすめの記事になります。
以下の情報は、2024年2月8日現在の情報になります。
目次
会社概要
（引用：ホンダ公式HP）
本田技研工業（ホンダ）は、世界的な輸送機器メーカーで、四輪では世界7位、二輪や小型ジェット機（ビジネスジェット）、芝刈機では世界首位の会社です。
東京証券取引所プライム市場、ニューヨーク証券取引所（NYSE）の上場企業
日経平均株価およびTOPIX Core30、JPX日経400の構成銘柄の1つ
1948年の創業以来、「人や社会の役に立ちたい」「人々の生活の可能性を拡げたい」という想いを原点に、自らの持つ技術・アイディア・デザインで人の役に立つ、より良い社会の創造をめざし、さまざまな価値の提供に取り組み続けてきました。
その取り組みの根底にあるのは、Hondaの基本理念である「人間尊重」の考えです。
常に人を中心に考え、そして人の可能性を信じる。
それがHondaという会社です。
だからこそ、何かにチャレンジしようとしている人、自分を、世の中を変えたいと思っている人、そんな「意志を持って動き出そうとしている世界中すべての人」を支えるパワーとなることができる。
私たちHondaはそんざ存在でありたいと思っています。
こうした想いのもと続けてきた取り組みの結果、2020年には二輪・四輪・ライフクリエーション、航空機や航空機エンジンなどすべての事業を合わせて、世界中の約2,500万人のお客様に、魅力的な商品・サービスをお届けし、喜んでいただくことができました。
社是は「わたしたちは、地球的視野に立ち、世界中の顧客の満足のために、質の高い商品を適正な価格で供給することに全力を尽くす。」、
基本理念は、「人間尊重（自立・平等・信頼）」「三つの喜び（買う喜び・売る喜び・創る喜び）」です。
（引用：ホンダ公式HP）
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関連セクター
沿革
自転車が主な移動手段だった1946年。
旧陸軍が所有していた無線機の発電用エンジンと出会った本田宗一郎は、遠くへ買い出しに行く妻を思い出し、それを自転車の補助動力にすることを発案。
約400基あったエンジンを、自転車用補助エンジンにつくり変えて売り出しました。
それまでにない便利さが受け注文が殺到、たちまち在庫がなくなると、宗一郎は自社製エンジンの開発に着手。
そして1947年、Hondaの名が記された最初の製品として、A型エンジンを完成させました。
▼クリックで詳細表示
1946年 - ホンダ技術研究所開設、内燃機関および各種工作機械の製造、ならびに研究を開始
旧陸軍無線用発電機を改造した空冷2サイクルエンジンを発売
1948年 - 本田技術研究所を継承し、本田技研工業株式会社を創立
1949年 - 初の自社設計フレームに98cc 2ストローク単気筒エンジンを搭載したドリーム号D型生産開始
1952年 - 自転車用エンジンを搭載したカブF型発売、全国5,000を超える自転車販売店にダイレクトメールを送り販売網を確立
1953年 - 汎用事業開始
1954年 - マン島TTレース出場宣言
1957年 - 東京証券取引所第一部上場
1958年 - スーパーカブC100発売
1959年 - 米国現地法人「アメリカン・ホンダ・モーター」をロサンゼルスに設立
1960年 - 研究開発部門を分離した「株式会社本田技術研究所」を設立
1961年 - マン島TTレース初優勝
西ドイツに「ヨーロピアン・ホンダ・モーター」設立
1962年 - 鈴鹿サーキット完成
四輪車への進出の意向を表明
1963年 - ホンダ初の四輪車、軽トラックT360発売
F1初参戦
S500発売
ホンダ鋳造（現 本田金属技術株式会社）を設立
1965年 - イギリスに販売拠点「Honda UK」設立
1968年 - 大気汚染防止法の基準を達成するエンジンの開発を全社で取り組むため、F1参戦一時休止を宣言
1969年 - 量産二輪車初の並列4気筒エンジンを搭載したドリーム CB750 FOURを発売、世界で初めて最高時速200km/hを突破し、今までにない数々の斬新なメカで、名実ともに世界一のバイクメーカーとなる
1970年 - 安全運転普及本部 設立
1972年 - シビック発売
低公害用「CVCCエンジン」の開発に成功、米の大気浄化法案（マスキー法75年度規制）を世界の自動車メーカーに先駆けて達成
1974年 - 軽自動車から撤退（軽商用車を除く）
1976年 - アコード発売
1978年 - 販売チャネル「ホンダ・ベルノ店」発足、旧来のホンダ店（当時）との二極化
1979年 - 英国BL Cars社（ジャガー、ローバー、MG、トライアンフなどを所有）との業務提携を開始
1981年 - 世界初の自動車用ナビゲーション・システムを完成させる
1982年 - オハイオ州メアリーズビルにて、日本の自動車メーカー初となるアメリカ合衆国での4輪車（アコード）の現地生産を開始
1984年 - 「ホンダ・クリオ店」発足。3チャネル体制となる
1985年 - 軽自動車市場に再参入
「ホンダ・プリモ店」発足、四輪車販売網3系列体制確立
ホンダの最上級車レジェンド発売
1986年 - 米国で第2販売チャネルとしてACURAブランドを開業
ロボット研究着手
小型航空機と航空機エンジンの研究を開始
1988年 - F1史上初の16戦15勝
1989年 - 可変バルブ機構VTECを開発
1993年 - 足と胴体と腕がついた本格的人間型ロボットP1開発に成功、P3まで改良される
1994年 - 英国BL Cars社の存続会社であったローバー・グループとの提携を解消
クリエイティブ・ムーバーシリーズ第1弾であるオデッセイを発売、新ジャンルの車種でありながらも大ヒット
1995年 - CR-Vを発売
1996年 - ステップワゴンを発売
1997年 - ツインリンクもてぎオープン
1999年 - 創業50周年記念モデルとして、29年ぶりとなるFRスポーツカーS2000を発売
株式会社ホンダクレジット（2002年7月より株式会社ホンダファイナンス）を設立
2000年 - 新世代のVTECエンジンで、高出力、低燃費に対応したi-VTECを開発
小型化・軽量化されたヒューマンロイドロボットASIMO登場
2002年 - フィットが日本国内の登録者販売において第1位を獲得
燃料電池自動車FCXを世界で初めてリース販売
2003年 - 「Honda Jet」の初飛行に成功
2004年 - 小型ジェット機用エンジンの事業化でGEとの提携を発表
2005年 - 初代NSXの生産および販売を終了
2006年 - プリモ店、ベルノ店、クリオ店を「Honda Cars（ホンダカーズ）店」に名称変更、四輪車販売系列を1本化
小型ジェット機市場への参入を発表、Honda Aircraft Conpany, Inc.を設立、Honda Jetの受注を開始
日本メーカーとして初のフレックス燃料車（エタノール燃料とガソリン両用エンジン）をブラジルで販売開始
太陽電池事業への参入を発表、ホンダソルテックを設立（2014年に事業終了）
2013年 - ゼネラル・モーターズと燃料電池事業で提携
2015年 - 2代目NSXの生産を開始
ナイジェリアでアコードの生産を開始
WGP700勝達成
F1再挑戦
Honda Jet引渡し開始
2016年 - 燃料電池自動車CLARITY FUEL CELL発表
2017年 - 八千代工業の完成車事業の完全子会社化を発表
カーシェアリングサービス「Every Go」をスタート
2018年 - 八千代工業四日市製作所株式会社（2017年12月18日に、八千代工業より完成車事業を分割し設立）を完全子会社化するとともに、ホンダオートボディーに商号変更
2020年 - 新型電気自動車Honda eを発表
WGP800勝二輪のロードレース史上初
ホンダエンジニアリング株式会社を合併
株式会社ショーワ、株式会社ケーヒン、日信工業株式会社の３社を株式公開買付けにより連結子会社化
2021年 - 子会社であるショーワ、ケーヒン、日信工業と日立製作所の子会社である日立オートモティブシステムズとの経営統合を実施し、日立Astemoが発足
カーシェアリングサービス「Every Go」を100%子会社であるホンダモビリティソリューション株式会社へ事業譲渡
宇宙事業への参入を発表
国内自動車メーカー初の四輪新車オンラインストアHonda ONを開設
新プロジェクト「Hondaハード」開始
Honda F1ドライバーズチャンピオン獲得
世界初自動運転レベル3対応レジェンドを発売
2022年 - モータースポーツ事業を担うホンダ・レーシングが技術支援を行うオラクル・レッドブル・レーシング F1ダブルタイトルを獲得
ソニーグループとEV事業で提携すると発表、両者で開発したEVを2025年に発売する
モビリティ会社を、ソニーグループとの共同で設立、社名は「ソニー・ホンダモビリティ株式会社（英：Sony Honda Mobility Inc.）」で、出資比率はソニーグループとHondaが50%づつ
LGエナジーソリューションと計画するEV用電池の合弁工場を建設することを決定
2023年 - 子会社の株式会社ホンダロックの全株式をミネベアミツミ株式会社へ譲渡、同社は同日付で皆ベア アクセスソリューションズ株式会社へ社名変更
事業内容
ホンダは、以下の7つの事業からなります。
多様なモビリティで喜びの創造・拡大に挑戦しています。
Hondaは二輪事業に始まり、四輪・パワープロダクツ、航空機などの多様なモビリティを通して喜びを創造してきました。
さらに新たな領域のモビリティ開発やオープンイノベーションを通じて喜びの拡大にも挑戦しています。
【連結事業】二輪 17%、四輪 63%、金融サービス 17%、おアワープロダクツ他 3%
【海外】86%
クルマ
1963年に始まったHondaの自動車事業は、世界中で年間約500万台を販売。
安心でストレスのないクルマとサービスでお客様の生活を豊かにし、移動の自由をサポートします。
（引用：ホンダ公式HP）
バイク
原点である二輪車は、「お客様に寄り添ったモノづくり」を実践し、各国・地域に根差した製品を提供。
累計４億台以上の二輪車を届け、二輪車市場の新たな境地を開拓し続けています。
（引用：ホンダ公式HP）
パワープロダクツ
汎用製品事業で、エンジン、耕うん機、発電機、除雪機、芝刈機、ポンプ、船外機などを展開し、50か国以上で選ばれています。
ポータブルバッテリーや新たなサービス投入でその領域を拡大しています。
（引用：ホンダ公式HP）
マリン
1964年に4ストローク船外機市場に参入。
環境性能にこだわり、世界中の幅広いニーズに対応してきました。
クリーンで高性能な商品とサービスを提供し、水上の楽しさを広めています。
（引用：ホンダ公式HP）
航空
小型ビジネスジェット機でクラス最高性能。
航空機および航空機エンジンの開発は、創業期からのHondaの夢でもありました。
航空機の次世代を切り拓く、性能と快適性への挑戦を続けています。
（引用：ホンダ公式HP）
水素事業
世界最大のエンジンサプライヤーとして、CO2排出削減とゼロ排出を目指すために。
水素エネルギー領域では、燃料電池技術の基礎研究から燃料電池車の開発を進め、現在はさまざまな用途に活用領域を拡げています。
（引用：ホンダ公式HP）
モビリティサービス
ライフスタイルにあわせた、新しい「移動」のカタチ。
さまざまなご利用方法に応じた各種サービスを提供しています。
（引用：ホンダ公式HP）
時価総額
ホンダの時価総額は9.4231兆円です。（2024年2月8日現在）
社員の状況
従業員数：単体 33,065名（臨時2,309名）
連結 197,039名（臨時25,249名）
平均勤続年数：22.20年
平均年齢：44.70歳
平均年収：778万円
業績
2023年5月11日に発表された2023年3月期の決算短信は以下です。
連結売上収益は16.2%増で、親会社の所有者に帰属する当期利益は7.9%減の6,514億1,600万円となっています。
売上高営業利益率は前年の5.99%から4.62%と悪化しました。
（引用：ホンダ公式HP）
2024年3月期の連結業績予想は増収増益になります。
2023年11月9日には、2024年3月期の連結業績予想の修正（上方修正）が発表されています。
次に、2024年2月8日に発表された2024年3月期の3Q決算の結果です。
連結売上高は前年同期比18.9%増、親会社の所有者に帰属する四半期利益は82.1%増の6,163億100万円となっています。
売上高営業利益率は前年同期の5.86%から7.18%と改善しました。
第3四半期までの親会社の所有者に帰属する当期利益の進捗率は90.58%です。
同時に、連結業績予想の修正（上方修正）が発表されています。
上方修正が出るほど、業績は好調に進捗しています。
適時開示情報
2024年3月15日 日産自動車株式会社との自動車の電動化・知能化時代に向けた戦略的パートナーシップの検討開始のお知らせ
2024年2月8日 2024年3月期 第3四半期決算短信
2024年2月8日 自己株式取得及び自己株式消却に係る事項の決定に関するお知らせ 0.7%
2023年11月9日 2024年3月期 第2四半期決算短信
2023年11月9日 剰余金の配当および2024年3月期配当予想の修正に関するお知らせ
2023年8月9日 2024年3月期 第1四半期決算短信
2023年5月11日 2023年3月期決算短信
株主還元について
過去10年間の配当利回りと配当性向は以下です。
近年3.5%前後の配当を出しています。
2014年3月 2.26% 25.7%
2015年3月 2.25% 31.1%
2016年3月 2.85% 46.0%
2017年3月 2.75% 26.9%
2018年3月 2.73% 16.9%
2019年3月 3.71% 32.1%
2020年3月 4.61% 43.1%
2021年3月 3.31% 28.9%
2022年3月 3.44% 29.2%
2023年3月 3.42% 31.2%
2024年2月 3.34%
（引用：ホンダ公式HP）
株主優待は、100株以上で以下を贈呈です。
権利確定月は3月末です。
Hondaカレンダー（希望者全員）
継続保有1年以上 レースご招待、Enjoy Hondaご招待（抽選）
継続保有3年以上 事業所見学会ご招待、Honda Jet見学会ご招待（抽選）
配当権利付き最終日・権利落ち日
配当は、権利付き最終日までに買付をする必要があります。
権利落ち日以降は売却しても、配当の権利は確定できます。
ホンダは、3月と9月が配当月になります。
権利付き最終日は、2024/3/27(水)、2024/9/26(木)です。
権利落ち日は、2024/3/28(木)、2024/9/27(金)です。
株価推移
10年チャートで見ると、2020年までは下落傾向で、それ以降は上昇傾向で推移しています。
過去10年チャート
6か月チャートで見ると、10月から12月までは下落が続きましたが、1月以降は上昇傾向です。
過去6か月チャート
株価指標
PER（株価収益率＝株価が純利益に対して何倍か） 12.85倍 （予 9.00倍）
PBR（株価純資産倍率＝株価が1株当たりの純資産の何倍か） 0.68倍
PERの目安は15倍、RBRは1倍なので、株価は割安といえます。
EPS（1株当たりの純利益） 131.73 （予 190.09）
BPS（1株当たりの純資産） 2,527.22
ROA（純資産利益率） 2.64% （予 3.36%）
ROEの目安は10%、ROAは5%なので、経営効率は悪いといえます。
自己資本比率 43.9%
自己資本比率の目安は30%なので、安全性は良いといえます。
比較される銘柄
まとめ
業績には波がありますが、拡大傾向にあるといえます。
2024年3月期の業績予想は増収増益、さらに上方修正と、過去最高の業績になる見込みです。
その上で3Q決算の結果を見ると、業績は好調に進捗しているようです。
一方、株価は2023年に急伸しましたが、その反動からか現在は下落傾向になっています。
配当は大きめで、株価は割安レベルなので、現在の状況は買い場といえます。
素直に長期投資をしてキャピタルゲインとインカムゲインを狙うのが最良と思います。
大型の銘柄で、値動きは小さそうなので、短期投資向けではありません。
ということで、私の投資判断としては以下です。
あくまでも私の私見ですので、投資の判断は自己責任でお願いします。
直近業績：〇
安全性：〇
成長・将来性：◎
収益性：〇
規模：◎
割安度：◎
値動き：△
高配当投資：○（配当＋優待）
長期投資（値上がり益）：◎
短期投資：△
今回も最後まで読んで頂き、ありがとうございました。
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