こんにちは、ToMO（@tomo2011_08）です。
私はサラリーマンをしながら、サイドFIREを目指しています。
サイドFIREを目指す上で重要なことの1つとして、「投資」があります。
投資をして、資産を拡大し、経済的自立を達成して、自分のやりたいことを仕事にしたいと思っています。
様々な投資の方法がありますが、その中の1つとして株式投資があり、株式投資を行う上で株式銘柄を分析することは非常に重要なことです。
銘柄の事業内容は？、業績はどうか？、配当はいくらなのか？、現在の株価はいくらか？などを知って、投資するかしないかを決定したり、買い時・売り時を判断したりします。
私はこれまで様々な銘柄に投資をしてきましたが、株式銘柄を分析した結果を残すことはしてきませんでした。
それではもったいないということで、今後の銘柄分析の結果をブログに残して、自身のためのみならず、ブログを見て頂いている方にとっても役に立てれば良いと考えています。
今回は、半導体製造装置およびフラットパネルディスプレイ製造装置を開発・製造・販売している東京エレクトロンについて調査をしました。
株式投資や就活のための企業研究をしておられる方におすすめの記事になります。
以下の情報は、2024年2月9日現在の情報になります。
目次
会社概要
（引用：東京エレクトロン公式HP）
東京エレクトロンは、半導体製造装置およびフラットパネルディスプレイ製造装置を開発・製造・販売している会社です。
この分野でのシェアは国内首位、世界第3位です。
東京証券取引所プライム市場の上場企業
日経平均株価およびTOPIX Core30、JPX日経400、JPXプライム150構成銘柄の1つ
半導体製造装置のグローバルリーディングカンパニーです。
半導体は、未来を形づくるもの。
半導体はPCやスマートフォン、自動車、データセンターなどあらゆるデジタル技術の根幹を支えています。
グローバルに広がる業界は、ダイナミックに発展を続けています。
東京エレクトロンは、将来の世界を想像し、戦略的な投資をおこなうことで、世の中にまだない半導体製造技術を生み出し、半導体製造装置の技術革新を牽引しています。
（引用：東京エレクトロン公式HP）
東京エレクトロンの企業理念は、企業として果たすべき使命とその実現に向けて、大切にする価値観や具体的な行動のあり方などを表す、4つの要素によって構成されています。
その中で、私たちの存在意義、社会的使命を定義した基本理念および創業時に制定された当社の原点である経営理念は、企業活動の拠りどころとなる基本的な考え方を示す最上位概念として位置づけられます。
（引用：東京エレクトロン公式HP）
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関連セクター
沿革
▼クリックで詳細表示
1963年 - （株）東京放送の出資により、（株）東京エレクトロン研究所を設立
拡散炉、リークディテクタ、IC製造機器の納入・販売を開始
1964年 - 米国サームコ社から拡散炉の輸入販売代理権を獲得し、販売を開始
1965年 - 米国フェアチャイルド社とICテスタの代理店契約
1966年 - ICテスタの1号機を輸入販売開始
1967年 - パネトロン（株）を設立し、日本初の輸入電子部品ストッキングディストリビュータとなる
1968年 - 米国サームコ社と合弁会社テル・サームコ（株）を設立
テル・サームコ（株）で拡散炉の国内生産を開始
1969年 - テルトロン（株）を設立し、カーステレオOEM輸出販売を開始
1970年 - （株）メック・エンジニアリングを設立
米国コビルト社と代理店契約
1971年 - （株）テル・エンジニアリングを設立
（株）メック・エンジニアリングでラインプリンタの販売を開始
1972年 - 東京プロセス開発（株）を設立、分析機器（公害防止機器）の輸入販売を開始
パネトロン（株）がインテル社の代理店としてマイクロプロセッサの輸入販売を開始
1973年 - 米国コンピュータービジョン社と代理店契約を締結し、CAD/CAMシステムの輸入開始
1975年 - 民生機器の生産と輸出から撤退
1976年 - テル・サームコ社が世界初の高圧酸化装置を開発
1977年 - 米国KLA社と代理店契約
1978年 - 「（株）東京エレクトロン研究所」から「東京エレクトロン（株）」へ商号を変更
米国バリアン・アソシエイツ社と代理店契約
1980年 - 東京証券取引所市場第二部に上場
米国AMD社と代理店契約
1981年 - テル・ジェンラッド（株）を設立、インサーキットボードテスタを国産化
1982年 - テル・バリアン（株）を設立、イオン注入装置を国産化
テル・メック（株）でクリーントラックを開発開始
1983年 - 米国ラム・リサーチ社と合弁会社テル・ラム（株）を設立
1986年 - テル・サームコ製縦型拡散炉1号機出荷
テル・ラム（株）を100%子会社化し、翌年、テル山梨（株）に社名変更
半導体製造装置の輸出を開始
テル東北エレクトロニクス（株）を設立
1987年 - テル九州（株）を設立
1988年 - テル・サームコ（株）を100%子会社化し、テル相模（株）に社名変更
1989年 - バリアン・テル（株）を米国カリフォルニアに設立
1990年 - フラットパネルディスプレイ製造装置市場へ本格参入
東京エレクトロンFE（株）を設立
東京エレクトロンデバイス（株）を設立
1991年 - 東京エレクトロン札幌（株）を設立
東京エレクトロン佐賀（株）を設立
1992年 - テル・エンジニアリング（株）を設立
1993年 - フラットパネルディスプレイ製造装置コータ/デベロッパの販売を開始
1994年 - 枚葉CVD装置初号機を出荷
1997年 - 東京エレクトロン宮城（株）を設立
1998年 - 東京エレクトロンEE（株）を設立
2000年 - Supercritical Systems社を買収
2001年 - Timbre Technologies社を買収
2002年 - 東京エレクトロンソフトウェア・テクノロジーズ（株）を設立
2006年 - TEL Epion Inc.を設立（米国Epion社を買収）
2009年 - 太陽光パネル製造装置事業への参入（2012年 スイスOerlikon Solar社を買収）
2010年 - 東京エレクトロン宮城（株）を設立
2012年 - TEL NEXX, Inc.を設立（米国NEXX Systems社を買収、2018年10月に株式譲渡完了）
TEL FSI, Inc.を設立（米国FSI International社を買収）
TEL Magnetic Solutions Ltd.を設立（アイルランドMagnetic Solutions社を買収）
東北大学新産学連携センターにてSTT-MRAM製造装置の技術開発を開始
2013年 - 米国Applied Materials, Inc.との経営統合契約を締結
2014年 - 東京エレクトロンデバイス（株）株式の一部を売却し、連携子会社から持分法適用関連会社へ異動
太陽光パネル製造装置事業から撤退
2015年 - 米国Applied Materials, Inc.との経営統合契約を解消
2017年 - 東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ（株）を設立（グループ会社の合併による）
2019年 - 米国BRIDGとパートナーシップを提携
2022年 - 東京証券取引所プライム市場に指定替え
事業内容
東京エレクトロンの事業セグメントは、以下の2つです。
連結売上の約9割を半導体製造装置が占めます。
また、半導体製造装置売上の地域別構成比は、海外が8割強。
近年、特にアジアの比率が非常に高まっています。
半導体やフラットパネルディスプレイ（FPD）が作られるまでには、その製造プロセスの各段階において様々な種類の装置が必要になります。
東京エレクトロンは、半導体製造装置とFPD製造装置で多様な製品群を持つ、世界的に少ないマルチプロダクトサプライヤーです。
（引用：東京エレクトロン公式HP）
【連結事業】半導体製造装置 98%、FPD製造装置 2%、他 0%
【海外】89%
半導体製造装置
半導体の製造における主要な工程をカバーする東京エレクトロンの半導体製造装置は、世界のマーケットで高い評価を獲得しています。
（引用：東京エレクトロン公式HP）
FPD製造装置
FPD製造装置には、半導体製造装置の開発によって培われた高い技術力が応用されています。
FPD製造装置は半導体製造装置とともに、東京エレクトロンの代表的な製品となっています。
（引用：東京エレクトロン公式HP）
時価総額
東京エレクトロンの時価総額は14.0334兆円です。（2024年2月9日現在）
社員の状況
従業員数：単体 1,969名
連結 17,204名
平均勤続年数：15.6年
平均年齢：43.6歳
平均年収：1398万円
業績
2023年5月11日に発表された2023年3月期の決算短信は以下になります。
連結売上高は前期比10.2％増、経常利益は3.9%増で6,251億8,500万円となっています。
売上高営業利益率は、前年の29.91%から27.96%とほぼ横ばいでした。
（引用：東京エレクトロン公式HP）
2024年3月期の業績予想は減収減益となっています。
2023年11月10日には、2024年3月期の業績予想の修正（上方修正）が発表されています。
次に、2024年2月9日に発表された2024年3月期3Q決算の結果です。
連結売上高は前年同期比22.3%減、経常利益は32.8%減で3,159億6,400万円となっています。
売上高営業利益率は、前年同期の28.17%から24.24%と悪化しました。
第3四半期までの親会社の所有者に帰属する当期利益の進捗率は70.30%でした。
同時に、通期連結業績予想の修正（上方修正）が発表されています。
上方修正が出るほど、業績は好調に進捗しています。
適時開示情報
2024年2月9日 2024年3月期 第3四半期決算短信
2024年2月9日 業績予想及び配当予想の修正に関するお知らせ
2023年11月10日 2024年3月期 第2四半期決算短信
2023年11月10日 剰余金の配当（2024年3月期中間配当）に関するお知らせ
2023年11月10日 業績予想の修正に関するお知らせ
2023年8月10日 2024年3月期 第1四半期決算短信
2023年5月11日 2023年3月期決算短信
株主還元について
過去10年間の配当利回りと配当性向は以下です。
直近は1.5～3.5%程度の配当を出しています。
2014年3月 0.79% -%（赤字）
2015年3月 1.71% 35.7%
2016年3月 3.23% 51.4%
2017年3月 2.90% 50.1%
2018年3月 3.12% 50.1%
2019年3月 4.74% 50.1%
2020年3月 2.89% 50.2%
2021年3月 1.67% 50.0%
2022年3月 2.22% 50.0%
2023年3月 3.56% 56.6%
2024年2月 1.14%
（引用：東京エレクトロン公式HP）
株主優待はありません。
配当権利付き最終日・権利落ち日
配当は、権利付き最終日までに買付をする必要があります。
権利落ち日以降は売却しても、配当の権利は確定できます。
東京エレクトロンは、3月と9月が配当月になります。
権利付き最終日は、2024/3/27(水)・2024/9/26(木)です。
権利落ち日は、2024/3/28(木)・2024/9/27(金)です。
株価推移
10年チャートで見ると、2022年までは右肩上がりで上昇しましたが、一度下落したのち再度上昇傾向が続いています。
過去10年チャート
6か月チャートで見ると、10月までは横ばいしましたが、それ以降は上昇しています。
過去6か月チャート
株価指標
PER（株価収益率＝株価が純利益に対して何倍か） 28.89倍 （予 40.08倍）
PBR（株価純資産倍率＝株価が1株当たりの純資産の何倍か） 8.71倍
PERの目安は15倍、PBRは1倍なので、株価は割高といえます。
EPS（1株当たりの純利益） 1,014.43 （予 734.49）
BPS（1株当たりの純資産） 3,378.56
（引用：東京エレクトロン公式HP）
ROE（自己資本利益率） 32.91% （予 21.74%）
ROA（純資産利益率） 20.40% （予 15.33%）
（引用：東京エレクトロン公式HP）
ROEの目安は10倍、ROAは5倍なので、経営効率は非常に優良といえます。
自己資本比率 70.5%
自己資本比率の目安は30%なので、安全性は非常に良いといえます。
比較される銘柄
まとめ
近年ニュースになることも多い半導体セクターの代表的な銘柄です。
半導体セクターの活況には波があるのが一般的で、売上にも波があります。
波がある中でも売上は上昇傾向で、利益率も高いため利益はどんどん大きくなっています。
2024年3月期は減収減益の業績予想をされているので、株価の高いところでは買いたくないです。
しかし、良い企業であることは確かなので安くなったところを買うのが最良と思います。
配当もあるので、ある程度長期の投資がおすすめでしょう。
大型の銘柄であるため、短期投資向きではありません。
ということで、私の投資判断としては以下です。
あくまでも私の私見ですので、投資の判断は自己責任でお願いします。
直近業績：◎
安全性：◎
成長・将来性：◎
収益性：◎
規模：◎
割安度：✖
値動き：〇
高配当投資：〇
長期投資（値上がり益）：◎
短期投資：△
今回も最後まで読んで頂き、ありがとうございました。
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