こんにちは、ToMO（@tomo2011_08）です。
私はサラリーマンをしながら、サイドFIREを目指しています。
サイドFIREを目指す上で重要なことの1つとして、「投資」があります。
投資をして、資産を拡大し、経済的自立を達成して、自分のやりたいことを仕事にしたいと思っています。
様々な投資の方法がありますが、その中の1つとして株式投資があり、株式投資を行う上で株式銘柄を分析することは非常に重要なことです。
銘柄の事業内容は？、業績はどうか？、配当はいくらなのか？、現在の株価はいくらか？などを知って、投資するかしないかを決定したり、買い時・売り時を判断したりします。
私はこれまで様々な銘柄に投資をしてきましたが、株式銘柄を分析した結果を残すことはしてきませんでした。
それではもったいないということで、今後の銘柄分析の結果をブログに残して、自身のためのみならず、ブログを見て頂いている方にとっても役に立てれば良いと考えています。
今回は、水平対向エンジンや四輪駆動車、安全技術を強みとする自動車メーカーであるSUBARUについて調査をしました。
株式投資や就活のための企業研究をしておられる方におすすめの記事になります。
以下の情報は、2024年2月8日現在の情報になります。
目次
会社概要
（引用：SUBARU公式HP）
SUBARUは、水平対向エンジンや四輪駆動車、安全技術を強みとする自動車などを製造する重工業の会社です。
2020年2月からトヨタ自動車の持分法適用会社となっています。
東京証券取引所プライム市場の上場企業
日経平均株価およびTOPIX Large70、JPX日経400の構成銘柄の1つ
かつての商号は「富士重工業株式会社」で、2017年4月1日に「株式会社SUBARU」に変更しました。
1917年5月に設立された民営の飛行機研究所を前身とします。
太平洋戦争終戦後、GHQにより財閥解体の対象となった中島飛行機（1945年に富士産業と改称）がプリンス自動車工業と共に解体されたのが、富士重工業のルーツです。
自動車メーカーとしては決して規模の大きくないSUBARUグループは、限られた経営資源の選択と集中を行い、付加価値をつけ、徹底した差別化を図るビジネスモデルを展開しています。
軍需から非軍需産業への転換、スクーターやバスなどの輸送用機器開発、企業分割などを経て、旧中島系の主要企業の共同により、1953年に富士重工業を設立。
1955年に参画各社が富士重工業に合併されることで、企業としての再合同を果たしました。
2025年のビジョンで、「個性を磨き上げ、お客様にとってDifferentな存在になる」と宣言しています。
このビジョンに沿って、「他とはちょっと違うSUBARUとお客様との深い関係性」をより一層深化させてきます。
なぜなら、この関係性こそがSUBARUグループやブランドの財産だと捉えているからです。
経営理念は「”お客様第一”を基軸に「存在感と魅力ある企業」を目指す」、
提供価値は「安心と愉しさ」、
ありたい姿は「笑顔をつくる会社」です。
（引用：SUBARU公式HP）
スマホで参加！無料の資産運用セミナーで投資を学ぼう【マネきゃん／Money Camp】 
関連セクター
沿革
▼クリックで詳細表示
1953年7月 - 富士重工業株式会社設立
1955年4月 - 資本出資5社を吸収合併し、資本金8億3,050万円となる
1958年12月 - 全国スバル自動車販売協会発足
1960年3月 - 東京証券取引所に上場
1960年10月 - 富士商工（株）を合併
1964年8月 - 米・テナント社と共同出資の関係会社、富士テナント（株）発足
1966年3月 - 東京、大阪、名古屋証券取引所に株式を上場
1966年12月 - いすゞ自動車（株）と業務提携調印
1967年12月 - 当社、（株）小松製作所、富士ロビン（株）が業務提携、富士ロビン（株）は富士小松ロビン（株）と改称
1968年2月 - 当社、三井物産（株）、三井造船（株）が米・ストリック社とコンテナに関し、技術提携後、合弁販社日本ストリック（株）設立
1968年5月 - いすゞ自動車（株）との業務提携解消
1968年10月 - 日産自動車（株）と業務提携調印
1982年2月 - オランダ・VDT社とCVT（無段変速機）に関する共同開発契約調印
1982年8月 - 業界で初めて通販会社ディノスと提携
1984年2月 - スバルECVT（世界初の電子制御電磁クラッチ式無段変速機）開発発表
1986年5月 - いすゞ自動車（株）と、合弁による米国現地生産の基本協定に調印
1986年10月 - 米国に「スバル・リサーチ・アンド・デザイン社」を設立
1987年3月 - 米国に「SUBARU-ISUZU AUTOMOTIVE INC.」設立
1987年9月 - 個人輸入代行会社スバルワールドトレーディング（株）設立
1987年11月 - ジャスコ（株）と軽自動車の販売提携
1988年1月 - イタリア、モトーリ・モデル二社との水平対向12気筒エンジンの共同開発発表
1988年4月 - 中古車販売会社スバル中古車販売（株）設立
1988年5月 - スウェーデン・ボルボ社とボルボ車の国内販売提携
1988年12月 - イタリア・フィアット社と「スバルECVTシステム」供給契約締結
1989年1月 - R&D会社「（株）スバル研究所」設立
1990年5月 - レガシィ4ドアセダンをいすゞ自動車（株）にOEM供給開始
1991年1月 - 日産パルサーの受託生産を決定
1991年12月 - 「スバルECVTシステム」日産自動車に供給開始
1992年6月 - 村田発條と共同出資で複合材部品生産会社「エーシーエム栃木（株）」を設立
1992年10月 - 中国・貴州航空工業総公司と軽乗用車国産化の技術供与契約に調印
1993年11月 - ロビン・アメリカ設立
1994年9月 - ロビンマニュファクチャリングUSAを設立
1994年12月 - 日本信販と提携し「スバルカード」を導入
1996年4月 - 環境システム事業の新会社「（株）富士重工環境システムズ」設立
1997年8月 - 輸送機工業とトレーラ事業を移管、統合する契約を締結
1998年1月 - ポルシェ車の日本国内での販売に強力することを発表
1999年10月 - 中央スバル自動車（株）を吸収合併し、東京スバル（株）を設立
1999年12月 - 米国ゼネラルモーターズ（株）と資本・業務提携
スズキ（株）と業務提携を発表
2000年4月 - 国内関係会社5社を金融事業と不動産事業の2社に集約
日産自動車（株）と業務提携を解消
2001年1月 - 国内関係会社およびスバル特約店の経理業務の集約化を発表
2001年3月 - 大和商工（株）の全株式を取得
2001年4月 - 関係会社の（株）スバル研究所を吸収合併
2002年5月 - 日本電気（株）と「NECラミリオンエナジー」を設立（2006.3.解消）
2002年12月 - いすゞとスバル・いすゞオートモーティブインクの合弁解消と生産委託契約に正式に調印
2003年1月 - スバル・いすゞオートモーティブインクを100%子会社化、スバル オブ 温ディアナ オートモーティブ インクに改称
ジャトコとの共同出資によるCVT事業を設立（2006.9.解消）
2003年2月 - トヨタとG-BOOKサービスで強力に合意
2003年4月 - スバルとサーブ 共同開発および販売協力に合意
2004年3月 - ハウス事業を分社化
スバルカスタマイズ工房がカスタマイズ事業を開始
2004年4月 - 関係物流会社を統合
2004年8月 - 株式交換により輸送機工業を完全子会社化
2005年9月 - 東京電力と業務用電気自動車の共同開発を開始
2005年10月 - GMとの提携関係を解消、トヨタ自動車と業務提携を結ぶことで基本合意
2006年5月 - 富士機械（株）を100%子会社化
2006年6月 - 国内スバル販売会社でのボルボ車販売15拠点をヤナセグループに営業譲渡
2007年2月 - 欧州市場向け新型小型乗用車のOEM契約をダイハツと締結
2007年5月 - 富士ロビン株式をマキタへ売却
2007年6月 - 住友商事・CIMCと環境保護車両及び環境保護設備・機器の製造販売に関する合弁会社を中国に設立
2008年4月 - トヨタ・ダイハツ・富士重、開発・生産における新たな強力関係に合意
2009年11月 - 自立式走行ロボットの走行プログラム自動生成システムを開発
農業用ロボットシステムを開発、サービスロボット市場を拡大へ
住友商事と富士重工業、オフィスエリア清掃ロボットシステムを共同開発
2010年3月 - （株）イチタンを100%子会社化
2010年7月 - SUBARU80/2.0 風力発電システムが国内初の港湾外洋上風力発電施設で本格稼働開始
2011年6月 - 富士重工業と東大、機体破損後の航空機の自動飛行実験に成功
2012年7月 - 風力発電事業を株式会社日立製作所へ事業譲渡
2013年1月 - 塵芥収集車事業を新明和工業株式会社へ事業譲渡
2015年7月 - 新型旅客機ボーイング777Xの開発・製造に関しボーイング社との正式契約に調印
2016年4月 - 日本IBMと高度運転支援システム分野での協業を開始
2017年4月 - 富士重工業株式会社が「株式会社SUBARU」に社名変更を実施
2018年7月 - SBIインベストメントと共同でプライベートファンド「SUBARU-SBI Innovation Fund」を設立
ベル・ヘリコプター・テキストロン社と「SUBARU BELL 412EPX」型機での事業協力を発表
2018年12月 - 無人航空機に搭載した衝突回避システムの探知性能試験を世界で初めて新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）と共同で実施
2019年6月 - MONET Technologies株式会社と資本・業務提携
2020年3月 - 富士重工ハウス株式会社をユアサ商事株式会社に譲渡
2021年1月 - トヨタ自動車株式会社の株式を取得
2021年3月 - スズキ、SUBARU、ダイハツ、トヨタ、マツダ、次世代車載通信機の技術仕様の共同開発に合意
2021年11月 - 川崎重工業株式会社、トヨタ自動車株式会社、マツダ株式会社、ヤマハ発動機株式会社と、スーパー耐久レースにおいて、カーボンニュートラル実現に向け、内燃機関を活用した燃料の選択肢を広げる挑戦について共同で発表
2022年5月 - 国内生産体制再編計画を発表
事業内容
SUBARUは、以下の2つの事業からなります。
【連結事業】自動車 98%、航空宇宙 2%、他 0%
【海外】85%
自動車事業
当社は1958年に「スバル360」を発売して自動車メーカーとしてのスタートを切って以降、水平対向エンジンやシンメトリカルAWDなどのコア技術を起点に、新しいカテゴリーの開拓や、世界初の運転支援システム「アイサイト」に代表される技術価値の創造を通して、常にクルマの新しい価値を提供し、お客様との絆を深めてきました。
近年では、米国を重点市場と位置付け、SUVとスポーツモデルを中心とした商品ラインナップとするなど、限られた資源を強みと特徴を伸ばすべき分野に集中させる戦略をとり、付加価値の高い商品を通して「安心と愉しさ」を提供しています。
トヨタ自動車とのアライアンスでは、お互いの強みを持ち寄り、「もっといいクルマづくり」に取り組んでいます。
（引用：SUBARU公式HP）
航空宇宙事業
当社の前身は1917年に創設された「飛行機研究所」をルーツとする「中島飛行機」。
「中島飛行機」から続くモノづくりへの情熱を受け継ぎ、多種多様な航空機を開発・生産し、日本の航空宇宙産業をリードしています。
防衛事業では、陸上自衛隊で災害救助などにも活躍する多用途ヘリコプター「UH-1J」や「UH-2」、海上自衛隊や航空自衛隊のパイロット訓練を支える初等練習機「T-5」や「T-7」、15機種以上開発した無人機、操縦訓練用シミュレータなどの開発・製造・整備・修理・技術サポートを行っています。
民間事業では、米国ボーイング社の国際共同開発に多数参画し、大型旅客機「ボーイング777X」でも中央翼および主脚格納部組立結合、主脚扉と翼胴フェアリング（前部）に加えて、翼々結合部等の開発・製造を担当しています。
（引用：SUBARU公式HP）
時価総額
SUBARUの時価総額は2.4803兆円です。（2024年2月8日現在）
社員の状況
従業員数：単体 17,228名（臨時5,448名）
連結 37,521名（臨時8,084名）
平均勤続年数：16.10年
平均年齢：39.30歳
平均年収：658万円
業績
2023年5月11日に発表された2023年3月期の決算短信は以下です。
連結売上収益は前期比37.5%増、親会社の所有者に帰属する当期利益は186.3%増の2,004億3,100万円となっています。
売上高営業利益率は前年の3.30%から7.09%と大幅に改善しました。
（引用：SUBARU公式HP）
2024年3月期の連結業績予想は増収増益になります。
2023年11月2日には、2024年3月期連結業績予想の修正（大幅な上方修正）が発表されています。
次に、2024年2月8日に発表された2024年3月期の3Q決算の結果です。
連結売上収益は前年同期比24.5%増、親会社の所有者に帰属する四半期利益は93.5%増で2,988億5,900万円となっています。
売上高営業利益率は前年の7.61%から10.61%と改善しました。
第3四半期までの親会社の所有者に帰属する当期利益の進捗率は87.90%となりました。
同時に、通期連結業績予想の修正（各種利益の上方修正）が発表されています。
上方修正が出るほど、業績は好調に進捗しているようです。
適時開示情報
2024年2月26日 当社国内生産拠点における操業の一時停止及び再開に関するお知らせ
2024年2月8日 2024年3月期 第3四半期決算短信
2023年11月2日 2024年3月期 第2四半期決算短信
2023年11月2日 2024年3月期通期連結業績予想の修正に関するお知らせ
2023年11月2日 剰余金の配当（中間配当）の決定および期末配当予想の修正に関するお知らせ
2023年8月2日 2024年3月期 第1四半期決算短信
2023年5月11日 2023年3月期決算短信
株主還元について
過去10年間の配当利回りと配当性向は以下です。
近年3.0%前後の配当を出しています。
2014年3月 1.90% 20.0%
2015年3月 1.70% 20.3%
2016年3月 3.62% 25.7%
2017年3月 3.53% 39.4%
2018年3月 4.13% 50.1%
2019年3月 5.71% 78.1%
2020年3月 4.82% 50.3%
2021年3月 2.54% 56.1%
2022年3月 2.87% 61.3%
2023年3月 3.59% 29.1%
2024年2月 2.95%
（引用：SUBARU公式HP）
株主優待はありません。
配当権利付き最終日・権利落ち日
配当は、権利付き最終日までに買付をする必要があります。
権利落ち日以降は売却しても、配当の権利は確定できます。
SUBARUは、3月と9月が配当月になります。
権利付き最終日は、2024/3/27(水)、2024/9/26(木)です。
権利落ち日は、2024/3/28(木)、2024/9/27(金)です。
株価推移
10年チャートで見ると、2015年をピークに長い期間下落傾向でしたが、2022年からは上昇傾向になりつつあります。
過去10年チャート
6か月チャートで見ると、10月から12月までは下落していましたが、それ以降上昇しています。
過去6か月チャート
株価指標
PER（株価収益率＝株価が純利益に対して何倍か） 11.13倍 （予 6.97倍）
PBR（株価純資産倍率＝株価が1株当たりの純資産の何倍か） 0.97倍
PERの目安は15倍、RBRは1倍なので、株価は割安と言えます。
EPS（1株当たりの純利益） 263.70 （予 434.48）
BPS（1株当たりの純資産） 3,126.03
ROA（純資産利益率） 5.08% （予 7.33%）
ROEの目安は10%、ROAは5%なので、経営効率はおおむね優良といえます。
自己資本比率 54.5%
自己資本比率の目安は30%なので、安全性は非常に良いといえます。
比較される銘柄
まとめ
近年売上を伸ばしていおり過去最高の売上を更新しました（2023年）、利益率も伸びています。
2024年3月期の業績予想も増収増益、さらに上方修正と、業績は絶好調のようです。
一方、株価は2023年に入って上昇はしていますが、最高値まではまだまだ及んでいません。
配当もそこそこあるので、素直に長期投資するのが最良でしょう。
大型の銘柄ですが、値動きは大きそうなので、短期投資でキャピタルゲインを狙うのもありです。
ということで、私の投資判断としては以下です。
あくまでも私の私見ですので、投資の判断は自己責任でお願いします。
直近業績：◎
安全性：◎
成長・将来性：◎
収益性：〇
規模：◎
割安度：◎
値動き：〇
高配当投資：○
長期投資（値上がり益）：◎
短期投資：〇
今回も最後まで読んで頂き、ありがとうございました。
この記事がいいと思ったら、いいねや読者登録をよろしくお願いします。
